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賀来賢人との対談で 俳優の鈴木亮平が日本のドラマの現状について「韓国に20年くらい差をあけられた」と発言し波紋を広げている。これは3月31日に放送されたフジテレビ系「だれかtoなかい」での出来事。Netflixで世界的ヒットとなったドラマ「忍びの家 House of Ninjas」を企画し主演した俳優の賀来賢人と対談した鈴木は、司会の中居正広から「(日本のドラマは)監督業、脚本業、プロデュース業と分けて……」と振られると「それで今まではこれた んですけど。我々は日本国内だけに向けて作品を作っていたけど、気がついたら海外、例えばお隣の韓国に20年くらい差をあけられちゃったっていう危機感がある」と打ち明けたのだ。 【写真】「何で先をどんどん急ぐのだろうか」…日本のドラマ制作に警鐘を鳴らした大物俳優 「20年」という数字にネットはざわついた。鈴木によると、韓国は20年前から海外に向けた作品を制作
ドリル優子が初の女性総理候補に急浮上――。岸田内閣の支持率低迷を受けて取り沙汰される内閣改造・自民党の役員人事で、小渕優子元経産相(49)の要職任用が現実味を帯びている。 【写真】「岸田文雄」を料理屋に呼びつけた大物政治家の“長男” ロン毛のコンサル社長は高級車でお見送り 11月21日夜、岸田文雄総理(65)は母校・早稲田大学の大隈庭園内で、同窓生の森喜朗元総理(85)や青木幹雄元自民党参院議員会長(88)、そして小渕氏と2時間半にわたって会食した。 四人は今年8月3日にも、東京・虎ノ門のホテルオークラ内にある日本料理店で顔をそろえている。岸田総理はこのわずか3日後に、もともと9月上旬の実施が見込まれていた内閣改造の前倒しを発表した。今回の会食についても、党関係者は「次の内閣改造について意見交換があったそうですよ」と明かす。 「いまも青木さんは平成研(茂木派)の、森さんは清和会(安倍派)の
“オイラにも寄越せ” ここ数年トラブル続きのビートたけし(75)に新たな醜聞が。監督人生の集大成ともいえる映画「首」を撮影したにもかかわらず、現在に至るまで公開されていないのだ。背景には契約を巡るトラブルがあるとされ――。 *** 【写真5枚】主演に選ばれていた「演技派俳優」は? たけしの小説を原作に西島秀俊が主演を務めた「首」は、昨年10月にクランクアップし、編集も9割近く終わっていたという。ところが、その時点で作業はストップ。それから10カ月がたつ現在も実質的に“お蔵入り”状態になっているのだ。 「端的に言えば、たけしさんとうちが、契約を巡ってもめてしまったんです」 と明かすのは、KADOKAWA関係者だ。 「巨匠の作品ですし、時代劇ということもあって、こちらも必死に製作費を集めましたが、なかなか金額がままならなかった。そこで、うちはネットフリックスに話を持ち掛け、動画配信の権利を買っ
ジェフリー・エプスタインとの関係 菅義偉首相の肝いりで新設される予定のデジタル庁について、事務方トップの「デジタル監(事務次官に相当)」に、実業家で個人投資家の伊藤穰一氏(55)を起用する方向で最終調整に入ったと報じられた。伊藤氏は、「食べログ」などを運営するカカクコムなどを傘下に持つ「デジタルガレージ」の共同創業者であると同時に、長らくMIT(マサチューセッツ工科大学)メディアラボ所長を務めるなど、ネット界の風雲児として知られる人物だ。 *** 【写真】少女買春容疑で何度も逮捕・起訴され、謎の死を遂げたジェフリー・エプスタイン 通常なら余人をもって代えがたく、三顧の礼をもってしても迎えたい人材であるはずだが、性犯罪者から資金提供を受けていたことが判明したため要職を辞任していた過去があり、「さすがにマズイのでは」という声が上がっている。 「伊藤氏は幼少期から両親の仕事の関係で、基本的には海
〈真実であると認められる〉 4月21日、東京地裁で、野田聖子元総務相(60)の夫・文信氏(54)が週刊新潮を訴えた裁判の判決が言い渡された。結果は文信氏側の請求棄却。さらに文信氏が「反社会的勢力」に属していたことを裁判所が認めるという、異例の認定が下されたのである。 *** 速報ストーカー容疑で逮捕の日経女性記者、知人が明かす素顔とは 「別の既婚男性との関係が問題に」 速報悠仁さまの「トンボ論文」のミスが発覚していた! 「8カ所とは驚きました」と研究者が吐露 ことの発端は2018年7月。当時の安倍政権で総務大臣を務めていた野田氏の秘書が、文信氏と懇意にしていた仮想通貨事業者を同席させた場で、金融庁の担当者を呼びつけ“圧力”をかけたのではないかとの疑惑を朝日新聞(7月19日付)が報じたことがきっかけだった。 これを受け週刊新潮は、“圧力”の背景に文信氏の存在があると指摘し、暴力団に所属する構
オンワードに続き、ミキハウスも「ZOZOTOWN」から撤退――。このニュースをどこよりも先に報じたのは、週刊新潮1月17日発売号である。本誌は1月14日に同社の木村皓一社長を大阪の自宅で取材し、離脱を認めるコメントを記事に掲載した。誌面に入りきらなかった木村社長による40分間の“激白”をご紹介しよう。(「※」は編集部注) *** 正直、ウチのZOZOの売り上げは、全体の100分の1程度だから、撤退してもあんまり影響ないんや。 そもそも僕のところの商品は、おじいちゃんとかおばあちゃんが孫にプレゼントとして買っていく人が多いから、百貨店とは相性いいけども、ZOZOとはあってないんやな。せやから売り上げもたいしてないわけや。 〈大手ブランドが次々に「ZOZO撤退」を行う背景には、昨年12月25日から始まったサービス「ZOZOARIGATO」の影響がある。これは、利用者が会費を払うことで、ZOZO
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