[書評]知ろう食べよう世界の米（佐藤洋一郎）: 極東ブログ
昨日ナショナルジオグラフィックのサイトに「イネの起源は中国・珠江の中流域と判明」（参照）という記事があった。話はタイトル通りでもあるが、発表媒体はNature誌で、原文も公開されていた（参照）。内容の評価についてだが、研究チームが「長い論争に終止符を打つことができた」と自負するほどの価値があるかは私にはわからないが、ナショナルジオグラフィックの記事、および該当論文の概要を読む限り、妥当な見解であり、さほど驚きもなかった。 というのは、最近、といっても7月だが、子ども向けの科学入門書である岩波ジュニア新書で「知ろう食べよう世界の米」（参照）を読んで、話の概要は知っていた。論文概要は次の通り（参照）。 作物の栽培化は長期にわたる選択の実験であり、これがヒトの文明を大きく進歩させてきた。栽培イネ（ Oryza sativa L.）の栽培化は、歴史上最も重要な進歩の1つに位置付けられるが、その起源
社説:経済対策 本来やるべき事は何か－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
日本経済の減速が心配されている。主な原因が欧州や中国など海外にあるため、即効性のある対策が見当たらないのが現実だが、そんな中、景気をあえて冷え込ませようとしているのだから、あきれるばかりだ。 決められない政治とその象徴的現象になっている、特例公債法案のたなざらしである。 本来なら今年度予算と一体で４月までに成立していなければならなかった法案だ。このままでは来月中にも財源が枯渇しかねないというが、歳出の抑制により、影響はすでに広がっている。地方交付税の配布が遅れた結果、銀行からの緊急借り入れでしのいでいる自治体もある。景気の足を引っ張るばかりか、利払いという余計な負担増まで招いている。一刻も早く成立させることが、与野党に求められる最低限の責務だ。 法案の中身で対立しているのではない。衆院の解散時期をめぐる駆け引きの材料に使われてきただけだ。 そんな無責任ぶりを続けながら、緊急経済対策とは、本
中国、公安と“夜の”店がグルで、日本人から大金をダマし盗る!?
数年前から指摘され続けているチャイナリスクが、尖閣諸島問題を契機に大噴出した。ミャンマーやインドネシアなどへの工場移転が一段とクローズアップされているが、チャイナリスクの要因は政治・経済だけではない。夜の街にも潜んでいるのだ。中国版美人局のハニートラップである。 引っかかるほうが甘いといわれればそれまでだが、ハニートラップの実態はそう単純に片付けられる問題ではない。巧妙で、しかも罰金が高額なのだ。 現地でのトラブル事情に詳しい、武蔵野学院大学客員教授で危機管理コンサルタントの平塚俊樹氏が、実情を説明する。 「仕掛けてくる女性が在籍する店と地元の公安が連携していて、そういう店に入ればほぼ罠に引っかかります。罰金を支払えば釈放されますが、これが高額で、本人の勤務先のランクと役職によって金額が決まります。例えば、A製作所の部長なら500万円、少しランクの低いB電気の部長なら400万円というように
Engadget | Technology News & Reviews
The Polaris Dawn crew is back on Earth after a historic mission
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