[DATAで見るケータイ業界] キャリアの純増数から見えてくる、各社が抱える悩み![[DATAで見るケータイ業界] キャリアの純増数から見えてくる、各社が抱える悩み](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/f9cef2668b0c2bfbe6544c54fd5563e29e7a8395/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fk-tai.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fktw%2Flist%2F1076%2F554%2F01.jpg)
【D2C&CCI調査】16年のスマホ広告市場は6476億円、17年には24％増の8010億円に 動画広告は869億円、17年は41％増の1224億円に成長 | gamebiz
D2Cは、4月17日、サイバー・コミュニケーションズ（CCI）と共同で、2016 年 1 月～12月における、インターネット広告市場におけるデバイス（スマートフォン、PC）別広告費、広告種別広告費、ビデオ（動画）広告費の調査を実施した。媒体社を対象とした調査、および株式会社電通が 2017 年 2 月に発表した「2016 年 日本の広告費」を元に調査結果を集計したとのこと。 調査結果の概要は以下のとおり（プレスリリースより）。 2016年のインターネット広告媒体費は1兆378億円（株式会社電通「2016年 日本の広告費」より）、その内、スマートフォン広告費は6,476億円（62%）、PC広告費は3,902億円（38%）となり、スマートフォン広告費が初めて6 割を超えた。2016 年と 2015 年で比較してみると、2016 年は、スマートフォン広告費が前年比 130%、PC 広告費が前年比
メディアの王座をめぐるテレビとスマホの関係 | ZUNNY インフォグラフィック・ニュース
スマホの登場から10年。僕らを取り巻くメディア環境は大きく様変わりした。テレビ一強の時代は終わり、「テレビ離れ」が指摘されて久しい。「番組が面白くない」という声が出る一方で、テレビの話題がネットを騒がせることも多く、注目を集める番組も少なくない。はたして「テレビ離れ」はどれほど進んでいるのだろうか？ メディアの過去と現在、世代間の違いを検証してみた。 アメリカでは今年、テレビとインターネットの広告費の逆転が予想されている。日本の場合は2015年時点で、地上波テレビ1兆8000億円（前年比98.8％）に対して、インターネット広告は1兆1600億円（前年比110.2％）と、もう少し時間がかかりそうだ。今後シニア層へのスマホの普及が進むことで、インターネット広告もスマホシフトが進むだろう。 テレビを見ながらスマホで調べ物をしたり、SNSをチェックしたりする行動は、若年世代になるほど多く、テレビC
風俗営業、「性」を除けば減少の一途 年寄り増えて衰退に拍車 : J-CASTニュース
風俗産業が衰退している。いわゆる風俗営業法に関連した営業は、いくつかの業種を除いて、減少の一途をたどっているのだ。 風俗営業には大きく分けて、接待飲食等営業、遊技場営業、性風俗関連特殊営業の3種類がある。 バー・キャバレーなど5年で4000店消える 警察庁生活安全局保安課がまとめた「2016年における風俗環境の現状と風俗関係事犯の取締り状況等について」によると、接待飲食等営業は2012年には6万8558店だったのが、2016年には6万4599店と約4000店が消えた（以下、数字はいずれも年末時点）。接待飲食等営業は、いわゆる居酒屋から始まり、バー、キャバレー、クラブ、キャバクラ、料理屋、カフェなど飲食を伴う店のほとんどが含まれる。 飲食関係の雑誌記者は、「飲食業は、景気の影響を受けやすい業種の一つ。その上、高齢化社会になったことで、客の年齢層が上がり、外食をしなくなった。キャバクラやクラブ
2016年のインフィード広告市場、昨対比8割増の1,401億円／2022年には3,013億円に到達か
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
北千住は｢高卒正社員女性｣に人気の街だった
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売上高がガクンと落ちた500社ランキング
企業の業績で基本となるのは、いうまでもなく売り上げ（売上高）だ。ここを継続的に伸ばしていくことが企業経営の基本であり王道といえる。ところが、そんな売り上げを思うように伸ばせず、逆に減らしてしまうこともある。需要の減退、競争激化、外部環境の変化、事業の切り売りなど、さまざまな要因がある。 東洋経済オンラインは10年前からの売上高減少額に着目して「過去10年で売上高が減った500社ランキング」として2月23日配信記事で紹介したが、今度は減少率を基準としたランキングを作成した。 『会社四季報』（2017年新春号が発売中）で集計しているデータを活用した。直近本決算までの実績をベースにしており、10年前と比べての売上高減少率が高い順に上位500社を並べた（原則として連結ベース、単体決算企業は単体の数字）。直近決算の売上高と、10年前の売上高、従業員数も記載した。なお、連続性の観点から10年前から同じ
AdRoll、インターネット広告に関する意識調査発表 ーマーケターの課題は「ラストクリック依存からの脱却」ー | RTB SQUARE
パフォーマンス広告テクノロジー企業のAdRoll株式会社（本社：米国カリフォルニア州サンフランシスコ、日本法人代表：香村竜一郎、以下AdRoll）は「消費者リサーチ2017 – クリックされない広告から考える広告施策の指標と対策」を発表しました。広告出稿業務に関わるマーケティング担当者（レポートではマーケターと定義）200名、およびインターネット広告ユーザー1,000名を対象にAdRollが調査を実施し、レポートにまとめたものです。2017年版のレポートからは、インターネット広告業界の課題として「ラストクリック依存からの脱却」の必要性が浮き彫りになりました。 ※ 本調査におけるインターネット広告の定義 インターネット上の広告全般（「メール」、「リターゲティング広告」、「自社ウェブサイトやアプリからのプッシュ通知」）の中でも特に企業が製品やサービスのマーケティングのために行うディスプレイ
2016年「日本の広告費」は6兆2880億円 インターネット広告費が初の2割超え | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
電通が23日発表した「日本の広告費」によると、2016年の国内広告市場は前年比101.9％の6兆2880億円だった。2012年にプラスに転じてから5年連続で前年を上回った。2016年は熊本地震や国内消費の低迷などのマイナス要因があったもの、リオデジャネイロ五輪や伊勢志摩サミットの開催のほか、インターネット広告市場の拡大などがプラス成長に寄与した。 インターネット広告費は前年比113.0％の1兆3100億円で、総広告費に占める割合が初めて2割を超えた。うち媒体費は1兆378億円（前年比112.9％）で、初の1兆円超え。媒体費の7割超を占める運用型広告費は7383億円（同118.6％）で継続して伸びた。スマートフォンのインフィード型広告やSNS内の広告など、新しい成長領域が市場を後押しした。電通は、テレビスポットと運用型動画の連動によるメディアプランニングの需要も増加傾向と分析している。 マス
サイバーエージェント、インフィード広告市場調査結果を発表 | RTB SQUARE
2016年のインフィード広告市場は、昨対比8割増の1,401億円に。 2022年には2.2倍の3,013億円に到達し、そのうち動画フォーマットが1/3を占めると予測 株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）は、株式会社 デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下智之）と共同で、国内インフィード広告の市場動向調査を行いました。 ユーザーのメディア消費行動のスマートフォンシフトに伴い、ソーシャルメディアをはじめ、ニュースや大手ポータルサイトなど多くのメディアにおいて、デバイスやメディアの特性に応じた新しいコンテンツの表示形式の移行が進み、タイムライン型と呼ばれる時間軸に最適化されたコンテンツフィードによる表示が定着しつつあります。 インフィード広告は、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア
スマホでの有料動画アプリ利用率は50%増。無料アプリも23%増に - PHILE WEB
ニールセン デジタルは、スマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」のデータをもとに、2016年12月の日本における無料／有料動画アプリの利用状況を発表した。 集計を行ったのは、無料動画アプリが「AbemaTV」「GYAO!」「TVer」「YouTube」「ニコニコ動画」。有料動画アプリが「Amazon Prime Video」「dTV」「Hulu」「Netflix」「U-NEXT」。18歳以上の男女が対象となる。 無料動画は前年同月から23%増の3,338万人、有料動画が50%増の481万人と、どちらもスマホ全体の増加率（14%増）よりも高くなった。年代別では無料／有料ともに若くなるにつれてリーチ率が高くなる傾向。
出版物の販売額 ４１年ぶりに雑誌が書籍下回る見通し | NHKニュース
ことしの国内の出版物の販売額は、書籍が７３００億円、雑誌が７２００億円と推定され、４１年ぶりに雑誌が書籍を下回る見通しとなりました。 このうち、書籍は７３００億円で、文学賞関連のベストセラーが多かったことなどから、およそ１．６％の減少にとどまったのに対し、雑誌は販売部数の減少もあって、およそ７．７％落ち込んで７２００億円と、昭和５０年以来４１年ぶりに雑誌の販売額が書籍を下回る見通しとなりました。 出版科学研究所によりますと、携帯ゲーム機やスマートフォンの普及のほか、電子雑誌の読み放題サービスの普及が雑誌の販売の減少につながっていると考えられるということです。 こうした状況を受けて、日本雑誌協会に加盟する出版各社は、初めての試みとして、年末年始におよそ１７０点、８４０万部に及ぶ雑誌の最新号や新刊の書籍を発行することになり、新たな正月商戦を展開することを目指しています。
動画制作・映像制作 ・撮影・マーケティングのLOCUS国内最大級の動画制作実績 | 東京都
幅広い業界の企業から学校、官公庁・自治体など累計約2,000社以上のビジネスの課題を動画で解決してまいりました。 累計20,000本以上の映像制作や動画の活用コンサルティングの実績がございますのでお気軽にご相談ください。 YouTubeチャンネルコンサルティング 企業や団体が運営するYouTubeチャンネルの戦略設計から開設・運用代行、映像制作、動画広告の運用などのYouTubeにまつわるコンサルティングをご提供。 もっと見る テレビCM制作サービス FAST CM テレビCMをもっと手軽に。映像制作のプロが、テレビCMの制作から配信、効果分析、改善提案までをワンストップでご提供。 もっと見る 調剤薬局デジタルサイネージ シニアード 調剤薬局の来局者は約55％が60歳以上となるため、シニアを対象とした商品・サービスの認知拡大など動画を活用したマーケティングに最適なメディアです。 もっと見る
SNS、曲がり角？ 「よく使う」人が初めて減少 JTB調査
スマートフォンのよく使う機能としてTwitterなどの「SNS」を挙げる人が減っている──JTB総合研究所の調査でこんな結果が出た。減少は調査開始以来初めて。使われ方も情報収集にシフトしつつあり、交流ツールとして普及したSNSの利用も曲がり角を迎えているのかもしれない。 調査はスマートフォンと旅行消費の動向を調べる目的で毎年実施。今年は、過去1年以内に日帰りも含めた国内旅行を1回以上経験した18～60歳の男女1030人を対象に、インターネット上で9月24～26日にかけて実施した。 SNS利用者数が初の「減少」、男性のInstagram利用者は増加傾向 「スマートフォンでよく使う機能」として「SNS」を挙げた人は37.9％。昨年の44.8％から約7ポイント減となり、2013年の調査開始から初めて減少した。 利用減は40代女性を除く全年代でみられ、中でも18～29歳の男性が14.6ポイント減、
2016年度上期の国内携帯出荷数は過去最低、Appleは10期連続1位
MM総研は、11月10日に2016年度上期（2016年4月～2016年9月）の国内携帯電話出荷台数調査結果を発表した。 2000年度の統計調査開始以来、半期別出荷台数として過去最低の1518.8万台（前年同期比10.9％減）を記録。スマートフォンの出荷台数は前年同期比8.4％減の1216.8万台で、総出荷台数に占めるスマートフォンの出荷台数比率は80.1％（前年同期比2.2ポイント増）となっている。 このうち、キャリア向けスマートフォンの出荷台数は13.1％減の1097万台、SIMロックフリースマートフォンの出荷台数は79.1％増の119.8万台で、スマートフォン出荷台数に占めるSIMロックフリーの比率は9.8％（4.8ポイント増）に拡大。フィーチャーフォン出荷台数は同19.7％減の302万台で、過去最低となった原因は総務省による「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」
2016年の動画広告市場は前年比1.5倍の842億円に──サイバーエージェント調査
サイバーエージェントが運営する、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研は2016年11月9日、デジタルインファクトと共同で実施した国内動画広告の市場動向調査結果を発表した。 関連記事 2020年には市場規模2478億円、動画比率が25％と予測：2015年のインフィード広告市場は前年比2倍の768億円に――サイバーエージェント調査 サイバーエージェントは、シード・プランニングと共同で国内インフィード広告の市場動向調査を実施し、2016年2月10日、調査結果を発表した。 プレミアム媒体への出稿をROIベースで最適化：C CHANNELがAppLovinとネイティブ動画広告で連携 C Channelは、モバイルマーケティングプラットフォーム「AppLovin」を提供するAppLovinと連携し、C CHANNELのユーザーに対してAppLovinのネイティブ動画広告の配信を開始した
動画広告市場1.5倍に 16年見通し、842億円 - 日本経済新聞
インターネット経由で配信されるネット広告市場で動画広告の存在感が高まっている。国内のネット動画広告に関するサイバーエージェントの調査によると、2016年の動画広告の市場規模は842億円となり、15年比で50%以上拡大する見通し。22年には3000億円に迫る規模になるという。動画広告に関するサイバーエージェントの社内組織「オンラインビデオ総研」など
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