9日の東京株式市場で日経平均株価が大幅に反発し、史上最高値を4日以来3営業日ぶりに更新した。終値は前日より799円47銭(2%)高い4万1580円17銭と、初めて4万1000円台をつけた。前日の米株式市場でハイテク株が上昇した流れを受け、主力の半導体関連株などが買われて相場を支えた。前日の米株式市場でナスダック総合株価指数が連日で最高値を更新し、市場参加者はリスク選好姿勢を強めている。みずほ証
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東京証券取引所が18日発表した、14日申し込み時点の信用取引の買い残高(東京・名古屋2市場、制度信用と一般信用の合計)は4兆8697億円と、7日申し込み時点と比べて436億円増えた。増加は2週連続で、2006年6月以来およそ18年ぶりの高水準となった。この週(10〜14日)の日経平均株価は130円(0.33%)上昇した。米ハイテク株高や外国為替市場での円安・ドル高が支えとなった。日銀が14日
西武が苦境にあえいでいる。負けが込んで借金が15まで膨らんだ5月下旬、松井稼頭央監督が休養し、渡辺久信氏がゼネラルマネジャー(GM)と兼務する形で監督代行となったが、現場のトップを代えても状況が好転しない事実は問題の根深さを物語っている。松井監督は西武で現役を引退した翌年から3年間、2軍監督を務め、1軍ヘッドコーチを経て2023年、1軍監督に就任した。球団にとっては、長年チームの「顔」として活
ソニーグループは21日、2024年度からソニーG本体と傘下の事業会社2社で社員の賃金水準を引き上げることを明らかにした。主任級の一般社員の場合、最大で月5万円超上がる。賃上げ水準は23年度並となる。新入社員の初任給も現在より1万円引き上げる。ソニーGとエレクトロニクス事業を担うソニー、半導体事業のソニーセミコンダクタソリューションズの3社がソニー中央労働組合との協議を経て決めた。同労働組合は電
13日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸し、前週末比1066円(2.9%)高の3万7963円で終えた。34年ぶりの高値で、前営業日と比べた上げ幅は2020年3月25日以来、3年11カ月ぶりの大きさ。取引終了直前には一時3万8000円を上回る場面もあった。前日の米株高を受けて投資家がリスク選好姿勢を強め、東京市場でも半導体関連を中心に幅広い銘柄に買いが入った。日経平均の午前終値は前週末比90
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