第1回：SASE登場の理由と3つのエッジ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 近年にITインフラ業界で「SASE（サシー）」が大きな注目を浴びている。SASEは、「セキュアアクセスサービスエッジ（Secure Access Service Edge）」の頭文字を取った言葉で、調査会社のGartnerが提唱したアーキテクチャーだ（図1）。クラウドとモバイルの普及により、分散する企業のIT資産、つまりアプリケーションやクライアントデバイスなどを効率的に接続して保護するための新たなセキュリティのアーキテクチャーとなる。 なぜ、SASEはITインフラで注目されているのか。その理由を筆者は、概念がとても分かりやすいからだと考える。特に企業のネットワークにおいて長い経験を持つITインフラ管理者にとって分かりやすい。新しい考え
NRIセキュア、アプリケーションをセキュリティの観点で査読するサービスを刷新、上流工程で評価可能に | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ システム開発 ＞ 新製品・サービス ＞ NRIセキュア、アプリケーションをセキュリティの観点で査読するサービスを刷新、上流工程で評価可能に システム開発 システム開発記事一覧へ [新製品・サービス] NRIセキュア、アプリケーションをセキュリティの観点で査読するサービスを刷新、上流工程で評価可能に 2020年11月26日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト NRIセキュアテクノロジーズは2020年11月25日、企業が開発中のアプリケーションを対象に、セキュリティの観点からレビュー（査読）を実施し、改善策を提案するサービス「セキュアアプリケーション設計レビュー」を刷新した。これまでは完成した設計書に対してレビューを実施していたが、新たに上流工程の要件定義・設計段階でレビューを実施できるようにした。セキュリティ上の問題点
COVID-19発生以降、アジアの企業・組織でサイバー脅威が急増--シスコ調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます シスコは、アジア太平洋地域において、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴い、リモートワークに移行する中で、サイバー脅威に関する新たな調査「Future of Secure Remote Work Report（セキュアリモートワークの今後）」を実施した。 これによると、企業／組織の69%がCOVID-19の発生以来、サイバー脅威や警告が25%以上増加したことを経験しており、その割合は、世界中でアジア太平洋地域が最多になっていると分かった。 サイバー脅威や警告の増減について分からないと回答したのは6%にとどまり、リモートワークへの突然の大規模な移行により、企業／組織が直面している課題が浮き彫りになっている。 同調査は
日立、サイバー攻撃に対する検知アラートの優先度をAIが自動で評価するサービスにSaaS版を追加 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ セキュリティ ＞ 新製品・サービス ＞ 日立、サイバー攻撃に対する検知アラートの優先度をAIが自動で評価するサービスにSaaS版を追加 セキュリティ セキュリティ記事一覧へ [新製品・サービス] 日立、サイバー攻撃に対する検知アラートの優先度をAIが自動で評価するサービスにSaaS版を追加 2020年11月4日(水)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト 日立製作所は2020年11月4日、サイバー攻撃に対する検知アラートの優先度をAIが自動で評価してくれるサービス「セキュリティ監視業務効率化AIソリューション」のクラウド版「セキュリティ監視業務効率化AIソリューション SaaS版」を発表した。2020年10月から提供している。 セキュリティ監視業務効率化AIソリューションは、サイバー攻撃に対する検知アラートの優先度をAIが自
SASEベンダーのイスラエルCato Networksが日本法人設立、接続ポイントは東京と大阪の2拠点に | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ セキュリティ ＞ 市場動向 ＞ SASEベンダーのイスラエルCato Networksが日本法人設立、接続ポイントは東京と大阪の2拠点に セキュリティ セキュリティ記事一覧へ [市場動向] SASEベンダーのイスラエルCato Networksが日本法人設立、接続ポイントは東京と大阪の2拠点に 2020年11月4日(水)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト WAN機能とセキュリティ機能を組み合わせたSASE（Secure Access Service Edge）製品を提供するイスラエルのベンダー、Cato Networks（ケイトネットワークス）は2020年11月4日、日本法人「Cato Networks株式会社」を2020年10月1日付で設立したと発表した。2020年8月には大阪に国内2拠点目となるアクセスポイントを設置
IDによる信頼できるデジタル環境を実現せよ--次なるセキュリティ
日本マイクロソフトは、10月28～29日にセキュリティとコンプライアンスをテーマとしたオンラインイベント「Microsoft Digital Trust Summit 2020」を開催した。本稿では28日の基調講演「ニューノーマル時代のデジタル変革の在り方と、企業として求められるセキュリティ」の概要をレポートする。 最初に登壇した日本マイクロソフト 技術統括室 CSO（チーフセキュリティオフィサー）の河野省二氏は、コロナ禍における働き方改革の課題として、「現場が見えない、ガバナンスの欠如」だと指摘した。経営層が現場を把握して適切な判断を下すガバナンスを利かせるために同社は、インターネットというあらゆる人が参加するサイバー空間に「トラスト（信用）」を持ち込み、データやアカウントのなりすましを「トラスト」で抑制することによって「信頼できるデジタル資産管理」環境の構築を推奨している。 河野氏は、
パロアルトネットワークス、「Prisma Cloud 2.0」を公開
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます パロアルトネットワークスは10月29日、クラウドセキュリティプラットフォームの最新版「Prisma Cloud 2.0」をリリースした。2019年に買収したAporetoの機能を含む4つの新しいセキュリティモジュールを組み込んでいる。 新機能としては、データ損失防御（DLP）の「Data Security」、ウェブアプリケーション／APIセキュリティ、IDベースのマイクロセグメンテーション、IAM（アイデンティティーおよびアクセス管理）セキュリティを提供する。 Data Securityでは、Amazon Web Services（AWS） S3における検出や分類、マルウェア検知が行える。同社は、業界特有の規制などでクラウドを採用する際
日商エレ、AzureのSIEM運用サービスを活用した「MSS for Azure Sentinel」を提供開始 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ セキュリティ ＞ 新製品・サービス ＞ 日商エレ、AzureのSIEM運用サービスを活用した「MSS for Azure Sentinel」を提供開始 セキュリティ セキュリティ記事一覧へ [新製品・サービス] 日商エレ、AzureのSIEM運用サービスを活用した「MSS for Azure Sentinel」を提供開始 2020年11月2日(月)IT Leaders編集部 リスト 日商エレクトロニクスは2020年10月30日、マイクロソフトのSIEM（セキュリティ情報・イベント管理）サービス「Microsoft Azure Sentinel」を活用した、SIEM運用サービス「MSS for Azure Sentinel」を提供開始した。価格は、初期費用・月額費用ともに個別見積もり。販売目標として、今後3年間で2億円を掲げる。 日商エ
全ての通信を信頼しない「ゼロトラストセキュリティ」、何から手を付ければいいのか
全ての通信を信頼しない「ゼロトラストセキュリティ」、何から手を付ければいいのか：セキュリティエキスパートが語る ゼロトラストセキュリティへの取り組みを、無理なく確実に進めるためには、何から手を付ければいいのか。2人のセキュリティエキスパートに、企業が取るべき具体的なアクションを教えてもらった。 「ゼロトラストセキュリティ」への注目度が急上昇している。だが、何を目指し、具体的に何をすればいいのか。NRIセキュアテクノロジーズ（以下、NRIセキュア） マネージドセキュリティサービス事業本部MSS事業開発部の主任ITセキュリティコンサルタント、永澤惇氏と、Netskope Japanエバンジェリストの白石庸祐氏に聞いた。 テレワーク全社導入で、境界型セキュリティが課題に ――「ゼロトラスト」は注目されていますが、イメージしにくいきらいがあります。どのように考え、どのようなアクションにつなげていく
多数のツールでゼロトラストを構築するauカブコム証券、2つのSIEMを使う理由
auカブコム証券は、米Microsoft（マイクロソフト）、米Splunk（スプランク）、米Akamai Technologies（アカマイテクノロジーズ）という3社のツールを多数活用してゼロトラストネットワークを構築している。社員がいつでもどこからでも業務システムを活用できる環境を構築し、働き方改革につなげている。 auカブコム証券は非常に模範的な「ゼロトラスト企業」と言えるだろう。業務アプリケーションやデータの利用の可否をユーザーの属性情報やデバイスの情報などに基づいてきめ細かく判断するゼロトラストネットワークを、数多くのゼロトラスト用ツールを使いこなすことによって忠実に実現しているからだ。 実際にauカブコム証券が導入済みのゼロトラスト用ツールを列挙してみよう。ユーザーのIDを統合管理するアイデンティティー＆アクセス管理（IAM）、社内の業務アプリケーションをインターネット経由で利用
マイクロソフト、新型コロナウイルスの影響によるセキュリティ動向の変化を報告 ゼロトラストの導入も加速
マイクロソフトは、COVID-19の影響により、サイバーセキュリティ分野でデジタル・トランスフォーメーションが加速していることを報告した。以下は同社のブログからの抄訳・抜粋となる。 同社はインド（IN）、ドイツ（DE）、英国（UK）、米国（US）の従業員500人以上の企業に勤務する約800人のビジネスリーダーを対象に、パンデミックの脅威に対する見解、予算や人員配置への影響、パンデミックが引き起こす長期的なサイバーセキュリティの変化について調査を実施した。 この結果、多数の企業がいまだにフィッシング詐欺の被害を受けていること、COVID-19への対応でゼロトラストのようなクラウドベースの技術とアーキテクチャが今後の重要な投資分野となることがわかった。 生産性の向上と脅威の軽減 パンデミックによるパラダイムシフトで最も深刻とされたのが、ユーザ名とパスワードによる基本的な認証方法に限界がきている
ガートナー、「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」を発表
ガートナー、「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」を発表 ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下 ガートナー) は、「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」を発表しました。 ガートナーのハイプ・サイクルは、テクノロジやサービス、関連する概念、手法など (以下 キーワード) の認知度、成熟度や採用状況、および各キーワードが実際のビジネス課題の解決や新たな機会の開拓にどの程度関連する可能性があるかを視覚的に示したものです。 「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」は、日本におけるセキュリティおよびリスク・マネジメント分野のうち、特にデジタル・ワークプレースのセキュリティの領域において注目すべき重要なキーワードを取り上げています (
CASBとはどんな製品か？5分解説、「クラウド活用企業」なら知らないとヤバい理由
CASBとは CASB（Cloud Access Security Broker）とは、IT分野の調査・助言を行うガートナー社が2012年から提唱している概念で、企業が利用する多様なクラウドサービスのセキュリティを一括管理するソリューションを指す。具体的には、企業が利用する複数のクラウドサービスと、それを利用するユーザーとの間に、単一のコントロールポイントを設け、そのコントロールポイントを通じて、ユーザーのクラウドサービスへのアクセスを可視化・制御するソリューションだ。 あらゆるクラウドサービスの利用状況を一元的に管理できるようになるため、誰が・いつ・どのクラウドサービスを利用しているのか、そこに不審な挙動はないかを確認することで、不正アクセスや誤操作による情報漏えいを防ぐことができる。 CASBが必要とされる背景 CASBが必要とされるようになった理由の1つとして、企業のDX推進などに伴
ゼロトラスト考察 - NIST SP 800-207 (Draft2) - Cisco Japan Blog
ネットワークセキュリティの新しいアプローチとして「ゼロトラスト」が昨今よく語られています。「これまでの境界セキュリティモデルからの新しい考え方らしい」、「何やら特定の技術を指しているものではないらしい」、「実装には個別に開発されたソフトウェアが必要らしい」、「製品ベンダーの話を聞いても説明の内容が統一されていないような？」、など ゼロトラストは難しく、的を得ないと感じている方も多いのではないでしょうか？ ゼロトラストの定義としてNIST (National Institute of Standards and Technology, NIST, アメリカ国立標準技術研究所) より「SP 800-207: Zero Trust Architecture (ZTA)」がリリースされています。2019/9/23に Draft1 (Withdrawn Draft) がリリース、2020/2/13に
Gartner Top 9 Security and Risk Trends for 2020
CISOs should understand these trends to practice strong planning and execution of security initiatives. The shortage of technical security staff, the rapid migration to cloud computing, regulatory compliance requirements and the unrelenting evolution of threats continue to be the most significant ongoing major security challenges. However, responding to COVID-19 remains the biggest challenge for m
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Palo Alto Networks創業者が語る、これからのサイバーセキュリティの“3つのトレンド”
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