この日曜日、東京・駒込にある日本医師会に行きました。 日本には、約26万人の現役医師がいるそうです。 ちなみに、奇しくも自衛隊員とほぼ同数です。 そのうち、日本医師会に入会しているのは約16万人。 やはり開業医が中心ですが、もちろん勤務医も多くいます。 組織率は、約6割といったところでしょうか。 その日本医師会本部で、短時間ですが講演をしました。 演題は「クラウドコンピューテイングと医療情報」。 「医療とIT」という主題のなかのほんの一コマでした。 全国から集まった400人位の熱心な医師に聞いて頂きました。 ITには全く自信がないし、人の話を聞いてもチンプンカンプン。 しかし勉強のためにと、かなり背伸びをして参加してきました。 しかし、電子カルテを使ったことがない者が電子カルテの講演です。(笑) まして、ITとは何の縁もゆかりもない本物のド素人です。 そうそう、「メール
紙カルテの収納スペースに限界、レセコンの運用にも課題 2000年7月7日に開業した「まつばらクリニック」(東京都品川区)は、内科・小児科一般、ぜんそくやアレルギー、膠原病などを専門とするクリニックだ。来院者の半分は小児が占め、大人の患者では一般内科の他にぜんそくやアレルギー性鼻炎などの症状が多く見られるという。「何でも相談できる身近な“かかりつけ医”を理想とし、病気の診断、治療の内容について丁寧な説明を心掛けている」と松原豊子院長は話す。 まつばらクリニック 松原豊子院長 同クリニックが電子カルテを導入したのは、開業から5年後の2005年7月。それまでは、診療報酬明細書を作成するレセプトコンピュータ(以下、レセコン)を活用しながら、紙カルテによる診療を行っていた。松原院長は「開業当時、電子カルテを導入している診療所はほとんどなく、まずはレセコンさえあればよいと考えていた。しかし、その後、新
三洋電機の大畑氏 シード・プランニングが2010年10月に発表した調査リポート『2010年版 電子カルテの市場動向調査』で、診療所向け市場のシェア1位となった三洋電機。同社は、レセプトコンピュータ(以下、レセコン)一体型の電子カルテ「Medicom-HR II」と、レセコンと組み合わせて中小病院でも利用可能な電子カルテ専用システム「Medicom-DP/X・III」の2種類を診療所向けに提供している。 三洋電機 メディコム事業部 医科システム部 医科企画課 主任企画員 大畑敦司氏は「新規で開業予定の医師には、レセコン機能も併せて活用できるMedicom-HR IIを薦めている」と語る。 連載インデックス いつでもどこでも使えるASP型電子カルテ「セコム・ユビキタス電子カルテ」 現場の医師が開発した電子カルテ「Dynamics」 使いやすさにこだわった電子カルテ「SimCLINIC T3」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ついに国内発売が開始された「iPad 2」。当面は個人向けの販売が大半を占めると予想されるが、プラットフォームとしての成否はその後の法人販売にかかってくるはず。 本稿では、現在の活用事例をひきつつ、iPad 2を含む「iPad」の企業利用の可能性を考えてみたい。 iPadをビジネスで活用するとなると、ある種の発想の転換が必要になる。単にデスクトップPCや携帯電話の置き換えではない、その強みをフルに発揮できる新しい活用法なしには、一時の話題作りで終わってしまう可能性が高い。 電子カルテは好事例のひとつだ。iPadはデスクトップPCと異なり持ち運びが容易で、マルチタッチ液晶という直感的な入力装置もあり、クライアントの目前でその要望を汲みつつ
公共インフラの中核となる医療健康サービス 「医療健康サービスは、人間が健康で幸福に必要不可欠な社会インフラだ」とアクセンチュアのテクノロジー コンサルティング本部 公共サービス・医療健康 SIグループ パートナー、井形繁雄氏は語る。井形氏はアクセンチュアに約20年在籍し、1998年からヘルスケア分野のコンサルティングに従事してきた。中央省庁や独立行政法人、大規模な公立病院などにおける医療情報システムの導入支援に携わっているエキスパートだ。 アクセンチュアの井形氏 井形氏は「民間病院であっても自治体の病院であっても、その医療行為は各地域における重要なインフラとなる公共的なサービスだ」とも説明する。アクセンチュアでは、ヘルスケア分野を「公共サービス・医療健康」部門の中核として位置付けており、経営・事業戦略の立案からIT化戦略、システムインテグレーション、保守・アウトソーシングまでを含めた包括的
信大病院(松本市)は来年度から、患者の電子カルテの情報を専用サーバーに保存し、インターネットを通じて県内の他の病院や診療所と情報共有するシステム「県医療連携NET(仮称)」づくりに取り組む。転院したり、退院後にかかりつけ医に通ったりする患者の情報を共有し、円滑な診療につなげる狙い。小池健一院長が12日、松本市内で開いたフォーラムで明らかにした。 計画によると、来年度中に同病院に「県医療連携情報センター」を設立。複数の医療機関の情報を管理する中継サーバーを設置し、県や医師会の協力も受けながら運営主体を検討する。同意を得た患者の診療情報について、転院先の病院の医師やかかりつけ医らが、IDやパスワードを入力すると閲覧できるようにする。 信大病院医療情報部によると、新システムの利用で、転院するなどした患者を2番目以降に治療する医師が適切な医療情報を得られるメリットがあるという。かかりつけ医が、
カテゴリ 全国共通電子カルテはいらない 井上晃宏(医師) 孫正義氏の「光の道」プレゼンファイルでは、「全国共通電子カルテ構想」が、70ページのうち9ページも占めている。FTTHをメタル線に替えて全国に配置すれば、共通電子カルテで診療は効率化され、医療費が3割も節約できるというのである。 残念ながら、見当違いの妄想だ。医療施設間でカルテ共有化ができない理由は、通信速度ではない。患者情報保護だ。 閲覧資格を細かく管理して、主治医が許可したスタッフのみが電子カルテを閲覧できるとしても、ハッキングされたらおしまいだ。電子カルテが施設間で共有化されていた場合、一施設がハッキングされただけで、他の施設の情報もすべて漏れてしまう。他の施設のセキュリティはよくわからないから、各病院の診療情報管理部門は互いに疑心暗鬼になっていて、ネットワークをつなげることはない。 確かにカルテを施設間で共有化すれば便利
7月11日の日本経済新聞朝刊一面のマイクロソフト社に関する記事および同日のマイクロソフト社のヘルスケアの取り組みに関するプレスリリースについて 去る7月11日の日本経済新聞朝刊一面の記事にて、「マイクロソフト社が中心となり医療情報システムに関する標準化を推進すること、これにより医療情報システムの導入費用が最大5割引き下げられること」などが報道されました。 この記事の日経ネットのサマリはこちらです。 また同日にマイクロソフトはプレスリリースを行っています。 記事はこれまでの医療情報学会を含む各方面の標準化への努力などをまったく無視した考えとも受け取れます。プレスリリースにも内容が曖昧でエンドユーザに誤解を与える、あるいは理解困難な表現もありました。 なお、この件につきまして、日本HL7協会が7月13日に行われた総会でマイクロソフト社執行役常務大井川和彦氏に説明を求め一応の回答を得
電子カルテは勤務医の味方か? 電子カルテのレスポンス 電子カルテ導入病院から聞こえる評判は,どんなものをお聞きであろうか? 筆者が聞き及び,訪問した範囲では,二対八で,「診療に時間がかかるようになった」という施設が多い.研究会などでの報告では,「最初は遅かったが,慣れるに従って早くなった」というものが多い.しかし,これには回答者(発表者)のバイアスを感じずにはいられない.また,データはたまり,それによりレスポンスは必ず遅くなる. 今,勤務医不足が叫ばれ,その原因に勤務医の過剰労働が指摘されているこの状況で,いつ,医師,看護師からの反乱,電子カルテ運用施設の忌避が起きても不思議ではない.実際,アメリカでは,電子カルテどころか,日本ではもう当たり前となっているオーダー入力ですら,医師の組合によって稼動後停止したという例を聞いている〔Cedars-Sinai病院2004(New York Tim
米Twin Sunが開発した電子カルテ「MEDEX」とミラクル・リナックスのLinux「MIRACLE LINUX」がバンドルされた「MEDEX on MIRACLE LINUX」が販売。 ミラクル・リナックスは31日、同社と米Twin Sun、エーゼット、3社による国内Linux版次世代電子カルテソフトウェア販売強化に向け、協業を発表した。 この協業内容には、米Twin Sunが開発した電子カルテ「MEDEX」とミラクル・リナックスのLinux「MIRACLE LINUX」がバンドルされた「MEDEX on MIRACLE LINUX」シリーズの国内販売代理店における契約締結が含まれている。 ミラクル・リナックスは、本発表について、「Linuxの特徴であるオープンソース・ソフトウェアにより、病院の運用にあわせて短期間でかつ容易にカスタマイズすることで、保険制度改正など外的要因によるシステ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く