コンテンツを標的にした脅威が増加--「Box」の情報セキュリティ対策
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Box Japanは3月12日、情報処理推進機構（IPA）が1月に発表した「情報セキュリティ10大脅威 2024」の解説と、自社ソリューションのセキュリティ機能を解説した。 Box Japan ソリューションエンジニアリング本部 ソリューションエンジニアの結城亮史氏は、「『Box』単体でも十分なセキュリティ機能を用意しているが、（他社製品と連携する）エコソリューションと合わせて使用すると組織全体のセキュリティレベルを向上できる」とセキュリティ対策の見直しを促した。 情報セキュリティ10大脅威2024の組織向け脅威は、昨年と同様に1位が「ランサムウェアによる被害」、2位が「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」だった。一方、3位は「内部不
Box、「Azure OpenAI Service」と連携--「Box AI」の一般提供を開始
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Box Japanは3月6日、Microsoftの「Azure OpenAI Service」との新しい連携を発表した。これによりセキュリティやプライバシー、コンプライアンスにおけるエンタープライズグレードの基準を適用した先進的なAIモデルを活用できるようになるという。 また「Enterprise Plusプラン」のユーザー向けに、「Box AI」の一般提供を開始する。1ユーザー当たり毎月20クエリーを利用でき、企業レベルではそれに加えて2000クエリーを利用できるという。 Box AIは中立的なプラットフォームのフレームワークを構築しているため、今回の連携もスムーズに行われ、各業種に対してさまざまなメリットが生まれるとしている。例えば
Box Japan、日本進出10周年の事業戦略を発表--成長の第2段階を目指す
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Box Japanは5月18日、2024会計年度（2024年1月期）の事業戦略を発表した。日本進出10周年を迎え、コロナ禍でのオンライン需要の獲得に大成功したとし、成長の第2段階を目指すとした。 記者会見した代表取締役社長の古市克典氏は、まず2023会計年度（2023年1月期）の事業成果を振り返り、三菱重工やスズキ、アイシンなどの大手製造企業を新規顧客として獲得に成功したと報告。古市氏によれば、これらの企業はこれまで「Box」のようなクラウドサービスの導入に慎重だったが、風向きが変わり「（Box導入の障壁が下がって）キャズムを超え始めた」（古市氏）と手応えぶりをアピールした。 同社の業績は9年連続で成長しているといい、各種サービス機能を
Box Japan 古市 克典｜コンテンツクラウド「Box」日本法人を立ち上げ、国内1万社以上の導入を成し遂げたマネジメントルールとは
外資系グローバル企業の中で日本法人の存在感を高める「Box Japan」チームビルディングの秘訣 ファイル共有やコンテンツ管理機能を持つコンテンツクラウド「Box」の国内導入企業が1万2000社を超えています。Box Japanを立ち上げ、現在は売上を全社の18%(2022年1月末決算)に成長させたのが古市さんです。 外資系企業の日本法人立ち上げの苦労や、外資系企業ならではのチームビルディングのコツについて、創業手帳代表の大久保が聞きました。 古市 克典（ふるいち かつのり） 株式会社Box Japan 代表取締役社長 京都大学経済学部卒業、ロンドンビジネススクール修了（MBA)。NTTでシステム開発、海外投資、事業計画作成などを担当。日経連（今の日本経団連）への出向、海外留学などを経て退社。米系大企業、ベンチャー企業、経営コンサルティング会社を経て、2008年に日本ベリサインの社長に就任
日本法人設立から10年でグローバル収益の19％まで急成長。シリコンバレー企業と日本企業の「いいとこ取り経営」の神髄とは
文書、画像、音声、動画など、あらゆるファイルやコンテンツをクラウド上でセキュアに共有できる「Box（ボックス）」。その日本での事業を展開するBox Japanが設立10周年を迎えた。グローバル収益の19％を占めるまでに日本市場を急成長させたのは、設立時から10年間にわたって経営を担ってきた古市克典代表取締役社長である。シリコンバレー企業と日本企業の「いいとこ取り」を実践し、外資系日本法人としては異例の急成長をもたらした古市社長の経営哲学に迫る。 グローバル収益の19％を日本市場が占める いまや日本でも約1万5700社の企業が利用し、社内外での情報共有やコラボレーションのために欠かせないツールとなっている「Box」。ワードやエクセル、PDFといった文書ファイルはもちろん、画像、音声、動画など、ありとあらゆるコンテンツを簡単にアップロードして共有できるコンテンツクラウドである。今年の5月には、
UIとセキュリティの両立に注力--IBMと提携したボックスのエンタープライズ戦略
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 法人版のDropboxと形容されることがあるBoxだが、実は創業はBoxが2年早い。そしてBoxが目指すものは、クラウドストレージサービスをはるかに超えたクラウドのコンテンツ管理サービスだ。Boxでエンタープライズ事業を立ち上げたグローバルマーケティング担当シニアバイスプレジデント兼エンタープライズ担当ジェネラルマネージャのWhitney Bouck氏に、エンタープライズ戦略、Boxの優位性などについて話を聞いた。 ――Boxはオンラインストレージとして登場したが、現在自分たちをどう定義しているか？ Boxはコンテンツ管理、コラボレーションプラットフォームと位置付けている。ストレージは無料ではない。ストレージだけが必要というのであれば、
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10年目を迎えたBox Japanが事業戦略を説明、Box AIによる生産性向上のメリットもアピール
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