「超高速」脆弱性対応マニュアル
企業で利用するサーバーやネットワーク機器などのハードウエア、その上で稼働するソフトウエア、クラウドサービスで大量の「脆弱性」が見つかっている。多くは定期的に正しく対処すれば問題ないが、対処が遅れたりやり方を間違えたりしたら深刻な被害を引き起こす。脆弱性情報が発出されてから、数日で被害が急速に広がるケースが珍しくない。脆弱性を突かれ被害に遭わないための、脆弱性対応法を紹介する。 第4回 4人のセキュリティー専門家に聞く、脆弱性対応の秘訣 セキュリティーに「絶対大丈夫」はない。そして、企業ごとにシステムやネットワークの構成、事業内容などは様々。1つの脆弱性への対応をとっても、ケース・バイ・ケースで難しい。そんな難しい脆弱性対応で失敗しないためにはどんな策があるか。4人のセキュリティー専門家へのインタビューを掲載する。 2024.05.24 第3回 無理なく始める脆弱性対応の「松竹梅」プラン、事
サイバーセキュリティーとは？ 企業をはじめ国家・AIにも求められる対応
サイバーセキュリティーとは、情報技術（IT）システムやネットワークを保護し、悪意のある攻撃から守る取り組みのこと。これにはデータを不正なアクセスや盗難から保護する「機密性」、データの改ざんや改変から守る「完全性」、システムやデータの正常な動作を確保する「可用性」が関係している。 サイバーセキュリティーが重視される背景には、例えばマルウエア（悪意のあるソフトウエア）の感染による情報漏洩やシステムの停止、フィッシング詐欺による個人情報の窃取、ランサムエェアによるデータの暗号化と身代金要求などが挙げられる。 こうした攻撃の対象となるのは個人や会社組織だけではない。最近では政府の重要なデータへの攻撃も増加しており、国家レベルのセキュリティーにも深刻な懸念が存在している。サイバーセキュリティーは個人や企業、組織にとって重要であり、適切な防御策と対策を実施することが必要だ。 この記事ではサイバーセキュ
サイバー兵器生んだ人類の危機 ピュリツァー賞記者が語る日本の役割：朝日新聞デジタル
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国内自動車工場を止めたランサムウェア攻撃、サイバーリスクはビジネスリスクに
トレンドマイクロが、自動車メーカーの生産停止や医療機関の長期にわたる診療や手術の停止というランサムウェアによる甚大な被害が発生した国内事例を挙げて、2022年のサイバー脅威動向について解説した。 トレンドマイクロは2023年1月5日、オンラインで会見を開き、2022年のサイバー脅威動向について解説した。自動車メーカーの生産停止や医療機関の長期にわたる診療や手術の停止というランサムウェアによる甚大な被害が発生した国内事例を挙げて、既にサイバーリスクはビジネスリスクであり、災害対応などに向けたBCP（事業継続計画）と同様にサイバー被害に対しても早期の復旧を可能とするサイバーレジリエンスの向上を訴えた。 同社 セキュリティエバンジェリストの岡本勝之氏は「これまでランサムウェアによる事業停止の問題を語る際には海外の事例を話すことが多かった。しかし2022年は、象徴的な被害が日本国内で発生したことが
CMMC（サイバーセキュリティ成熟度モデル認証）について – 株式会社エヴァアビエーション
DoDは、調達に関し、防衛産業基盤企業（DIB）のサプライチェーン全体のセキュリティを強化していくために、CMMC（Cybersecurity Maturity Model Certification：サイバーセキュリティ成熟度モデル認証）の枠組みを開発している。CMMCの情報は、OUSD（A＆S）[Office of the Under Secretary of Defense for Acquisition and Sustainment：調達と持続性のための国防長官室のサイト]に公開されている。 CMMCの概要を紹介する。（本記事は、2019年12月時点のものである。なお、2021年10月にはV2.0が出される計画。） 1.概要 OUSD（A＆S）は、防衛産業基盤企業のサプライチェーンにおける、FCI（Federal Contract Information：連邦契約情報）とCUI（
【最新】経産省「サイバー・フィジカル・セキュリティ対策フレームワーク」を読み解く
2019年4月18日、経済産業省は「サイバー・フィジカル・セキュリティ対策フレームワークVer.1.0(以下「CPSF」)」を公表しました。 CPSFは、サイバー・フィジカル・システム(サイバー空間とフィジカル空間(現実世界)の双方に影響を与えうるシステム)のセキュリティ対策に必要となるコンセプト、ポリシー、具体的なメソッドを体系的にまとめたものです。 IoTシステム、工場システム、ビルシステム、コネクテッドカー、スマートホームなど、サイバー・フィジカル・システムに関連する業務に携わる方々は、CPSFを参照することで、必要となるセキュリティ対策のポイントを押さえられるようになっています。 その一方、添付資料を含めて262ページというボリュームやユニークな概念(「バリュークリエイションプロセス」「三層構造アプローチ」等)の使用によって、一読しただけではその内容や重要性の理解が難しい可能性もあ
国際標準ともいえる、NISTによるサイバーセキュリティフレームワークとは?
PR提供：キヤノンマーケティングジャパン 国際標準ともいえる、NISTによるサイバーセキュリティフレームワークとは? 企業がデジタル化を進めるにあたり、セキュリティリスクへの対策は向き合わざるを得ない課題となっている。しかし、高度化するテクノロジーを背景に、さまざまなセキュリティリスクが存在する時代へと移り変わる中で、網羅的にリスクを把握することは難しくなっている。そうした状況下において、先進的な企業で活用が進む、米国NISTが運営するサイバーセキュリティフレームワークについてこの記事では解説していく。 NISTによるサイバーセキュリティフレームワーク策定の背景 企業におけるセキュリティ対策は、その企業の所在する国内のセキュリティ事情にも大きな影響を及ぼすことになりかねない。そのため、国が主導し、遵守すべきセキュリティ対策のフレームワークやポリシーを作成しているケースがある。日本国内におい
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日本のセキュリティーの弱点
徳丸 浩氏に聞く「サイバー局」創設の意義とは 国内セキュリティ事情から考える