「オーケー・グルグル」でも大丈夫、Google Homeは子どもたちに大ウケ (2/3)
子どもたちは、Google Homeでの朝の天気の確認が日課に 「ねえGoogle、今日の天気は？」「今日の○○区は、最低気温○○度、最高気温○○度。天気は雨。現在の気温は○○度です」 翌朝からわが家では、朝食は息子と娘とGoogle Homeのこのやりとりから始まることになった。今のところ、これ以上は、朝はほとんど使わない。妻のために鉄道の運行状況を知りたいところだが、「鉄道の運行状況は？」と尋ねても「すみません。お役に立てそうにありません」という返事。ただ「道路の状況は？」と尋ねると「○○区○○○、○○番地は、渋滞しています」と教えてはくれる。 娘が小学校に向かい、妻が出勤するのに合わせてボクと息子が自転車で保育園に向かい、30分ほどでボクが家に戻ってくる。そして、Google Homeが活躍するのはそれから。 ダイニングテーブルの上のノートパソコンで昨日夕方からのメールを改めてチェッ
アドビ調査「人事評価は時代遅れ、多くの時間を費やし無駄」
アドビシステムズは4月5日、米国の1500人の会社員を対象に実施した調査「Performance Reviews Get a Failing Grade（パフォーマンスレビューに不合格判定）」の結果をブログ内で公表した。 人事評価の多くは時代遅れで、多くの時間を費やさなくてはならないストレスフルなものと認識され、調査によると、従来型の人事評価が従業員やマネージャーからいかに非生産的で無意味だと思われているかを明らかにしているという。 調査対象となった従業員の88%は、ランク付けや数値の評価をともなう文書によるレビューなど、体系的な従来型の人事評価を定期的に受けなければならないと答えている。 しかし、こうしたレビューが同僚間の競争を激化させ、人間関係上のストレスを増やしており、感情的なやりとりや退職にも繋がるとも回答している。 主な調査結果は以下のようになっている。 従業員とマネージャーの多
日本発グローバルの業務改善クラウド「kintone」の5年を伊佐PMに聞く (1/4)
サイボウズの「kintone（キントーン）」は、「現場リーダーによる業務改善」「受託開発からの脱却」「グローバルを狙うチームプラットフォーム」といった、きわめて明確な意思に基づいて作られた志の高いプロダクトである。kintoneが生まれてから今に至るまでの5年を、kintoneのプロダクトマネージャーである伊佐政隆氏に聞いた。（インタビュアーTECH.ASCII.jp 大谷イビサ） グローバルのチームワークプラットフォームを目指すkintoneの登場 kintoneの発表は、サイボウズがクラウドサービス「cybozu.com」を開始した2011年11月にさかのぼる。サイボウズ OfficeやGaroonのクラウドサービス化とともに、青野社長から「残りの生涯をこのプロダクトに賭ける」と紹介された鳴り物入りのサービスがkintoneになる。 kintoneは、青野慶久社長発案のプロダクトとして
なぜ“チャットbot”がヤバいのか？
2016年6月28日に開催したASCII STARTUP ACADEMY“2016年上半期ベンチャー、スタートアップ業界振り返りトーク”。国内外で活躍する有力ベンチャーキャピタル、ベンチャー専門家たちが集まり、2016年上半期のスタートアップシーンを振り返りながら、今後成長が見込める注目分野について語った。 注目すべき分野として、いずれも口をそろえたのが“チャットbot”（チャットボット）だ。人工知能を使ったテキスト自動応答システム、テキスト版自動応答オペレーターのようなもの。しかし現在のウェブメディアを根本から覆す潜在能力を秘めている。 ■セミナー登壇者 IMJ Investment Partners Pte.Ltd. 岡洋氏 Fenox Venture Capital. Venture Partner 田所雅之氏 サムライインキュベート玉木諒氏 デフタ・キャピタル 山口豪志氏 コールセ
「農業分野のIoTでも使いやすい価格を！」AWSへ要望
AWS Summit 2016で「大きくて赤くてツヤとハリのある苺を増やすプロジェクト」と題されたセッションが開催された。「AWS IoT」の活用事例を紹介する。 登壇したのは、コンピュータソフト開発関連事業を展開する開仁産業の社内ベンチャーとして立ち上がったCF-K 取締役の山本文洋氏。開仁産業では2016年度よりIoTの取り組みをスタート。AWSなどのクラウドを利用した自社サービス開発など、CF-Kが一手に引き受ける。 最初に目指したのが、農業の革新だ。農業は労働者不足、後継者不足、労働管理、収益改善などさまざまな課題に直面している。それをIT技術でサポートしようと考えた。 「IoTで情報の可視化し、勘や肌感覚を明確な数値にし、農業環境の改善に役立てる。さらに機械学習によってノウハウを抽出し、得られたノウハウから収穫時期・収穫量の予測や遠隔支援を実現。その成果を『CFK-IoT』として
「売上を1.6倍にした人工知能」リアル店舗をウェブ化するABEJA (1/5)
GoogleやFacebookが人工知能分野の先進的な企業買収を進める以前、同様の技術をビジネスに発展させるべく動いていたスタートアップが日本にあった。 ディープラーニング（深層学習）技術の先駆者であるジェフリー・ヒントンのベンチャーをGoogleが買収したのは2013年3月。さかのぼること6カ月前、創業当初から画像処理技術やディープラーニングの研究開発・商用利用に取り組み始めていたのがABEJA（アベジャ）だ。 「投資関係者からは、IoT（Internet of Things）、人工知能、ビッグデータなどを網羅的にやっているベンチャーはうちだけだと評価していただいている。（ビッグデータ分析は）ウェブだけでなく、最終的には（リアルの）Thingsにもつながらないといけない」と語るのはABEJAの岡田陽介代表取締役CEO。 2012年9月創業で現在4期目の同社主要事業は、人工知能のアプローチ
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