5G登場で古い秩序は根こそぎ破壊、スマホやPCの勢力図が書き換わる
5G前線がもたらす嵐の前後では、エレクトロニクスの業界地図が大きく変わる。高級カメラまでもがスマホに吸収され、Intelのいない5Gパソコンが登場する。5G×8Kテレビでケーブルテレビや地上テレビ局が存亡の危機を迎える。5Gインフラ自体のコモディティー化が始まり、Huaweiは強みを失う。かつてHuaweiに敗れたCiscoが“5GのOS”を握って笑うことになりそうだ。 「ソニー復活！」「Galaxy S20と遜色がない」─。 各種端末の“5G化"を示す象徴的な例の1つが高級カメラといえる。ソニーモバイルコミュニケーションズはソニーが持つ1台約40万円の高級カメラ「α9」シリーズの高い撮影技術を最新の5Gスマートフォン「Xperia 1Ⅱ」に惜しげもなくつぎ込んだ。 【5Gスマートフォン】 ソニーが高級カメラ機能を供出 その結果、YouTubeに既に幾つもあるXperia 1Ⅱと韓国Sam
「5G戦争」で日本の通信機器業界が世界から取り残される理由
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 「5G」特需が見込まれるも 存在感が薄い日本の通信機器 2020年からいよいよ日本でも携帯電話の第5世代、いわゆる5Gのサービスが開始されます。5Gへの切り替えとなると、携帯電話会社1社で2兆円規模の投資が必要になります。単純計算すると、携帯4社（ドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンク、
5G戦争：ファーウェイ追放で得をするのは誰か？
＜5Gをめぐる米政府のファーウェイ締め出しにヨーロッパも追随。それにより得をするのは、エリクソンやノキア――ではないかもしれない＞ ※3月26日号（3月19日発売）は「5Gの世界」特集。情報量1000倍、速度は100倍――。5Gがもたらす「第4次産業革命」の衝撃。経済・暮らし・医療・交通はこう変わる！ ネット利用が快適になるどころではない5Gの潜在力と、それにより激変する世界の未来像を、山田敏弘氏（国際ジャーナリスト、MIT元安全保障フェロー）が描き出す。 華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）がアメリカから追放されて、得をするのはどの企業なのか。5Ｇ（第５世代移動通信システム）を製造するファーウェイは中国政府の補助金の助けもあり、世界市場の28％を占めている。 米政府はファーウェイ製品がスパイ行為に利用される恐れがあるとして、政府機関やその契約企業のファーウェイ製品使用をほぼ全面的に禁
5G技術、中国が覇権を握る領域とは
欧米各国では次世代通信規格「5G（第5世代）」のネットワークから中国の華為技術（ファーウェイ）を排除する動きが広がっている。しかし中国が開発した技術が5Gネットワークの中心であるという事実は変わらない。ファーウェイと同じく中国の中興通訊（ZTE）は5G技術をめぐって膨大な標準規格を提案してきた。主要特許の保有数でも上位に立つ。一方、欧米企業が5Gの設計や仕様で果たす役割は過去の無線技術のときより小さい。ファーウェイが5Gの設計に影響力を発揮できたのは巨額の研究開発費と、5Gの基本構造を策定する世界各地の会議への積極的な貢献のおかげだ。その結果、ファーウェイが保有する5Gの「標準必須」特許数は2月初旬の時点で一企業として最大の1529件に上った。データ解析会社IPリティックスによると、ZTE、国営の中国電信科学技術研究院（CATT）、広東欧珀移動通信（Oppo）が保有する特許を合わせると、5
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