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2009年12月2日のブックマーク (5件)

  • 三重と大阪の2球団で開幕、略称は「JFBL」…新独立リーグ:その他:野球:スポーツ報知大阪版

    三重と大阪の2球団で開幕、略称は「JFBL」…新独立リーグ 来年4月開幕予定の新たな独立リーグが来季、三重と大阪の2球団でスタートすることを1日、発表した。三重・津市内の三重球団事務所で会見した同リーグの壁矢慶一郎代表取締役(63)は「4球団という目的を持っていろいろと話を聞いていたが、先方の事情などで最終的に2球団になった」と説明。参入予定だった兵庫・淡路市の球団が準備不足から参入を見送ったこともあって、新球団誘致を断念した。 リーグ戦は2球団でホームとビジターで各12試合、四国九州アイランドリーグ5球団との交流戦30試合を含めた計54試合を実施。阪神、オリックスなど、NPB2軍との交流戦についても状況によって、公式戦として成績に組み込まれる。また、当初最低15万円を保証した選手報酬も他の独立リーグからの要望もあり、現在交渉中の選手を除き、「最低10万~40万円」と変更した。 また、リー

    rajendra
    rajendra 2009/12/02
    "リーグの略称について、サッカーの日本フットボールリーグ(JFL)から指摘を受け、1日付で「ジャパン・フューチャー・ベースボールリーグ」(JFBL)に変更することも合わせて発表した。"
  • asahi.com(朝日新聞社):生活費も出る職業訓練制度、新卒者も対象に 就職難受け - 社会

    来春の新卒者の就職状況が厳しさを増していることから、政府の緊急雇用対策部(部長・鳩山由紀夫首相)は、生活費も支給される職業訓練の新卒専用コースを来年4月に設け、職に就けない新卒者を数千人規模で救済する方針を決めた。近くまとめる追加経済対策に盛り込む。  2009年度1次補正予算に計上された7千億円(のちに半分に削減)の基金で、雇用保険を受給できない元非正社員らを対象にした生活保障付きの職業訓練制度が7月に始まったが、これを新卒者が使いやすいように拡充する。新卒採用に漏れると、就職が難しくなりがちな高卒者の利用を主に見込んでいる。  今後の採用動向を踏まえて訓練枠を決めるが、現段階では年間7千人程度を想定。全都道府県に計300以上のコースを設け、就職難が深刻な地方に重点配分する。  訓練は専門学校などに委託し、事務やものづくりの基礎、社会人としての対話能力を身につけさせる。期間は6カ月、

    rajendra
    rajendra 2009/12/02
    トレーニングを企業外にアウトソースする流れの一環。
  • 羽曳野市:ダルビッシュ有文庫開設

    ダルビッシュ有さん(プロ野球選手/北海道ハムファイターズ)からいただいた寄付金(※)を活用し、羽曳野市立中央図書館内に「ダルビッシュ有文庫」を、平成21年12月18日(金)に開設します。 この文庫には野球を始め、その他スポーツ全般に関わるを置いています。ダルビッシュ有さんを身近に感じて頂き、また、さまざまなスポーツ情報にも親しんでもらえます。 なお、この文庫のオ−プニング記念イベントとして、展示会を下記のとおり開催します。ダルビッシュ有さんのこれまで活躍された証となる多数の記念品や、幼少時代から高校生まで使用してきた野球用品など、普段みることのできない、貴重な品々を展示しますので、ぜひお越しください。

  • asahi.com(朝日新聞社):米兵の子、米軍が身柄引き渡し応ぜず ロープ張り事件 - 社会

    東京都武蔵村山市で8月、故意に張られたロープでバイクの女性(23)が転倒し重傷を負った事件で、警視庁が立件する方針を固めている米兵の子4人の身柄の引き渡しについて、米軍側から協力が得られていないことが捜査関係者への取材でわかった。同庁は11月24日に殺人未遂容疑で4人の逮捕状を取ったが、1日に有効期限が切れたため更新した。  組織犯罪対策2課や捜査関係者によると、4人は在日米軍横田基地所属の米兵の子で、15〜18歳の少年少女。うち2人が基地内に住んでいるため、同庁は日米地位協定に基づいて米軍側に身柄の引き渡しを求めていた。同庁は引き続き米軍側に協力を求めていく。  事件は8月13日午後11時半ごろ、武蔵村山市伊奈平1丁目の市道で発生。同市内に住む会社員の女性がバイクを運転中、道路を横切って張られたロープにバイクが引っかかり、転倒した。現場周辺の防犯カメラの映像などから、4人が現場にいたこと

    rajendra
    rajendra 2009/12/02
    例のロープ張り事件の続報。逮捕状の期限更新。
  • asahi.com(朝日新聞社):一澤帆布の従業員、未払い賃金支払い求め提訴 - 社会

    兄弟間で相続争いがあった布製かばんの老舗(しにせ)「一澤帆布(はんぷ)工業」(京都市東山区)の従業員ら7人が1日、同社に対し未払い賃金の支払いや地位確認を求め、京都地裁に提訴した。同社は現在、三男夫が経営しているが、7月から営業を停止し、従業員ら約30人を自宅待機させていた。  訴状によると、従業員らは基給が4割カットされるなどの労働基準法違反行為があり、うち契約社員1人は従来の半年ずつの契約が更新されず10月末で雇い止めされた、などとしている。  同社は、01年の先代会長の死後、株の大半を三男の一澤信三郎氏夫に譲るとした遺言書と、長男信太郎氏に譲るとした遺言書があることが発覚。兄弟が裁判で争ったが、今年6月に、長男に譲るとした遺言書を「無効」とする判決が最高裁で確定した。  信三郎氏は「経営から3年半離れていた間に一澤帆布の物づくりは変わってしまい、再開のめどが立たない。誠実に対応

    rajendra
    rajendra 2009/12/02
    このゴタゴタもブランドを取り戻すコスト、ということにするしかないか。