最初出たばっかりの頃には、テレビウォッチャー的な側面が強い人のブログやらで叩かれていたというか嗤われていた大橋巨泉の「金持ち、勝ち組、インテリはテレビなんか見なくなった」ですが、ここに来て好意的というか同調するような意見が、まあ「自分はテレビなんて観ないし、グループの中にもテレビ見る人ってそう言われてみればほとんどいないね」みたいな感じで言い出す人が多くて、なんかこういうのが凄く自分の嫌いな「エリート意識から庶民とか庶民的な現象、感情をバカにする」ということに触れている気がして凄い嫌な感じになりました。 最初はいくつかそういう発言しているサイトのリンク並べていたんですが、まあ個人批判が目的ではないので外したのですが、確かに僕も地上波なんてほとんど観なくなってスカパー！でスポーツチャンネルばっかりだし、バラエティもネタ番組以外観なくなってるように、いまのテレビがどんどんレベルが下がってるのは

日本テレビ放送網は2月6日から、ニュース番組「ニュース・プラス1」の無料ネット配信を始める。同番組の公式サイトや「第2日本テレビ」「日テレNEWS24」のサイトで視聴できる。 月～金曜日の夕方に放送している同番組のうち、全国ネットで放送している約27分間（午後5時50分～6時17分）の部分を、CMを抜いて午後8時ごろからまるごと無料配信する。 同社系列のNNNネットワークの各局のサイトからも順次アクセス可能になる予定。番組公式サイトでは、笛吹雅子キャスターと近野宏明キャスターがニュースの話題などを放送終了後に振り返る「映像ブログ」も始める。

よく、「ネットでのコミュニケーションはバーチャルなもので、リアルな関係とはちがう」といったいいかたをする人がいる。「まがいもの」だ、みたいなニュアンスだ。いいたいことはわからないでもないが、たいてい見下した説教臭い論調なので、それだけで辟易する。しかし、感情的に「きらい」とかいってるだけだと説得力がないので、少し「理論武装」してみようと思った。といっても、社会学者さんとか哲学者さんとかが好きそうな高邁なご高説じゃなくて、せいぜいが思いつきレベルの屁理屈なんだが。 「ネットはバーチャル」論というのが要するに何なのかをちょっと考えてみると、どうも2つぐらいありそうな気がする。ひとつは、ネット上の人格は現実の人格と異なっているし、身元が確かでない人のいうことを不用意に鵜呑みにするのは危険だ、といったコミュニケーションの相手方に関すること。もうひとつは、ネットを介したコミュニケーションでは本当の気

日曜コラムです。こんばんは。 先週注目を浴びていたメディア論のことについて少しだけ、私の昔の記事 も交えながらお話をいたしましょう。風邪がひどく体調が最悪ですので、 引用だらけの記事になってしまいますが、ご容赦を頂ければ幸いです。 １つはこの記事です。 日テレの総帥とも言える氏家さんへのインタビュー記事ですが、 全体の流れは ライブドア、楽天が引き起こした 一連のメディア 買収未遂に関連して、メディアのあり方について語ったものになっています。 この記事に出てくる氏家さんのインタビュー内容は、思ったよりもズバッと 核心を付いてきますので、毛嫌いせずに一度読んでおいたほうが良いかも しれません。氏家さんは今までテレビで流れていたコンテンツが「ネットでも」 流れるということについて、新しい価値を何も生まないと一蹴しています。 ■ネットとの提携、融合？ あり得ないよ? 氏家 齊一郎　日本テレビ放送

「私の視点」というのは、1,300字ぐらいの短いオピニオン欄だ。短い文章でいいたいことを伝えるのはなかなか難しい。いきおい、メッセージを単純化するかハイコンテクストな文章にするかになるわけだが、この人はまあ後者のほうかな。何がいいたいかよくわかんないし。なので私も、できるだけ同じ路線でがんばってみる。 NHK民営化論議について、「このことを考えるための前提となる数字や事実は、国民にほとんど知られていないように思われる」としている。へえそうなのか。してその数字や事実とは？ 要約するとこういうことだ。 １　NHKは民放より安い ２　NHKのサービスは民放よりすぐれている へ？ １は、私たちがNHKに支払う受信料（6,410億円）と、民間企業が広告費として受け取る収入（2兆436億円）とを比較して、NHKのほうが安いといっているわけだ。われわれが財布から直接出して払う受信料と広告主企業が支払う広

以下、やや情報が古いですが、　Ｋ・Ｖ・ウォルフレン『日本／権力構造の謎　上巻』（早川文庫、１９９４年、362-369ｐ ）　から記事を引用します。 〔以下、引用〕 １ 電通ほど一手に、直接、あるいは多数の下請けを使って大衆文化を作り出している企業体は世界中どこを探しても、ほかにない。万国博やローマ法王訪日時の準備など、主要イベントもこの会社が総合企画・演出の陣頭指揮に立つ。〔略〕 電通は、日本の全テレビ・コマーシャルの三分の一の直接責任者であり、ゴールデンタイムのスポンサーの割り振りに関して実質的に独占的決定権をもつ。〔略〕約１２０の映像プロダクション、４００以上のグラフィック・アート・スタジオがその傘下にある。午後７時〜１１時の時間帯の番組にコマーシャルを出したい広告主は、電通を通すしかない。スポンサーの選定と放送番組の内容の大部分を電通が握っているからだ。 〔略〕日本では、扱い高が即、