ローソンに来店するたびに「povo」の容量が100MB回復--KDDIが年内開始
KDDIは9月18日、ローソンに来店するたびに「povo」のデータ通信容量が回復する新サービス「povo Data Oasis」を2024年内に提供すると明かした。来店1回あたり100MB、上限は10回で月間1GBまでデータ容量が回復する。 サービスの詳細は後日発表する。KDDIで代表取締役社長 CEOを務める高橋誠氏によると、データ容量の回復に買い物は不要だ。店舗内で「povo」アプリを開くと、GPS情報などから位置を確認して、データ容量が付与される。高橋氏は同サービスによって「ローソンへの来店機会を増やす」と述べた。 「未来のコンビニ」第1号店は来春オープン この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ。KDDIと三菱商事はローソンの株式を50%ずつ保有し、リアル店舗とテクノロジーを組み合わせた「Real x Tech LAWSON」（未来のコンビニ）作
孫正義氏が「有益」と語る「ChatGPT」の使い方とは
ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長執行役員を務める孫正義氏は株主総会で、自身のChatGPTの使い方について言及した。 孫氏は「私の使い方は語り合いのパートナー。何かを検索するというよりは、アイデアの壁打ちやディベートの相手として使っている」とし、次のように述べた。 「（ChatGPTに対して）『あなたが（それぞれ）こういう特徴の天才的科学者A、B、Cだとしたら、この問題をどう解決するか、僕の目の前でディベートしてくれ』と（指示して）ずっとディベートさせる。そして『B、CはAに賛成だとか反対だとか、違う角度から自分なりの発想に切り替えてコメントして欲しい』とディベートさせる。このようにぐるぐる議論させて、合意が取れるまで、目の前でずっと意見を戦わせる」（孫正義氏） 孫氏は「めちゃくちゃ面白い。ものすごい有益」と語り、「部下と議論するよりも見ていたら面白い、やりだしたら止まらない」と
ソフトバンク、「1円スマホ廃止」の穴をつく新プログラム--スマホ業界に神風が吹くか
「1円スマホ」を売らせたらソフトバンクの右に出る者はいないかも知れない。 ソフトバンクは12月26日、新たな端末購入補助プログラム「新トクするサポート（バリュー）」を12月27日から開始すると発表した。12月27日といえば、総務省によるガイドラインが改定され、スマートフォンの割引規制が大幅になるタイミングだ。 「12月27日から『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」はずが… 家電量販店やキャリアショップでは「ガイドライン改正まで●日。12月26日までの購入がお得」と、散々、「駆け込み需要」を煽ってきた。 実際に12月27日から、「白ロム割」という端末単体に対しての割り引きができなくなることから、「これまでの『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」と思われていた。 机上で計算してみると、確かに従来のような大幅な割り引きはできなくなるようであったが、ガイドラインの蓋を開ける前にソフト
NTTをGAFAの対抗軸にしたい自民党、難しいと首をひねる競合3社--NTT法廃止の提言に透ける思惑
自民党は12月5日、「日本電信電話株式会社等に関する法律の在り方に関するプロジェクトチーム（座長・甘利明衆院議員）」がまとめた提言をウェブ上に公開した。 これまでKDDIやソフトバンク、楽天モバイルなどはプロジェクトチームが議論している提言の中身を見せてもらってない中、一部メディアが報道した記事から推測しながら「NTT法の廃止は絶対に反対」と表明してきた。 NTT法廃止への反対を表明する通信業界のキーマンら（左から日本ケーブルテレビ連盟で専務理事を務める村田太一氏、KDDIで代表取締役社長 CEOを務める高橋誠氏、ソフトバンクで代表取締役 社長執行役員 兼 CEOを務める宮川潤一氏、楽天モバイルで代表取締役会長を務める三木谷浩史氏 事前報道通り「廃止ありき」の内容 ようやく自民党が提言内容を一般に公開したことになるが、結局、事前の報道通り「NTT法は廃止」ありきの提言にまとまっていたことに
「後進国だったことに愕然」--岸田総理が日本のデジタル化へ決意、マイナ会見で表明（発言全文）
内閣総理大臣を務める岸田文雄氏は8月4日に会見を開き、「マイナ保険証」をめぐる混乱への対応、そして日本のデジタル化への決意を表明した。 まず、マイナ保険証については、2024年秋を予定する紙の健康保険証廃止、およびマイナ保険証へ一体化する方針を維持すると明かした。 一方で、マイナ保険証を保有していない人全員に資格確認証を発行し、その有効期間やカードの形状は現行の保険証を踏まえると表明した。 なお、2024年秋という紙の保険証の廃止時期については「国民の不安払拭が最前提」としたうえで、「さらなる期間が必要と判断される場合には必要な判断をする」とも述べ、延期に含みを持たせた。 岸田総理、日本のデジタル化へ決意（発言全文） 岸田総理はマイナ保険証への対応と合わせて、日本のデジタル化への決意を表明した。 ──以下岸田総理の発言（要約含む） 「2020年に私は党の政調会長としてコロナとの戦いの最前線
200Mbps超えを連発--日本上陸した「Starlink」をさっそく自宅に導入
10月11日、Elon Musk氏が率いる「Space Exploration Technologies Corp （SpaceX）」のTwitterアカウントが「Starlinkが日本でのサービスを開始しました。アジアでは初めてのサービス国です」とつぶやいた。その途端、SNSは一気に盛り上がりを見せた。 しかし、10月11日から契約受付を開始するのかと思いきや、実はSpaceXのサイトでは、かなり前から日本からの予約を受け付けていたのだった。 筆者は8月15日にFacebookでつながっているキャリアの元関係者が「Starlinkを申し込めた」というつぶやきを発見し、慌てて申し込んでいた。約2カ月後の10月12日、ようやく我が家にStarlinkのアンテナが届いたのだった。 衛星ブロードバンドサービス「Starlink」は、専用アンテナ代が7万3000円、利用料金が月々1万2300円かか
グーグル、古いPCを無料でよみがえらせる「ChromeOS Flex」を一般提供
Googleの「ChromeOS Flex」は、古いPCや「Mac」にインストールすることで、それらを実質的に「Chromebook」に変換するOSだ。同社は2月に早期バージョンをテスト向けに公開しており、このほど安定版を提供開始した。ChromeOS Flexのページから無料でダウンロードできる。 Googleは、アーリーアクセスプログラムの素晴らしい成果の一部を公式ブログで明らかにした。まず295機種のデバイスをChromeOS Flex対応として認定したという。引き続きさまざまなデバイスをテストし、認定機種のリストを更新していくとしている。ただし、認定機種でなくても、ChromeOS Flexは動作する可能性が高そうだ。 Googleは、アーリーアクセスプログラムによって600以上のバグを修正できたとも報告した。 ChromeOS FlexはUSBドライブから直接実行することもできる
カルビーのポテチを売上1.3倍にしたAIの正体--プラグの「パッケージデザインAI」の実力
カルビー、ネスレ日本、森永乳業など、日本を代表する食品メーカー各社が導入しはじめているAIツールがある。マーケティングリサーチとパッケージデザインを展開するプラグが2年前にリリースした「パッケージデザインAI」だ。 590万人の学習データをもとに、AIが商品のパッケージデザインをたった10秒で評価する。商品開発の期間短縮を図れるほか、 “デザイン改良のヒントを得られる”点も好評だ。料金プランは2つ。1画像あたり1万5000円の単発利用と、1カ月70万円（1年契約なら50万円）の使い放題サブスク型から選べる。ちなみに無料お試しプランは、5月31日よりすべてのサービスが10画像だけなら誰でも利用できるとのこと。 カルビーでは、「とうもりこ」「えだまりこ」に続いて、同社の“最堅”ポテトチップス「クランチポテト」のリニューアルでもパッケージデザインAIを活用したことを2020年9月に発表していたが
大自然の中で運動できるVRアプリ「Supernatural」を体験--自宅待機中に最適かも
「Supernatural」は、家庭でプレイできる新しい仮想現実（VR）のフィットネスゲームだが、これがなかなか手ごわい。筆者はかなり汗をかくので、1回15分のワークアウトのたびに水をコップ5杯分もがぶ飲みしなければならない。初めて試したときなどは、翌朝の筋肉痛がひどく、階段を下りるのもひと苦労だった。腕を振り回してターゲットを打ち落とすことに夢中になりすぎて、息をするのも忘れてしまうときもあった。まるで忍者の修行のようだ。 今は特に、外出が制限されているおかげで、プレイする頻度がますます高くなっている。 Supernaturalは「Oculus Quest」用のVRアプリで、月額19ドル（約2000円）だが、30日間は無料で試用できる。ただし、これは椅子に座って、上半身をゆるく動かすだけのVRではない。人気の楽曲に合わせて振り付けどおりに動き、ゲームのようにタスクをこなしていく、かなり体
マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能
住民にマイナンバー（個人番号）を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって（1）通知カードの新規発行・再発行、（2）通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、本人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン（PC・スマホ対応）や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通
Flickr、無料版の容量を1TBから1000点までに縮小へ--機能改善も - CNET Japan
写真共有サービスの「Flickr」を買収したSmugMugが、Flickrを熱心な写真愛好家向けのコミュニティーとして強化しようとしている。無料版で保存できる写真および動画の上限を1000点とするほか、容量制限を1テラバイトとしていたこれまでのポリシーを廃止し、有料サブスクリプション版への移行を促す。 この変更に伴い、米国時間11月30日まで有料版「Flickr Pro」の年会費49.99ドル（約5600円）が30％割引になる。SmugMugは2018年に入ってVerizon傘下の米YahooからFlickrを買収した。買収後初めて、Flickr事業を大きく変えることになる。これにより一部の会員は、有料版に移行する、あるいは保存する写真を絞り込む必要がある。またFlickrの製品担当バイスプレジデントであるAndrew Stadlen氏は1日、ブログ記事の中で、Flickrが広告主ではなく
「源ノ角ゴシック」構想は25年前から--“フォント愛”あふれる米アドビ書体チームに聞く
今やフォトレタッチからビジネス文書の作成、映像制作やDTP、さらにはウェブ制作に至るまで、あらゆるプロフェッショナルシーンに活用できるソフトウェアを提供しているアドビ。それらのソフトウェアに欠かせない、しかしあまり意識することのない要素の1つがフォントではないだろうか。写真の加工やドキュメントの作成時に普段何げなく使っている日本語テキストだが、日本語をグラフィックとして正しく表現するには、正しくデザインされたフォントが不可欠となる。 そんなフォントの開発を先導してきたアドビのなかでも、初期から関わってきた技術者と責任者が、東京で開催されたフォントの祭典「ATypI」のために来日、本誌のインタビューに応じていただいた。米アドビで書体開発チームのシニアマネージャーを務めるダン・ラティガン氏と、同タイプアーキテクトのケン・ランディ氏の2人が、アドビがフォントに力を入れる理由、それぞれがフォント開
インド発「OYO」創業者は、なぜ25歳で世界2位の“ホテル王”になれたのか
世界で最も客室数が多いホテルはマリオットだが、ヒルトンやインターコンチネンタルといった名だたる大手ホテルを押さえて、世界2位にランクインするホテルブランドが、創業からわずか6年のインド発のスタートアップ「OYO」であることをご存知だろうか。 日本ではヤフーとともに合弁会社を設立し、3月に家具家電付きで、敷金・礼金0円の賃貸アパートサービス「OYO LIFE」を開始したことでも話題になった同社だが、グローバルではホテル運営のユニコーン企業として知られている。 7月18日に都内で開催されたカンファレンス「SoftBank World 2019」の基調講演で登壇した、OYO創業者のリテシュ・アガルワル氏は「あと数カ月で世界一のホテルブランドになる」と自信を見せる。25歳という若さで、いかにして同氏は“ホテル王”へと登りつめたのか。様々なデータによってそれを証明した。 データ分析で物件獲得時間を“
ホンダのEV「Honda e」、加速と減速をペダル一つで操縦可能に--150ps、回転半径4.3m
本田技研工業（ホンダ）は、欧州で2020年春に発売する予定の小型電気自動車（EV）「Honda e」について、モーター出力などのスペックを発表した。また、テストコースでの走行写真も公開している。 Honda eは、ホンダが3月のジュネーブ国際モーターショーでプロトタイプ車を披露したEV。詳細なスペックは小出しにしており、これまでにカメラ式サイドミラー標準搭載、50対50の重量配分、後輪駆動、バッテリ容量程度のことしか明らかになっていない。 今回ホンダは、モーターの最大出力を約150ps（110kW）、最大トルクを300Nm（約30.6kgm）以上とした。バッテリを車体中央に低く配置する低重心設計、前後50対50の重量配分、後輪駆動、約4.3mの最小回転半径といった設計により、キビキビとした車線変更、小回りのきく動きなどを実現し、市街地の移動に最適なバランスをとったとしている。 さらに、アク
App Storeからの「Music FM」追放を--日本レコード協会やLINEらがアップルに要望書
一般社団法人日本レコード協会は7月11日、一般社団法人日本音楽事業者協会、一般社団法人日本音楽出版社協会、一般社団法人日本音楽制作者連盟の4団体に加え、AWA、KKBOX、LINE MUSIC、楽天の4社とともに、アップルに対し、著作権者および著作隣接権者などの管理者が想定しない態様による音楽配信アプリ（無許諾音楽アプリ）の対策強化について、要望書を6月28日付で提出したと発表した。 これは、「Music FM」など無許諾で音源を配信する音楽アプリのApp Storeでの配信停止を求めるもの。要望書では、「アプリの事前審査の強化、審査段階におけるアプリストアと権利者の連携、協力体制の強化」と「権利者から削除依頼がなされた場合、明らかに違法もしくはアプリストアの規約違反であるアプリの迅速な削除」を求めている。 Music FMは、中国を中心に2012年ごろから「Music Box」として出回
アマゾン、従業員に宅配会社の起業促す--約110万円と給与3カ月分のインセンティブ
Amazonは2018年、顧客により早く商品を届けるために、自社の荷物を配送する事業を立ち上げる起業家を支援するプログラムを開始した。 そして同社は米国時間5月13日、この「Delivery Service Partner」プログラムをさらに拡大し、自社の従業員の参加を促すことを明らかにした。 Amazonは、このプログラムに参加した従業員に起業資金として最大1万ドル（約110万円）を支給する。また、Amazonを辞めて配送パートナーになる従業員を増やすためのさらなるインセンティブとして、額面給与の3カ月分に相当する金額を支給するという。 このパートナーシッププログラムは、自社の配送能力を大きく高め、荷物をより早く届けることを目指す取り組みの一環だ。Amazonは4月に、米国の「Amazonプライム」会員向けに提供している2日以内の無料配送サービスを翌日無料配送に変更する意向を明らかにして
メルカリ、英国から撤退へ--10億円超えの損失 - CNET Japan
メルカリは12月18日、英国子会社「Mercari Europe Ltd」と「Merpay Ltd」を解散し、清算することを発表した。 同社は、日本、米国、英国において、マーケットプレイス関連事業に取り組んできた。英国市場向けでは、2015年11月に英国子会社であるMercari Europe Ltdを設立して以降、メルカリグループが保有するノウハウの移管を推し進め、フリマサービス「メルカリ」の拡大に取り組んできたが、期待する水準の事業の確立に至らなかったことから、子会社の解散を決めたという。 Mercari Europe Ltdの2018年6月期の業績は、売上高が約43万円（3000ポンド）、営業損失・経常損失が約10億3921万円（730万8000ポンド）だった。 今後の見通しとして、Mercari Europe Ltdなどの子会社の解散により、拠点閉鎖にともなう諸費用など、概算で2億
漫画家・荒木飛呂彦氏が考える「紙とデジタルの違い」--一問一答インタビュー - CNET Japan
1987年に連載を開始し、2017年に30周年を迎えた漫画家・荒木飛呂彦氏の代表作「ジョジョの奇妙な冒険」。ジョースター家の血縁と因縁を描いた同作は、第1部から現在連載中の第8部まで“大河ドラマ”のように主人公が代替わりしていく設定や、読者を物語に引き込むユニークな擬音やポージング、緊張感と迫力のあるスタンド同士のバトルなど、その唯一無二の作風が、いまなお熱狂的なファンを生み続けており、単行本の累計発行部数は1億冊を超える。 そんな同作の集大成ともいえる展示会「荒木飛呂彦原画展 JOJO 冒険の波紋」が、8月24日から10月1日まで、東京・六本木の国立新美術館で開催された。国立美術館における漫画家の個展としては、手塚治虫氏以来28年ぶり2人目の快挙であることも話題となり、会期中には14万人ものファンが来場。約2メートルの大型描き下ろし原画を12枚も並べた新作「裏切り者は常にいる」を始め、同
IBM、レッドハット買収で合意--3.8兆円
IBMは米国時間10月28日、オープンソースソフトウェア企業Red Hatを340億ドル（約3兆8000億円）で買収することで合意したと発表した。 IBMは、この買収によってエンタープライズクラウドコンピューティング市場における地盤を拡大し、Amazon、Google、Microsoftなどに対する競争力の強化につなげたい考えだ。Red HatはLinuxディストリビューションを提供している。IBMにとって、この買収は過去最大規模となる。 IBMの最高経営責任者（CEO）であるGinni Rometty氏は声明で、「Red Hatの買収は、大変革をもたらす。クラウド市場に関するすべてを変える」と述べた。「IBMは、世界でナンバーワンのハイブリッドクラウドプロバイダーとなり、企業の事業に対してクラウドの価値を最大限に解き放つ、唯一のオープンなクラウドソリューションを提供していく」（Romet
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意識を持つスパゲティのように物を絡め取るロボット--ハーバード大が開発
