サイバーエージェントはデジタルインファクトと共同で国内のインフィード広告に関する市場動向調査を実施。プロモーション目的や配信先デバイス、配信先メディア、広告フォーマットなどを含めて推計するとともに、2023年までの市場規模を予測した。 なお、この調査におけるインフィード広告の定義は次のとおり:メディア上で表示されるフィード型コンテンツと同じフォーマットで表示される広告の総称 2017年のインフィード広告市場は前年比36%増の1,903億円。スマートフォン比率97%両社の推計によれば、2017年のインフィード広告市場は2016年(1,401億円)から36%増加し、1,903億円となった。このうちスマートフォンへの配信比率は全体の97%に達した。プロモーションの目的別にみると、Webプロモーション目的が75%、アプリプロモーション目的が25%となっている。 プロモーションの目的と広告主のカテゴ
10代女子の7割弱は「記事内の静止画広告を無視している」――GMOメディアは10月30日、「10代女子のスマホ広告に関する調査」の結果を公開した。10代女子のほとんどが記事広告の意味を知らず、興味のある広告には好意的である人も過半数いることが分かった。 スマホ広告に「嫌な気分」 まず、スマートフォン広告の種類別に接触度を聞いた。「よく目にしていて、クリックしたことがある/(クリックしたことはないが)印象に残っている(合算)」で最も多かったのが、「ゲーム中に表示される、(アイテムやポイントなどの)インセンティブがもらえる広告」(38.1%)。反対に、「よく目にしているが、全て無視している」では「記事/サイトの中の静止画の広告」(66.9%)が最多だった。 スマホ利用中の広告表示にはネガティブな意見がほとんど。「広告が表示されると嫌な気分になる」は84.5%と突出していた。 一方で、「気になっ
GoogleとFacebookの2巨人が、デジタル広告市場を寡占している。よく知られている話である。でも、両社による寡占化がどう展開するかをグラフで追ってみると、複占( duopoly)が思っていた以上に異常なレベルに向かっていることに、驚いてしまう。 米デジタル広告市場のトップ10社の各広告費をeMarketerが予測していたので、それをグラフ表示したのが図1である。2016年から2019年までの、年間広告費の推移を示している。トップ2のGoogleとFacebookが、他の8社を大きく引き離して突っ走っている。トップ2社の勢いだけが特出し、今後もその他グループとの差をドンドン引き離そうとしているのだ。 (データソース:eMarketer) 図1 米デジタル広告費の推移。2016年~2019年の年間売上高を会社別に示している。図ではトップ10のみプロットしている。Googleの広告費には
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
【注目】急成長するスマホ動画ビジネス-エブリー吉田氏が語る分散型メディアの挑戦【K16-3B #1】 2016 12/19 【公式LINE@はじめました! 平日 毎朝7時に新着記事を配信しています。】友達申請はこちらから! ICCの動画コンテンツも充実! Youtubeチャネルの登録はこちらから! 「急成長する動画ビジネスの最新事情」【K16-3B】セッションの書き起し記事をいよいよ公開!8 回シリーズ(その1)は、 エブリー吉田氏にDELISH KITCHEN等の分散型動画メディアの現状をお話し頂きました。是非御覧ください。 ICCサミットは新産業のトップリーダー600名以上が集結する日本最大級のイノベーション・カンファレンスです。次回 ICCサミット FUKUOKA 2018は2018年2月20日〜22日 福岡市での開催を予定しております。参加登録は公式ページをご覧ください。 ▼ 【登
William A. Anders, the astronaut behind perhaps the single most iconic photo of our planet, has died at the age of 90. On Friday morning, Anders was piloting a small…
「TV離れ」と「PCV離れ」が進んでいる。 eMarketerが先ほど日本とドイツにおける、主要メディアの利用時間の推移を発表。先に明らかにしていた米国の調査結果と合わせて、日米独のメディア利用時間の違いを追ってみた。 まず日本のTV(テレビ)利用時間とデジタル利用時間は図1のように推移している。いずれも18歳以上の大人の1日当たりの平均利用時間である。2018年ころに、デジタルの利用時間が3時間17分となりTVに追いつくと予測している。時期が遅いのは、高齢者が多いせいだろう。 (ソース:eMarketer) 図1 日本におけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 ドイツの場合は、図2のように、2017年にはデジタルの利用時間が3時間44分となり、日本より一足早くTVを追い抜くという。 (ソース:eMarketer) 図2 ドイツにおけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 一方、
サイバーエージェントは2016年11月9日、国内の動画広告市場の調査結果を発表した。2016年の市場規模は前年比57%増の842億円と予測。2015年時点の予測である800億円を上回った。けん引役はスマートフォン(スマホ)向けで、前年比2倍となり動画広告全体の7割を占めるとした。同社が運営する、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研が、市場調査会社のデジタルインファクトと共同で調
ソーシャル化とモバイル化が加速し、インターネットの世界がこの数年の間にすっかり様変わりしてきた。先進国だけではなく新興国も含めてである。世界中のインターネットユーザーが今や、モバイル端末(主にスマホ)からSNSを介してネットに接するのが当たり前になってきたのだ。 かつてソーシャルやケータイのサービスで先行していた日本が、「ソーシャル+モバイル」時代においてもトップランナーとして突っ走ているに違いない。と思っていたのだが、どうも日本はいつもの特異性を発揮して、少し他国とは違った道を歩んできているようである。 インターネットユーザーのうち、SNSを利用している割合を国別に見てみよう。英調査会社GlobalWebIndex(GWI)によると、グローバルのオンラインユーザー(16~64歳)の93%は、少なくとも一つのSNSアカウントを有しているとレポートした。注目すべきは、図1で示す国別(34カ国
The mobile phone comes with a slate of different features and user behaviors that designers and developers can exploit and need to cater to. “There can be rich opportunities that come with these devices: the gyroscope that senses tilt and movement, easier geolocation, the built-in camera,” Jessica Yu, global head of visuals at The Wall Street Journal, said. “All platforms have their unique opportu
2014年は、インターネット動画制作者がメディアで取り上げられて話題になり、民放キー局が番組のインターネット配信を活発化させるなど動画が大いに注目された年であった。 そこで「動画視聴に関するWEB調査」を行い、全国の男女15~79歳を対象にして、どのような動画を、どこで、いつ、どの程度頻繁に見ているのかを分析した。なお、本調査は、普段からパソコン経由で調査会社のパネルに登録している「ネットアクティブ層」についての分析になる。 ◆ インターネット動画視聴は幅広い年代層に浸透。 若年層ほどヘビー視聴 全体傾向として、調査回答者の86.0%が月1回はインターネット動画を視聴していることから、動画視聴行動が幅広い年代層に普及している実態が浮かび上がった。中でも、本論の主人公である若年層では、「ほぼ毎日視聴する」というヘビー視聴者が男性で特に多く、男性10代ではほぼ半数の47.4%、男性20代では3
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