“15年間フルーツしか食べない人物”に起きた驚きの変化。「ラーメンもお菓子も食べたいとは思わない」 | 日刊SPA!
焼肉に寿司、ラーメンにパスタなど、飽食の時代と言われて久しい現代日本では、あらゆるものが好きな時に食べられる。 しかし、選択肢が無限にあるにもかかわらず、15年間フルーツのみを食べて生活している人物がいる。フルーツ研究家の中野瑞樹氏だ。一体なぜそんな生活を始めたのか、体にどんな変化があったのか、本人を直撃した。 ――2009年から約15年にわたって、ほぼフルーツしか食べていないそうですが、具体的にはどんな食生活なのですか？ 中野瑞樹氏（以下、中野）：肉や魚はもちろん食べていません。豆や芋、米やパンなどの穀物も野菜も食べていません。水やお茶も全く飲んでおらず、水分の補給もフルーツからのみですね。 ――フルーツ以外は全く食べていないということですか？ 中野：最初は本当にフルーツだけでした。でも、初めて1か月程で、体がものすごく塩分を欲するようになって塩を舐めはじめました。また、果実野菜（キュウ
ひろゆきが直言「安倍氏の死を嘆くのに、カルトを規制しない自民党に怒らない人はアホ」 | 日刊SPA!
安倍晋三元首相が銃撃される事件が発生してから2週間が経過しました。どんな理由であってもこのような事件を起こしてはいけないですし、そこは容疑者が悪いとしか言えません。しかも銃を規制している日本での元首相の銃撃ということでかなり衝撃的だったわけですが、世界からすれば「日本って銃規制しているのに、それってなんだったの？」という感じです。 ただ、今回の事件は、いろいろな問題に起因していると思うのです。 山上徹也容疑者は、母親が世界平和統一家庭連合（以下、統一教会と表記）に入信し献金をしまくった結果、家庭が崩壊したことが原因で安倍元首相を殺害しようとしたと報道されています。 安倍元首相は2021年9月に、統一教会関連組織の一つである「UPF」（天宙平和連合）にビデオメッセージを送って、文鮮明総裁の後継の総裁に対して「敬意を表します」と言ったりもしていました。 それ以外にも、現役信徒（※1）が自民党の
レジ袋有料化は義務ではない。単なる「強い推奨」にすぎなかった、政府が答弁 | 日刊SPA!
今年1月、東証2部上場のレジ袋メーカーの大手「スーパーバッグ」が、24日から希望退職者の募集を始めると発表した。2020年7月より実施されたレジ袋の有料化にともなう経営が悪化が大きな要因となったようだ。しかし、憲政史研究家の倉山満氏によれば「そもそも、レジ袋有料化は義務ではなかった」のだという。一体どういうことだろうかーー？（以下、倉山満氏による寄稿） 2020年7月1日よりレジ袋有料義務化！ 当時の小泉進次郎環境大臣が大々的にキャンペーンしたのを、多くの方が覚えているだろう。 事実、コンビニその他ほとんどの店で、「レジ袋有料ですけど、いりますか？」と聞かれるようになった。ただし、一部のお店では今まで通り無料配布してくれる。不思議に思った方も少なくないだろう。 そして一部の店では、「我々は環境に配慮したレジ袋を売っています！」と、大々的に宣伝している。 しかし、「レジ袋有料化は義務ではなか
「私は映画『牛久』に騙された」外国人収容所での隠し撮り、出演者が怒るワケ | 日刊SPA!
どんなに世の中に訴えることのできる素晴らしいドキュメンタリー映画だったとしても、被写体の尊厳を傷つけ、誰かの犠牲のもとに作られた映画は本当に素晴らしいものだと言えるのだろうか。 現在、全国各地で上映中の『牛久』は、茨城県にある東日本入国管理センター（牛久入管）の中にある外国人収容所をテーマとしたドキュメンタリー映画だ。撮影禁止となっている面会室を、トーマス・アッシュ監督とその協力者が「隠し撮り」した映像が収められている。 監督は「日本の収容所では外国人に対して非人道的なことが行われている。こんなにひどいことは多くの人々に伝えねばならない」とアピールした。誰もやったことのない収容所での「隠し撮り」という手法に、賛美の声や監督を英雄視するような声も多くあがっている。 しかし、実際に収容され「隠し撮り」されていた立場の人たちはこの映画についてどう考えているのだろうか。もちろん、被写体となる当事者
「課金ゲーム化」する東大受験。学歴は結局、資金力でほぼ決まる | 日刊SPA!
現役東大生の布施川天馬と申します。学生生活の傍ら、ライターとして受験に関する情報発信などをしています。 突然ですが、「大学受験は平等な勝負だ」だとお考えではないでしょうか？ 学力だけを測るペーパーテストで進路を決めるのですから、あたかも平等に見えます。しかし、それは違います。なぜならば、受験の結果は学力ではなくて「家庭の経済力」でほぼ決まってしまうからです。 前回の記事にて、東大の受験は小学校4年生からすでに始まっているということを述べました。 東大受験者、入学者は難関中高一貫校出身が大半を占めており、中学受験未経験者はほとんどいないと思えるような「魔境」です。さらに彼らの多くは学校のほかにも進学塾に通います。 小学校ではSAPIX、中高では鉄緑会のような超進学塾に通うケースが多く、当然これらの塾にもお金はかかってきます。恐ろしいのが、これらの塾はあまりにも授業の進度が早いので、往々にして
どんな言い訳も通用する国と怒らない国民／鴻上尚史 | 日刊SPA!
東京オリンピックの予算が、当初の7000億円から3兆円超になる見込みだそうです。 日本の国家予算が101兆円ですから、なんと、3％をオリンピックに使うわけです。 正気の沙汰とは思えませんね。 で、「誰が7000億円でできると計算したんだ？」とか「そもそも、温暖な気候って言った奴は誰だ？」「真夏の東京でやろうと旗振った責任者は誰だ？」と突っ込みたくなるのですが、すぐに、「そういう詳しいことを書いた書類はシュレッダーにかけました」と言われそうです。 はい、「桜を見る会」で政府は子供の言い訳レベルでねじ伏せられると味をしめましたからね。 ハードディスクにも残ってないし、残っていても公文書じゃないし、シュレッダーは障害者雇用の人がやったから遅かったし、反社会的勢力という定義はないし、適正に処理したなんて言うし、もう、どんな言い訳も通用する国になってしまいました。 仮にオリンピックで3兆円使っても、
「Windows7のサポート終了」どころじゃなかった！ XPや95…旧OSを使い続けるニッポン企業 | 日刊SPA!
’20年1月14日にサポートが終了するWindows7。’15年発売のWindows10へのアップグレードが進められるなか、日本の企業のあいだでは、いまだに旧OSが活躍していた。専門家や愛用者の証言からその実態に迫る！ ’95年11月、秋葉原には発売直後のWindows95を求める人だかりが。インターネット接続機能やスタートボタンなどが搭載され、利便性が向上した サポート終了の日が刻一刻と迫るなか、Windows7の人気はいまだに根強い。Web分析会社のNet Applicationsが発表したデータでは、8月時点でデスクトップPC利用者の約3割が、Windows7を使い続けていた。無論、これだけサポート終了が宣伝されているので、割合は減っていると予想されるものの、このデータは氷山の一角。 旧OSに明るいある情報筋によると、「ほとんどの大手企業で、7よりも古いOSのPCが、いまでも現役で稼
年収1200万円の部長が、年収260万円の電話番に…定年後の「再雇用」の現実 | 日刊SPA!
「ギリギリ逃げ切れるはず！」。そんな楽観的な見方をしがちな50代だが、少し目を凝らせば、すぐそこは阿鼻叫喚の地獄絵図。30代で年収600万円オーバーするも、順風満帆な人生から一転して負け組への転落。それは明日の我が身なのだ。 人生の後半戦を見据えて、定年後も会社に再雇用してもらおうともくろむ人も多いだろう。確かに高年齢者雇用安定法により、企業には65歳までの雇用確保義務が生じるようになった。人事ジャーナリストの溝上憲文氏は、現状をこう語る。 「企業は『継続雇用制度の導入（再雇用）』、『定年の引き上げ』、『定年廃止』の3択を迫られ、8割以上が再雇用導入を選択しています。ただし、再雇用の多くは契約社員で、管理職も一兵卒。年収は300万円程度です」 中高年のキャリア支援を手掛ける佐々木一美氏に寄せられた事例は、以下の通りだ。 「外資系広告代理店で年収1200万円の部長が、年収260万円の電話番。
突然、父がネトウヨに…スマホで右傾化する高齢者たち | 日刊SPA!
弁護士大量懲戒請求事件で明らかになった高齢者ネトウヨの存在。スマホを片手に“理論武装”する、高齢者ネトウヨの素顔に迫る。 ネトウヨから絶大な支持を集めるブログ「余命三年時事日記」を通じて弁護士に根拠のない大量の懲戒請求を行った者たちが、逆に弁護士から訴えられるという事件が表面化し話題になった。ブログでは弁護士たちを「外国の勢力と通じて武力を行使させる『外患誘致罪』にあたり、死刑に相当する」として、懲戒請求書のテンプレを掲載。ブログに感化された読者約1000人がブログを通じて全国各地の弁護士会に送りつけたのである。 こうした不当な懲戒請求に対して、10月末から弁護士たちの反訴が始まった。それにより、懲戒請求をした、いわゆるネトウヨと呼ばれる人たちには意外にも高齢者が多かったことが判明したのだ。 「和解の申し入れや謝罪などの連絡をしてくる人が何十人かいるが、一番若い人で40歳。60歳や70歳と
超絶ブラックな下請けIT企業「残業代なんか払ったら潰れる」 | 日刊SPA!
労働環境の改善、残業代や給与のアップ。“働き方改革”が叫ばれて久しいが、その効果を実感している人がどれだけいるのだろうか。今回は現場で働く様々な人たちを取材。企業がなにかしらの取り組みを行う例も増えてきたが、特に下請けの小さな企業においては、そもそも“様々な無理”のうえに成り立っている場合も多く、その存在価値さえ危ぶまれてくることも……。 「上司から会社と“三六協定 ”を結んだ、と通知されたのですが、それが何なのか誰も知らないし、知ろうともしません」 もはや諦めたかのように、乾いた笑みを浮かべて話すのは、東京都内の中小IT企業に勤務する蟹江さん（仮名・32歳）。 この「三六協定（さぶろくきょうてい）」とは、労働基準法第36条に基づく労使協定の俗称で、一日八時間、週に四十時間を超える労働が発生する会社などでは、労組や社員の過半数を代表する者との間でこれを締結し、労働基準監督署に届け出なければ
「孤独死は独居老人より独身40代のほうが多い」特殊清掃人が断言 | 日刊SPA!
2035年には50歳男性の3人に1人が未婚者になると言われる「生涯未婚」時代。10/25発売の週刊SPA！に掲載されている特集『［40歳独身］の危機』でのアンケートでも独身男性の実に50.4％の人が「生涯独身」を受け入れている。しかし、自由気ままな生活は突如思わぬ弊害を発生させるのも事実。ここでは、40代独身者の最期の瞬間について取り上げたい。 真夏のある日、東京都大田区にあるマンションの一室のドアを開けると、視界を完全に塞ぐほどの黒い虫の大群が襲いかかってきた。よく見ると、コバエだ。そして、部屋の奥から漂う強烈な死臭が防臭マスク越しの鼻をつんざく。 部屋で亡くなっていたのは、某上場企業の中間管理職だった42歳の独身男性（写真参照）。すでに死後1か月が経過し、腐乱した遺体から流れ出た体液は、畳裏の板張りにまで達していた。死因は糖尿病による合併症。糖尿病や精神疾患を患った男性は、長期療養のた
「ブラック企業大賞はただの企業イジメ」…アリさんマークの引越社副社長が猛反論 | 日刊SPA!
今年で第4回目を迎えるブラック企業大賞。2015年はABCマートや明光ネットワークジャパン（明光義塾）など6社がノミネートされ、11月29日にウェブ投票の結果、セブン-イレブン・ジャパンが2015年ブラック企業大賞を受賞した。 残業代の未払いや過重労働、パワハラ、セクハラなど過酷な労働環境に苦しんでいる労働者の味方として、実情を世間に啓蒙するために発足したブラック企業大賞。しかし、一方で彼らの強引なやり方に疑問を呈するのは、第4回ブラック企業大賞のノミネート企業だった「アリさんマークの引越社」の井ノ口晃平副社長だ。 まずアリさんマークの引越社騒動を簡単に説明すると、同社の社員Aは度重なる遅刻から営業を外され、アポイント部へ異動になった。また、営業車で起こした事故でも相手方に謝罪しないなど社会人としての配慮に欠けていた。その後もこうした勤務態度に改善がなかったため、見せしめ的にオレンジの服を
情報商材業者にとってアマゾンは格好の狩場!? | 日刊SPA!
誰でも電子書籍を販売できる！ そんなアマゾンの革命的サービス「キンドル・ダイレクト・パブリッシング」（以下KDP）が日本でもスタートした。手軽に自費出版できるのがウリだが、怪しげなタイトルも散見されるキンドルストア。新手の市場にうごめく魑魅魍魎の正体とは？ ◆Amazonで自著を簡単に出版＆販売OK！ 誰でも電子書籍を販売できる！ そんなアマゾンの革命的サービス「キンドル・ダイレクト・パブリッシング」（以下KDP）が日本でもスタート。本場である米国では、早くも処女小説で1億ドルを売り上げた書店員作家が生まれたなんてサクセスストーリーも飛び出している。なにしろ、印税が35％～と紙の書籍に比べて非常に高いこともあり、個人ユーザーからの注目度も高いのは当然だ。現在、キンドルストアには「電子書籍が簡単に作れる」といったハウツー本がいくつも販売されており、個人向けの市場への期待が窺える。 しかし、一
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