中国BYD「SEAL（海豹）」徹底分解【全体編】｜日経BP【公式】
電池事業をルーツに、 電動部品でその実力を発揮するBYD 最新電気自動車（EV）、｢SEAL（海豹）｣を 徹底分解 中国BYDの電気自動車（EV）である「SEAL（海豹）」を分解調査しました。最大の特徴は、モーターと減速機、インバーターの主要3部品に加えて、車両コントローラー、電池管理システム（BMS）、DC-DCコンバーター、車載充電器、ジャンクションボックスを一体化した“8 in 1”と呼ぶパワーユニットを採用していること。さらに、「ブレードバッテリー」と呼ぶ新構造の車載電池や統合化した熱マネジメントシステムを搭載したほか、車内電装品の集中制御も大手自動車メーカーを大きく先行しています。中国市場向けの量産車としてだけではなく、テスラ対抗馬として2024年央に日本でも販売を予定している世界基準のEVです。中国企業の開発・設計思想をはじめ、材料や部品の形状や使用状況について、多彩な画像と解
製品のCO2開示、自動車業界が急ぐ
欧州電池規則によるカーボンフットプリントの開示義務化が約1年後に迫る。電気自動車向け蓄電池のサプライチェーンでデータの収集・連携が始まった。 2024年2月18日、欧州連合（EU）で「電池規則」の適用が始まった。蓄電池を販売する事業者などに対して、原料調達からリサイクルに至るライフサイクル全体で、環境負荷低減や情報開示を要求する。新たに課される要件の全てがすぐに実施されるわけではないが、その開始時期は徐々に近づいている。 なかでも注目を集めているのが、電気自動車（EV）向け蓄電池を対象とする、ライフサイクル全体でのCO2排出量（カーボンフットプリント）の開示義務化だ。早ければ25年2月18日以降に適用される予定だった。その1年前にもCO2排出量の算定、検証に関する方法や開示の書式についての草案が公表されていない。適用開始時期が25年下半期にずれ込む可能性もある。ただし、時間的な余裕はあまり
ヤマトホールディングス・長尾裕社長「SXで持続社会に向け価値創造」
聞き手／杉山 俊幸（日経BP 総合研究所主席研究員） 集配車両のEV化や交換式バッテリー搭載EVの実証を進め、サステナブルな物流の実現を目指す。営業所を地域社会の多様なニーズに応える拠点として活用し、新たな価値創造の取り組みを推進する。 中期経営計画に基づく、サステナブル経営の進捗はいかがですか。 ヤマトホールディングス 代表取締役社長 1988年ヤマト運輸入社。2010年執行役員 関東支社長、15年代表取締役社長 社長執行役員兼ヤマトホールディングス執行役員、17年ヤマト運輸代表取締役社長 社長執行役員兼ヤマトホールディングス取締役執行役員、19年ヤマト運輸取締役兼ヤマトホールディングス代表取締役社長 社長執行役員、21年より現職（写真：吉澤 咲子） 長尾 裕 氏（以下、敬称略） 2021年に発表した中期経営計画「Oneヤマト2023」では9つの重点施策の1つに「サステナブル経営の強化」
JR九州と住商、鉄道沿線を活用した系統用蓄電所、熊本市で完工 - ニュース - メガソーラービジネス : 日経BP
九州旅客鉄道株式会社（JR九州）、住友商事、住友商事九州（福岡市）が出資し設立したでんきの駅（福岡市）は3日21日、系統用蓄電池事業の第1号案件として熊本市で建設を進めてきた系統用蓄電所「でんきの駅川尻」を完工した。 鉄道沿線特有の土地形状に合わせた専用設計の「バッテリー・ステーション」システムを構築した。蓄電池は、住友商事と日産自動車の合弁会社であるフォーアールエナジー（横浜市）が提供するリユース（再使用＝中古）品のEV（電気自動車）用バッテリーを定置用にシステム化した「EVバッテリー・ステーション」を採用した。蓄電事業としての運用は、でんきの駅が担当する。 定格出力は1.5MW、実効容量は6.0MWh。リユースEVバッテリーを約350台分収納し、電池交換が可能。また、スケールアップ（高出力・大容量化）のための制御技術を導入した。今後、設備の本格稼働に向け各種試験を行った後、需給調整市場
日産とホンダが連携、注目は軽EV
編集部の宇野です。 今週のテーマは「企業連携」です。 2024年3月15日、日産自動車とホンダは自動車の電動化・知能化に向け、戦略的パートナーシップの検討を開始する覚書を締結したと発表しました。具体的な項目としては自動車車載ソフトウエアプラットフォーム、電池やeアクスル（電動車向けの駆動ユニット）といったバッテリー電気自動車（BEV）に関するコアコンポーネント、商品の相互補完などが挙げられています。 この協業に関して、コンサルタントやアナリストの方々が「協業の端緒・本命は軽EV」と指摘されている報道などをいくつか見かけました。軽EVはスコープ3対策に向けた物流分野での商用車としても高い関心を集めており、一般乗用車市場も含めて日本市場での需要が見込めるうえに強みを生かしたグローバル展開もあり得るというもの。 日産自動車とホンダの軽EV、物流用商用車――。どこかで見た組み合わせだなと思って記憶
世界のEV関係者が注目、関学発ベンチャーの新技術 EV反転攻勢を可能にするSiC結晶の新技術とは（後編） | 未来コトハジメ
六甲山の北20キロほどにある閑静な田園都市・兵庫県三田市で、国内自動車産業の危機、ひいては日本の未来を救うかもしれない技術の開発が進んでいる。技術の名は「Dynamic AGE-ing」。品質基準に満たない炭化ケイ素（SiC）ウエハーを良品に改質し歩留まりを上げるものである。電気自動車（EV）向けSiCパワー半導体に使われるSiCウエハーの調達難を解決できる可能性を秘めている。Dynamic AGE-ingは、関西学院大学が今年（2023年）3月に設立した技術系スタートアップ「QureDA Research」のCTO（最高技術責任者）を務める金子忠昭氏（関西学院大学教授）が開発し、長年、実用化と装置化を進めてきたもの。SiCウエハーの供給・調達難の問題に頭を悩ませるウエハーメーカーやSiCパワー半導体デバイスメーカー、さらにはEV関係者が熱い視線を送り、世界中から三田市に集結する。Qure
日本は蓄電池でDRAMや太陽光発電の「敗戦パターン」を再び繰り返すのか｜日経エネルギーNext
【アーカイブ視聴】本連載の著者・大串康彦氏登壇セミナー「世界の蓄電池ビジネス、最新事例とプレーヤーを徹底解説」 連載記事「蓄電池の地政学」の最終回となる今回は、蓄電池産業に関わる日本の動きを取り上げる。第1回で解説した通り、「産業強化」「カーボンニュートラル」「経済安全保障」の3つの側面から蓄電池産業をめぐる施策が欧米中を中心に活発化している。日本政府も2022年8月に 「蓄電池産業戦略」 を策定し、日本の蓄電池産業を強化する姿勢を示した。今後、日本の蓄電池産業は成長路線を描くことができるだろうか。過去の事例の分析も交えて考察する。 2022年8月、経済産業省・蓄電池産業戦略検討官民協議会が「蓄電池産業戦略」を発行し、産業としてのビジョンや基本政策方針を示した。蓄電池産業戦略はマスタープランであり、具体的な施策は「蓄電池産業戦略推進会議」や、GX（グリーントランスフォーメーション）施策を検
水電解版ギガファクトリー急増、装置の価格は大幅低下｜日経エネルギーNext
カーボンニュートラルを達成するための重要な手段として世界でグリーン水素に注目が集まっている。本連載第1回 「世界がグリーン水素に本気、計画は2年で100倍超の規模に」では、世界各国で続々と動き出しているグリーン水素生成に関するプロジェクトを紹介した。 今回はグリーン水素を精算する水電解装置の動向を解説する。日本を含む世界の各国・地域が水電解装置に巨額の補助金を出しているが、投資家が補助金を上回る資金を投入する動きもある。 桁違いの工場拡大競争が過熱 これまでのIT（情報通信）、エレクトロニクス機器、太陽電池や風力発電プラント、そして電気自動車（EV）や蓄電池といった成長産業がそうだったように、既存の水電解装置メーカーに加えて、多くのベンチャー企業が雨後のたけのこのように誕生している。2021年に設立したばかりだが、既に「ユニコーン」と呼ばれる時価総額が10億米ドル（約1500億円）を超える
自動運転EVで公共交通サービス、弥彦村が通年運行を開始
新潟県弥彦村は、ソフトバンクの子会社であるBOLDLY（ボードリー、東京都港区）、大日本印刷などと協力し、2024年2月2日から乗り合い型の自動運転EV（電気自動車）「MiCa（ミカ）」の通年運行を始めた。開始時は1台で運行し、車両の準備が整い次第、2台目を運行させる。それにより、持続可能で利便性の高い公共交通サービスの実現を目指す。 スマートモビリティサービスを展開するBOLDLYは、北海道上士幌町が定期運行する自動運転バスでの実績を生かして、1月上旬から弥彦村での降雪・積雪の環境下でMiCaを走行させ、ルート設定などの事前準備を行ってきた。運行ルートは、弥彦村役場を起点とする北吉田ルート（片道約5.7km）と井田ルート（片道約2.5km）の2つ。どちらも住宅地などを通り、弥彦役場のバス停で「やひこ号」に接続する。また北吉田ルートでは、バス停「北吉田駅」でJR北吉田駅に接続する。 弥彦村
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