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2014年5月31日のブックマーク (5件)

  • ASKA→カーペンターズ 電話保留音を変更 福岡市:朝日新聞デジタル

    覚醒剤所持容疑で逮捕されたASKA(名・宮崎重明)容疑者の曲を市役所の電話保留音にしていた福岡市は30日、保留音の変更を決めた。薬物乱用を許さぬ姿勢を強く示すべきだと判断したという。6月からカーペンターズの曲になる。 市制100周年記念に作った「心のボール」。隣市出身のASKA容疑者が作詞作曲、徳永英明さんが歌った。歌詞には未来へと生きる姿が描かれている。 市には保留音に関するメールや電話が13件届いた。8件は「25年前に作られた曲に罪はない」と擁護する意見、5件は「厳正に対処すべきだ」と変更を求めていた。 役所の内部でも両論あったが、ASKA容疑者が容疑を認めたこともあり、変更を決めたという。週末に工事をして電話システムの初期設定だった曲にする。

    rajendra
    rajendra 2014/05/31
    変更の前後が同じヤク中とは。
  • Yahoo!ニュース

    日本代表HT速報】先制の日、ベトナムに一時逆転許すも再逆転! 南野拓実の2発に中村敬斗がスーパーゴール

    Yahoo!ニュース
    rajendra
    rajendra 2014/05/31
    質問通告の不備は公務員のブラック化の元凶みたいなところがあるので、子育てを口実にしてでも健全化を図って貰いたい。
  • 【アジア発!Breaking News】「早く土葬して」が遺書。6月以降は火葬が義務づけられ、高齢者次々と自殺。(中国) | Techinsight(テックインサイト)|海外セレブ、国内エンタメのオンリーワンをお届けするニュースサイト

    中国の農村部にも義務づけられるようになってきた遺体の火葬。しかし「火葬は侮辱的だ」とする高齢者が、「土葬して」との遺書を残して次々と自殺を図っている。「5月31日までは土葬が可能」と発表した安徽省も、その現状に頭を抱えているもようだ。 長年の風習、宗教、文化、思想などにより、世の中には火葬を善しと思わない人々も多々いる。中国ではすでに人の亡骸は火葬されることが主流となっているが、儒教の教えが色濃く残っているこの国では土葬こそが幸せな“あの世”を約束される埋葬の形。火葬は侮辱的、人の体を冒涜するような行為だと感じる人々がいまだに多く、「土葬して」との遺書を残して自殺を図る高齢者は増えるばかりだそうだ。 現在その状況に頭を抱えているのが、中国東部の安徽省(あんきしょう)だ。今年4月、「土葬のための空き墓地がもうない。6月1日以降はすべての亡骸を火葬する」と発表。農村部を中心に高齢者が「地獄に落

    【アジア発!Breaking News】「早く土葬して」が遺書。6月以降は火葬が義務づけられ、高齢者次々と自殺。(中国) | Techinsight(テックインサイト)|海外セレブ、国内エンタメのオンリーワンをお届けするニュースサイト
    rajendra
    rajendra 2014/05/31
    「墓地が無料!急いで死ね!」というジョークコメントを思い出した。
  • 日本代表戦と同時刻に少年サッカーの試合が。大人の都合でW杯を観戦できない子どもたち

    日本代表戦と同時刻に少年サッカーの試合が。大人の都合でW杯を観戦できない子どもたち 日対コートジボワール。サッカーファンなら誰しもが楽しみにしているこの試合を、サッカー少年たちが観戦できない可能性が出てきた。その理由は自分たちの試合が同時刻に行われるため。試合時間を調整すればいい話だが、ところがそう簡単にことは進まなかった。 2014年05月31日(土)14時10分配信 text by 植田路生 photo Getty Images タグ: focus, コートジボワール, 問題, 指導, 日, 日本代表, 育成 6月15日午前10時。いや、それよりも少し前から多くの家庭のお茶の間でTVがつけられ、ほぼ同じチャンネルが見られることだろう。この日は日曜日、家族揃って観戦することを楽しみにしている家庭も多いはずだ。 日対コートジボワール。ザックジャパンのW杯初戦は(TVでは)実に見やすい

    日本代表戦と同時刻に少年サッカーの試合が。大人の都合でW杯を観戦できない子どもたち
  • 32年間無戸籍の女性に住民票 - NHK 首都圏 NEWS WEB

    出生届が出されず、32年間、戸籍も住民票もないまま暮らしてきた関東地方の女性に30日、自治体の判断で住民票が交付され、行政サービスが受けられることになりました。 しかし国が所管する戸籍は今もない状態が続いていて、女性は「早く戸籍も作って欲しい」と話しています。 住民票を受け取ったのは関東地方の32歳の女性で、30日、住んでいる自治体の役所を訪れ交付を受けました。 女性は母親が夫の暴力から逃げていた際、別の男性との間に生まれましたが、離婚が成立する前で民法の規定では夫の戸籍に入ることになるため、再び暴力を受ける恐れがあるとして出生届が出されませんでした。 このため戸籍や住民票など人を公的に証明するものが一切なく、住む場所や仕事も限られてきたということです。 国が所管する戸籍と違い、住民票は自治体の裁量で作ることができるため、女性は5月はじめ、戸籍がない人たちを支援する民間団体の協力を受け申

    rajendra
    rajendra 2014/05/31
    "女性は母親が夫の暴力から逃げていた際、別の男性との間に生まれましたが、離婚が成立する前で民法の規定では夫の戸籍に入ることになるため、再び暴力を受ける恐れがあるとして出生届が出されませんでした。"