日本中の人事担当者に、絶対に読んでほしい統計学の本
東京大学医学部卒(生物統計学専攻)。東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野助教、大学病院医療情報ネットワーク研究センター副センター長、ダナファーバー/ハーバードがん研究センター客員研究員を経て、現在はデータを活用する様々なプロジェクトにおいて調査、分析、システム開発および人材育成に従事する。著書に『統計学が最強の学問である』(ダイヤモンド社)、『1億人のための統計解析』(日経BP社)などがある。 待望の新刊『統計学が最強の学問である［ビジネス編］』無料公開 ベストセラーとなった『統計学が最強の学問である』の第三弾『統計学が最強の学問である［ビジネス編］』が、ついに9月中旬に発売。その内容を無料公開します。真にビジネスに役立つ「統計力」を身に着けるためにはどうしたらいいのか。著者・西内 啓氏の斬新な視点をあますところなくお伝えします。 バックナンバー一覧 早稲田大学ビジネスス
アドビ調査「人事評価は時代遅れ、多くの時間を費やし無駄」
アドビシステムズは4月5日、米国の1500人の会社員を対象に実施した調査「Performance Reviews Get a Failing Grade（パフォーマンスレビューに不合格判定）」の結果をブログ内で公表した。 人事評価の多くは時代遅れで、多くの時間を費やさなくてはならないストレスフルなものと認識され、調査によると、従来型の人事評価が従業員やマネージャーからいかに非生産的で無意味だと思われているかを明らかにしているという。 調査対象となった従業員の88%は、ランク付けや数値の評価をともなう文書によるレビューなど、体系的な従来型の人事評価を定期的に受けなければならないと答えている。 しかし、こうしたレビューが同僚間の競争を激化させ、人間関係上のストレスを増やしており、感情的なやりとりや退職にも繋がるとも回答している。 主な調査結果は以下のようになっている。 従業員とマネージャーの多
退職リスク分析でハイパフォーマーの流出を防ぐ
PwCコンサルティング合同会社 ディレクター。慶応義塾大学理工学部卒業。外資系IT会社を経て現職。人事コンサルティング領域に関して15年以上の経験を持つ。組織設計、中期人事戦略策定、人事制度設計から人事システム構築まで、組織／人事領域に関して広範なプロジェクト経験を有する。ピープルアナリティクスの領域においては、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト導入・セミナー講演・寄稿を含め、国内でも有数の実績を誇る。現在は、人事部門構造改革（HR Transformation）、人事情報分析サービス（People Analytics）におけるPwCアジア地域の日本責任者に従事している。HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)理事。 ビッグデータで人事が変わる！ 世間でも注目を集める「データアナリティクス」や「ビッグデータ」という概念が、人事の仕事のあり方を変えつつある。
東洋経済オンライン
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早期退職はデキル人から立ち去る | お金・給料の新常識
崖っぷち。そう聞いていたのに、脅えるどころか余裕すらある。 「100人の部署だと、常駐さんは40人ぐらい。全員、契約打ち切りになりましたが、正社員への影響はまだ出ていません」 ソニーのエレクトロニクス部門で研究職を務めるAさん（33歳）はそう語る。「常駐さん」とはソニーの正社員ではなく、人材会社に所属する派遣社員のこと。システム設計など高度で専門的な業務を請け負うため、人件費は1カ月で200万円以上に及ぶ。 「常駐さんたちの人件費は他社と比べても異様に高かった。いま減らすのは当然の理でしょう。彼らはほかの会社にくら替えするだけのはずですから、いわゆる『派遣切り』とは事情が違う」 1月22日、ソニーは会見を開き、2009年3月期の連結営業損益が過去最大となる2600億円の赤字に転落するとともに、赤字が続いている液晶テレビ事業の再編を柱に2月中旬から正社員を対象に希望退職者を募る、と発表した。
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