iPhoneで写真を撮影するのが好きな人は使ってみると楽しい。 Photo Statsは、写真フォルダの中身を精査して、統計情報をわかりやすいイメージ(インフォグラフィック)にするアプリである。 可視化されるのは、 ・ 撮影地の地図上の分布図 ・ トップ撮影地ランキング ・ 写真と画像の総枚数 ・ 写真データのサイズ総計 ・ 平均シャッタースピード ・ ISO値の割合 ・ フラッシュ撮影の割合(iPhone4) ・ 撮影時間帯の分布 ・ タテヨコの割合 ・ 撮影数が多かった日付ランキング などだ。すべてが画像として出力される。 私の写真フォルダには3595枚の写真と画像があった。この分析結果からたとえば次のようなことがわかる。 たとえば最も撮影数が多かったのは、過去2年で2011年7月31日の78枚だった。2番目は2009年の11月2日の72枚だった、なんてランキングがみえる。 こちらの図
ブロガーとしても著名な池田信夫氏がビル・ゲーツ氏と対談したという記事が興味深いものだった。ビル・ゲーツ氏の原発観はこうまとめてられている。▼「彼は福島事故について驚くほどくわしく知っていて、「合理的な日本人が非合理的な反応をしているのは残念だ」と言っていた。特に原発や放射線のリスクについての科学的知識が政治家や一般国民に知られていないことが問題を必要以上に混乱させている、と語った。」▼オリジナルの対談を見ていないのでなんとも言えないが、ゲーツ氏がそう言うのだろうかという疑問は残った。また池田氏の考えであろうが、次の点は興味深いものだった。▼「重要なのは安全性だが、AP1000のような第3世代の原子炉には、炉心溶融を物理的に防ぐ受動的安全装置がついており、巨大地震が起きても大丈夫だ。福島第一原発は古いマーク?で、30年前から技術者が危険だと警告していた。日本も「脱原発か否か」といった不毛な論
いつもいろいろけなしてしまっている毎日新聞社説だが、今日のはあっぱれ。 現在ある持ち株会社と郵便事業会社、郵便局会社を統合した親会社の傘下にゆうちょ銀行とかんぽ生命の金融2社を置く。そして、政府は親会社について、拒否権を行使できる3分の1超の株式を保有する。親会社も金融2社の株式の3分の1超を持つことによって間接的ながら政府出資が続くというのが、郵政改革法案の内容だ。 郵政民営化路線の見直しは、民主党と連立与党を組む国民新党にとって最重点政策である。しかし、昨年4月に法案は閣議決定されたものの、ねじれ国会の結果、野党の反対で成立の見通しが立たないまま、継続審議という扱いで宙に浮いた状態が続いている。 それを打開する方策として、復興財源の確保を理由とした日本郵政の株式売却の話が出てきたという印象が強い。 亀井がうきうきしているのを見て、ほんとひどい話だなと思った。 政権交代後に成立した株式売
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