IDC Japanは、日本国内における働き方改革関連ICTツールの利用動向調査を実施。7月25日付での結果を公表した。 この調査は、従業員数100人以上の企業で働く経営層、IT部門の従業員、および工場や販売といった現場以外の部門に勤務する従業員(オフィスワーカー)に対してアンケート調査を実施。IDCがオフィスでの働き方改革に貢献すると判断したICTソリューションを中心に、導入や利用状況、ソリューションの評価、今後の導入予定について質問したものとなっている。 導入率が高いものについては、「旅費/経費精算」(47.5%)、「勤怠管理」(43.8%)、「ワークフロー」(42.5%)としている。また大企業においては、リモートアクセスや会議システムの導入も進んでるという。 従業員が現在使用していて、今後も使いたいツールとしては、PCモニター(ノートブックPCに接続)(74.0%)、ビジネスチャット(
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