Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger
近年は新しい働き方の文化が生まれ、何よりもチームの力を引き出すことが重要視されています。マイクロソフトの製品チームでも日々、メンバーが集まり、共に創造的な業務に取り組んでいます。メンバーが同じオフィスにいても、遠く離れた場所にいても、全員がコラボレーションを通じて製品の品質向上に努めています。 今日、大きな業績を挙げている企業は、チームのコラボレーション文化を確立して、創造力と生産性の向上に取り組んでいます。実際に、企業が共同作業を奨励することで、高い業績を収める可能性は 5 倍になります (英語)。 また、働き方だけでなく、働く場所も多様化しています。企業では、オープン オフィス、ハドル ルーム (小規模な会議室)、チームのワーク スペースの導入などが進んでおり、実際 3 年後には全世界の従業員の半数がモバイル ワーカーになると言われています (英語)。新しいフォーム ファクターやソフト
日本マイクロソフトは8月22日、コラボレーションデバイス「Microsoft Surface Hub」について、新たな販売パートナー制度「Surface Hub 取次リセラー」を通じた販売を開始した。 Surface Hubは、Windows 10、Skype for Business、ホワイトボード、Windowsユニバーサルアプリを活用することにより、共同作業での創造性や生産性の向上など、企業におけるワークスタイルの変革やチームの力を最大化する大画面コラボレーションデバイス。画面サイズは84インチと55インチの2つが用意されている。すでに国内では100社以上が導入しているという。 Surface Hub取次リセラー制度は、Surface Hubの認定ディストリビュータであるシネックスインフォテックとの連携より展開されるもの。教育産業、都築電気、日立システムズの3社が、最初のSurfac
リコージャパンは2月15日、浜松市にある同社静岡支店において、11回目となるエクゼクティ向けのセミナー「Executive Seminar Winter」を開催した。セミナーでは、日本マイクロソフト 平野拓也社長が、同社がこれまで取り組んできた働き方改革を紹介した。 日本マイクロソフトでは、都内複数拠点に点在していたオフィスを品川に統合した2011年から、働き方改革に取り組み始めたという。 「弊社も6-7年前までは会議を重ね、紙の資料が積みあがり、なかなか決断ができない状態だった。それを解決するため、ITを駆使したフリーアドレス制を導入したが、当初はあまり改善しなかった」と、平野氏は最初の取り組みが、あまり成功しなかったという経験を語った。 原因は、上司が自分の部下がどこにいるのかわからないことに不安に感じ、自分の席の近くで作業することを指導する例が多かったためだという。また、部下も、自分
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