上げ損ねていた過去資料をアップしました - tizen.moe
オープンソースカンファレンス名古屋 2011（8/20） Osc名古屋2011 View more presentations from moguriso MeeGo情勢が今ほど荒れていなかった（w 頃の発表内容。この回ではサプライズで@himamuraさんに ご登壇頂き大いに盛り上がりました。残念ながら名古屋MeeGoの旗揚げには2011年10月現在至って いませんが、、、MerとかTizenとかもあり、名古屋圏はIVI(In-Vehicle-Information)の趨勢に きっと大いに影響を及ぼす気がするので、今後には期待できると信じます。*1 第３回関西MeeGo勉強会（9/17） 第3回 関西MeeGo勉強会 View more presentations from moguriso QtCreatorでMeeGoタブレットで動くアプリを作ったのですが 思いのほか時間が掛かって、
yebo blog: HP、webOSをオープンソース化することを発表
2011/12/10 HP、webOSをオープンソース化することを発表 HPのメグ・ホイットマンCEOは近日webOSをどうするかを決定すると言ってきたが、webOSをオープンソース化することに決定したと発表した。「HPはwebOSをオープンソース化し、プラットフォームのオープンな開発を加速するためのプロジェクトを設立。HPはプロジェクトへの積極的な参加者となり、善良で透明性があり分割を回避するためのガバナンスを含んでいる。」との事。一見素晴らしい決断のように感じるが、Androidとは別の選択肢ができたことを、業界は歓迎するだろうか? メールで送信BlogThis!Twitter で共有するFacebook で共有する 投稿者 zubora 投稿時間 05:48 ラベル: Open Source, OS, Smartphone, Tablet 0 コメント: コメントを投稿
大阪の文化を根絶やしにしよう！ - japanese artist file
大阪市の近代美術館をやめるという話が持ち上がってるけど、面白いね。大阪市在住の美術作家はどうするのかな。もうさ、いっそのこと大阪府や市の美術行事からは一切手を引くってのはどうだい。作家も学芸員もギャラリストも評論家も一斉スト。例の市長が助成金出さないといってる、文楽関係者やオーケストラもストをしたら良い。大体さ、文楽なんて落語を除けば、大阪が持ってる唯一の古典的文化資産だろ。歌舞伎は東京に行っちゃったし。どうすんの？ 文楽もみすみす東京に渡すか？ 文化に税金は入れない、つまりは公のものとして認めないって言ってる首長の治める街なんだから、文化的な仕事に携わってると思う人は、いったん全員大阪から出て、文化を一日根絶やしにするくらいのことをした方が良いだろうね。大阪で文化に関わる人たちは一斉休業。物書き、編集者、出版社。電博以下の広告関係者すべて、カメラマン、デザイナー、コピーライター。ファッシ
Mzone / mopera U 公衆無線LANサービスを 802.1x で使うと快適 [dh memoranda]
先日、Xi 音声契約にしたときに、ついでに申し込んだ mopera U と公衆無線LANサービス、ちょっと時間がかかりましたが、設定して使いはじめました。mopera U のほうは普通に apn:open.mopera.net に設定して快適に使っています。無線LANサービスのほうは、ちょっと試行錯誤してしまったので、未来の自分のために書いておくことにしました。 公衆無線LANサービスは、最初、WEP認証で使っていたのですが、接続するたびにウェブでログイン認証するのはいかにも使いにくく、ああ、こんなときには光ポータブルの PWR-100 を解約するんじゃなかったなあ、と思ったのですが、モバイルルータは本命の LTE 対応機待ちなので、ここはぐっとガマン。こんなはずはないといろいろしらべていると、802.1x 認証にすればウェブ認証とかいらない、というのをようやく理解しまして、早速設定して使
web上での利用規約の同意の取り方について、経産省が態度をこんなに軟化させてたなんて知らなかったよ : 企業法務マンサバイバル
2011年11月25日07:00 web上での利用規約の同意の取り方について、経産省が態度をこんなに軟化させてたなんて知らなかったよ カテゴリ法務＿契約法務 businesslaw Comment(0)Trackback(0) @at1117先生のGoogle+での投稿で、経産省の「電子商取引及び情報財取引等に関する準則」が今年の６月末に改訂されていたことを知りました。不覚です。 ▼「電子商取引及び情報財取引等に関する準則」の改訂について（経済産業省） 改訂されたのは以下。 ・項目の並び順（目次）の修正 ・ウェブサイトの利用規約の有効性に関する論点の修正 ・未成年者による意思表示に関する論点の修正 ・CGM サービス提供事業者の責任に関する論点の修正 ・電子商取引の返品に関する論点の追加・修正 ・インターネット上の著作物の利用、掲示に関する論点の修正 ・国境を越えた商標権行使に関する論点の
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://atnd.org/events/23026
