「ファブレット」がスマホ市場から消えたワケ 時代を彩った名機とともに考える
スマートフォンのディスプレイは大型化しており、今や6型のスマホは当たり前になりつつある。より大きなディスプレイを搭載する折りたたみスマートフォンも増えている。その一方で、タブレットに近い大きなディスプレイを備えた、いわゆる「ファブレット」と呼ばれる端末はほとんど見かけなくなった。今回はファブレットが“消えた”理由を考えたい。 ファブレットが生まれた背景を振り返る 「ファブレット」を見かけなくなったという話の前に、まずどのような経緯でファブレット端末が生まれた背景を見ていこう。このような大画面デバイスの登場と切っても切れないものには、YouTubeや各種ストリーミングサービスといった動画コンテンツの拡充と大容量、高速ネットワークの普及が挙げられる。 2010年から11年頃は現在主流の4G回線が出始めた頃であり、モバイル環境でもフルHD画質の動画が視聴できる大容量かつ高速な「次世代回線」が売り
『SASUKE』ついに五輪競技へ 2028年ロス大会の近代五種に障害物レースが採用
【写真】その他の写真を見る 近代五種は水泳、フェンシング、馬術、レーザーラン（射撃とランニング）の5種目で争う競技。このうち馬術については、国によって競技環境整備の問題や安全面が課題となっており、国際近代五種連合（UIPM）は2028年のロサンゼルス大会までに、馬術に代わる別の種目に変更することを検討してきた。 障害物レースについては、昨年テスト大会が４度実施された。TBSから『Ninja Warrior』の撮影セットを貸し出し、大会によっては雲梯（うんてい）に似た器具や、反り返った壁などが障害物としてコース設定され、タイムを競う形式で行われた。この新しい種目を取り入れたことにより、近代五種はオリンピック競技の中で最もエキサイティングで親しみやすく、人気のある競技のひとつとなる可能性を秘めている。 ■国際近代五種連合（UIPM) 専務理事 Shiny Fangコメント テレビにおける『Ni
近況と雑感｜くるり official
怒涛の日々が終わりつつある。 アルバム『感覚は道標』の制作から発表、『くるりのえいが』の舞台挨拶やプロモーション、初の2日間開催となった京都音博、その後のイベント出演など。 もっくん含め、メンバーやスタッフも常にフル稼働で、数年分の仕事をここぞとばかりにやり込んだ感覚。 日々生きてるだけでなんやかんや色々あるから、ここに書く私たちの活動以外のところでも、なんだか色々あるから少し休みたいというか、いちど副交感神経優位にしてみたいところ。 映画を観てくれた方々、アルバムを聴いてくれた方々、音博やライブに来てくれた方々、日々応援いただいている方々、ほんとうにどうもありがとう。皆さんの励ましと期待、私たちにしっかり届いています。 BUCK-TICKというバンド、私が認識したのは30年少し前だったと記憶しています。 『JUPITER』という曲の演奏をTVの歌番組か何かで観て、サビのメロディがずっと頭
アンチ優生学の立場で、遺伝がもたらす人生への影響を「平等」の観点から考え直す──『遺伝と平等―人生の成り行きは変えられる―』 - 基本読書
遺伝と平等―人生の成り行きは変えられる― 作者:キャスリン・ペイジ・ハーデン新潮社Amazon近年、遺伝子研究が進展してきたことで身長や顔といった見た目の要素だけでなく、「学歴」のような生涯収入やそれに伴う生活の質に直結する部分も遺伝子の影響を受けることがわかってきた。しかしそうしたデータは気軽に世に出すと、何度否定されても議論が絶えることのない優生学や、何をもってして社会は「平等」や「公平」といえる状態になるかといった、簡単には答えのでない議論を呼び込むことになる。 しかし、実際に遺伝子によって学習能力や最終学歴に差が出るのであれば、議論が難しいからとか、遺伝による差が明らかになると優生学に結びつく可能性があるからと危惧し「遺伝的な差異をなかった／見なかった」ことにするのは間違っているのではないか。それ──遺伝的な差異による富の格差──がある前提で、平等についての議論を進める必要があるの
エチオピアでは「それ、いい服だね！最高だよ！」と褒められても、軽率に喜んではいけない。
佐々木 裕馬さん、という起業家がいる。 めっぽう変わった方で、少し前まで「失業率60%の国」ジブチにいたが、とつぜん最近、エチオピアで電動バイク販売のスタートアップを立ち上げた。（写真中央） エチオピアという国は総人口が約1.1億人でアフリカで2位。 しかし、そのほとんどが若者で、中位数年齢が19歳（日本は48歳）と、日本よりかなり若い。 GDPはアフリカ大陸の中で7位（2022年）と上位に位置し、急成長している国だ。 こういう国であるから、佐々木さんの電動バイクの事業は、立ち上げ好調だったようで、8月1日の発売開始から3週間で50台の初期ロットを売り切ってしまったと聞いた。 余談になるが、きわめて市場の可能性が大きいことから、関係者がかなり興奮しており、追加投資がかなり集まっている。 アフリカでの事業展開に興味のある方は問い合わせてみてほしい。 エチオピア人の気質は日本人そっくり さて、
仕事で忙しくても「22時に寝る」を徹底するために、10年にわたって工夫してきたこと - lala a live(ララアライブ)│フォーネスライフ
多摩動物公園にて、筆者が撮影した動物の寝顔 人が生きていく上で不可欠な睡眠。しかし仕事や家事の忙しさから、短時間睡眠で成果を上げる人たちに憧れた経験を持っている人も少なくないのではないでしょうか。 ブロガーのココロ社さんもそんな一人。しかし、10年ほど前に短時間睡眠は向いていないと諦め、自分が満足いくまで「寝たいだけ寝る」ことにしてから、自分に合った健康的な生活を送れているといいます。 ココロ社さんはどのように日々の睡眠と向き合っているのか。睡眠時間を確保するための工夫から昼寝の取り入れ方まで、ご執筆いただきました。 目次 短時間睡眠への憧れはあったが、自分には向いてなかった 仕事終わりにダラダラする生活を改め、睡眠中心の暮らしへ 「22時に寝る」を守るための方法 「22時に寝る」ことでのメリット 睡眠の質を上げるために、あえて「測定しない」 昼寝OKの場所をリストアップしておく かっこよ
『宗教の起源──私たちにはなぜ〈神〉が必要だったのか』 ダンバー数、エンドルフィン、共同体の結束 - HONZ
ロビン・ダンバーは、彼が提唱した「ダンバー数」とともに、その名が広く知られている研究者である。ダンバー数とは、ヒトが安定的に社会的関係を築ける人数のことであり、具体的には約150と見積もられている。ダンバーは、霊長類各種の脳の大きさ（とくに新皮質の大きさ）と集団サイズの間に相関関係があることを見てとり、ヒトの平均的な集団サイズとしてその数をはじき出したのであった。 さて、そんなダンバーが本書で新たな課題として取り組むのが、「宗教の起源」である。人類史において、宗教はどのようにして生まれ、どのように拡大を遂げていったのか。宗教に関する広範な知識に加えて、専門の人類学や心理学の知見も駆使しながら、ダンバーはその大きな謎に迫っていく。 ダンバーも言及しているように、現生人類の歴史のなかで、宗教は個人や社会に対していくつかの利益をもたらしてきたと考えられる。その代表的なものを5つ挙げるとすれば、(
偽の講演依頼を通じて東京大学教員が被害にあった標的型攻撃についてまとめてみた - piyolog
2023年10月24日、東京大学は教員が使用していたPCがマルウエアに感染し、PC上に保管されていた情報が外部に流出した可能性があると公表しました。ここでは関連する情報をまとめます。 教員が在宅勤務で使用していたPCで被害 被害に遭ったのは東京大学大学院総合文化研究科・教養学部の教員（教授）で、在宅勤務で使用していたPCがマルウエアに感染していた。*1 大学が被害を覚知したのは、「標的型攻撃メールの事案を調査していた専門機関」からの指摘を受けたため。感染判明後に端末の調査を指摘をした機関と別の専門機関で調査をしたところ、PC内部の情報を盗み取った痕跡が確認された。 偽の講演の日程調整をやり取りする中でマルウエア感染 やり取り型の標的型攻撃のメールを通じて教員が使用してたPCがマルウエアに感染した。実在する組織の担当者を騙る人物から講演依頼のメールを受信し、日程調整のために教員がやり取りして
野党批判「Dappi」運営会社は”もぬけの殻”…自民党議員の政治団体と取引、疑惑ぬぐい切れず | AERA dot. (アエラドット)
Dappiの運営会社とはかかわりが深い自民党 目的はなんだったのかーー。「Dappi」というアカウント名で、野党などを誹謗（ひぼう）中傷する投稿をX（旧ツイッター）にしていたウェブ関連会社の社長らが、220万円の損害賠償などを命じられた裁判。この会社は自民党や特定の議員の政治団体から長く仕事を請け負っており、自民党議員もツイートに丁寧な返信をしている。自民党と近い“距離”にあったのだろうと想像できる。話を聴こうと同社を訪れてみたが、人の気配がない。 【写真】オフィス直撃も記者をガッカリさせた運営会社側の応答はコチラ Dappiのアカウントは以前から、ネット番組の動画を切り取るなどして、野党やマスコミへの誹謗中傷や攻撃的な投稿を繰り返していた。 そうしたなか、2020年10月に、「森友学園」への国有地売却問題で財務省の決裁文書の改ざんを余儀なくされ、自殺した近畿財務局職員について、 「近財職
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投資信託購入、クレジットカード払いの上限10万円 新NISA対応 - 日本経済新聞