■暦 世界で共通に使われている年号は、西暦です。実はこれはキリスト教徒のものです。西暦を略してAD××年などといいますが、Anno Domini(「アノ・ドミニ」主の年に)の略号ですから、明らかにキリストの生誕日からの計算の意味です。ユダヤ教徒は使いません。使わざるを得ない場合も、CE(Common Era「コモン・イアラ」共通暦)の何年という言い方をします。紀元前も西暦では、BC(Before Christ)ですが、ユダヤ人はBCE(Before Common Era)といった略号を使います。 ユダヤ暦の年は、西暦に3760年を足した年数に等しいですが、これはラビたちが聖書に基づいて天地創造から計算したという年数を採用したものです。日本人は、戦前には神武紀元(皇紀)を用いていましたが、神話に基づいていて、科学的でないという非難がありました。ユダヤ人の場合、堂々と神話に基づく天地創造、ある
前回は、世界情勢に加えてドイツに焦点を当てた。今回は、まず米国の最新動向を概観する。米国もドイツと同様に、中国勢の攻勢を受けながらも市場が急拡大している。関連企業は過酷な市場環境をどう乗り切るかを必死で考えている。今後、FIT(固定価格買い取り制度)導入によりメガソーラーを含めて市場拡大が見込まれる日本は、海外メーカーが強い関心を示している。ドイツや米国の対応は、おそらく明日の日本の姿でもある。 中国勢参入でグリッドパリティを実現する米国 米国は、太陽光発電のフロントランナーであった。1978年歴史的なPURPA法(公益事業規制政策法)が成立し、電力会社は太陽光発電などの買い取りを拒めない状況になった。同国で関連メーカーも登場したが、基本的に日本メーカーが米国に輸出する構図が続いた。その後、カリフルニア州が積極的に普及策をとり、連邦政府の投資減税(ITC)を活用して米国市場をリードする。オ
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