アフロ田中描いてます｡ マイホーム④ 発売中 @zenbutukawarete 漫画家　のりつけ雅春。 Twiter漫画詰合せ↓ ⭐ギャグ編➡︎bit.ly/2B0u4Yo ⭐出産 育児編➡︎bit.ly/2MNZ28X ⭐マンガワン１日１話無料➡︎manga-one.com/title/107 高校→中退→上京→さすらい→しあわせ→結婚→マイホーム。 instagram.com/zenbutukawarete

クリス・ペプラーは明智光秀の末裔　ＴＢＳ番組で判明

コロプラが2月6日に発表した2018年10～12月期連結決算は、3億7600万円の最終赤字（前年同期は13億5200万円の黒字）だった。売上高は98億4800万円（前年同期比20.4％減）、営業損失は1億9900万円。赤字転落は上場以来初。 売上の多くを占めるスマートフォンゲーム事業では、日本国内向けに「バクレツモンスター」をリリース。既存タイトル「クイズRPG魔法使いと黒猫のウィズ」や「白猫プロジェクト」では、テレビCM、Web上でのプロモーションに加え、グッズの制作、リアルイベントの開催などを通じ、同社は「ユーザーとのエンゲージメント向上を試みた」と説明している。 ただ、販管費が31億3500万円（前年同期は27億3500万円）と膨らんだ。 コロプラは12年12月に東証マザーズに上場。14年4月に東証1部に変更した。 関連記事 コロプラ、純利益46.7％減　「白猫」など売上減少 コロプ

ドワンゴの位置情報ゲーム「テクテクテクテク」のプレイ画面。ゲーム内容を評価するユーザーも少なくないが、うまく収益化に結び付かず…… 売上高900万円に対し、営業赤字が8億600万円――これは、ドワンゴのゲーム事業（2018年4～12月期）の業績だ。ドワンゴの親会社、カドカワが2月13日に発表した決算説明資料によれば、ドワンゴが昨年11月から提供している位置情報ゲーム「テクテクテクテク」の不振が響いたという。当初は19年3月期通期で売上高50億円、営業利益25億円を見込んでいたが、「課金要素が少なく当初予算に対して大きなマイナスになった」（同社）としている。 テクテクテクテクは、プレイヤーが現実世界を歩くと、位置情報を基にマップが塗りつぶされていくスマホゲームだ。AR（拡張現実）技術を活用し、巨大化した小林幸子さん、ゴジラ、エヴァンゲリオンの使徒などが出現する、というインパクトも話題を呼んだ

毎月勤労統計の不正調査に関する十八日の衆院予算委員会の集中審議で、麻生太郎副総理兼財務相が祖父の故・吉田茂元首相から、不正確な統計をもとに日本が戦争に突き進んだと聞かされていたことが話題に上った。

いわゆる「大阪都構想」をめぐり、大阪府の松井知事と大阪市の吉村市長は改めて民意を問いたいとして、来月上旬にそろって辞職を表明したうえで、松井氏が大阪市長選挙に、吉村氏は大阪府知事選挙に立候補する方向で調整に入りました。 松井氏と吉村氏は、来月上旬にそろって辞職を表明し、松井氏が大阪市長選挙に、吉村氏は大阪府知事選挙に立候補する方向で調整に入りました。 松井氏と吉村氏は当初、知事選挙と市長選挙にそれぞれが改めて立候補する考えでしたが、仮に当選しても、任期は辞職しなかった場合と同じことし11月と12月までで、秋に再び知事と市長の選挙が行われることから、２人が入れ代わって立候補することで、選挙の前倒しへの批判を避けるねらいがあるものとみられます。 これに対し自民党は知事選挙と市長選挙にそれぞれ候補者を擁立する方針で調整を進め、共産党も具体的な対応を検討しています。

柴山昌彦文部科学相は19日の閣議後記者会見で、2009年の通知で原則禁止とした公立小中学校への携帯電話やスマートフォンの持ち込みについて、緩和も含めたルールの見直しの検討を始めたと明らかにした。大阪府教委は4月から公立小中への持ち込みを認める方針で、18日に使用や管理のルールを定めたガイドライン（指針）の素案を公表した。 文科省は09年1月、携帯電話とスマホについて、公立小中への持ち込みを原則禁止し、公立高の校内では使用禁止にすることなどを求める通知を出した。当時は保護者などの間で、学習への影響や犯罪に巻き込まれることへの不安が強かった。しかし、児童生徒の所持率が上昇し、登下校中に災害が起きた場合の保護者との連絡手段として有用という声も上がっており、文科省は実態を踏まえたルールの見直しが必要だと判断した。

第1回口頭弁論後の記者会見で「なぜ、と思っていることが明らかになってほしい」と話す大本萌景さんの母幸栄さん（左）＝東京・霞が関の司法記者クラブで2019年2月18日、遠山和宏撮影 松山市を拠点にしたアイドルグループ「愛（え）の葉（は）Girls」のメンバーで、昨年3月に自殺した大本萌景（ほのか）さん（当時16歳）の遺族が、当時の所属会社「Hプロジェクト」によるパワハラや過酷な労働環境で精神的に追い詰められ、自殺したとして同社の佐々木貴浩・代表取締役らに計約9200万円の損害賠償を求めた民事訴訟は18日、東京地裁（三木素子裁判長）で第1回口頭弁論があった。代表取締役らは争う姿勢を示した。 訴状によると、大本さんは2015年から同社に所属。イベントなどで平均して10時間以上拘束されたうえ、代表取締役から「辞めるのであれば1億円支払え」などの発言があり、昨年3月21日に自宅で自殺した、としている