※この原稿には、サウナに対する罵詈雑言や「馬鹿」という言葉がたくさん出てきます。そういうのがお嫌いな方はご遠慮ください。 （山本一郎：財団法人情報法制研究所 事務局次長・上席研究員） 年初来、半年も過ぎてないのに、サウナが理由で友人や取引先さんが病院搬送されるという痛ましい事件が立て続けに3件も起きました。サウナ好きなのは構わないけど、変な入り方をすると死ぬからやめろよと思うんですよね。 共通してるのは、みんないい歳したおっさんであるということです。中年にもなって、酒飲んでサウナでととのってんじゃねえよ。 しかも、運ばれた三者三様、みんな別々の理由で運ばれてるんですよね。一人が王道の倒れ方、サウナからあがってシャワーで汗を流した後、ふらついて倒れて頭を打って救急搬送。 長時間入り過ぎなんだよ、サウナに。しかも、軽く酒を飲んでいたと。馬鹿なんでしょうか。物事には程度ってものがあんだろ。具合悪

（岩田太郎：在米ジャーナリスト） 秋篠宮家の眞子内親王（29）が、婚約が内定している小室圭氏（29）と年内に結婚され、米国のニューヨークを拠点に生活される運命となった──。そんな印象を与えるマスコミ報道や、識者の解説が喧しく（かまびすしく）なってきた。曰く、 「誰も阻止できない。夫の夢についていく選択をした」（国際政治学者の三浦瑠麗氏） 「眞子さまの結婚に祝福を」（皇室ジャーナリストの渡邊みどり氏） 「幸多きことをお祈りする」（武蔵大学社会学部教授の千田有紀氏） 「反対7割でも20代は過半数が賛成～好き同士で運命だから」（女性自身） などなど、まだ実現してもいない結婚が「ご成婚」の論拠とされている。 「30歳の誕生日をニューヨークで小室さんと共に迎えたいという気持ちがあるとすると、逆算すると最も早い場合、9月20日すぎくらいには婚姻届を出す」（テレビ朝日）との具体的な解説さえ出される始末だ

「生活保護を受けている人」や「ホームレス」の命を軽視するような、自称「メンタリスト」によるネット動画が出回っている云々という文字を目にしました。 メンタリストというのは英国流の「読心術芸人」という夜店エンターテイナー、日本の感覚ではテキヤの啖呵売（たんかばい）にも似た、一種のペテン師を指すはずの言葉です。 これを自称、そういうカタカナで現在の日本では商売が成り立つということに、まず驚きました。 昭和の国民的映画「男はつらいよ」で渥美清が演じた「フーテンの寅」と大差ありません。自分で「それを言っちゃぁ、おしまいよ」と思いますが、21世紀日本のマーケットでは通用していたらしい。 名も顔も全く知らないその青年の動画を見て最初に思ったのは、この人はいったんすべての活動を停止した方がいいということです。 2021年、社会的に見て有害です。それは指摘されているようなことと別の理由で、新型コロナウイルス

大谷翔平選手は米国人に衝撃を与えた（7月13日のMBLオールスター戦で先発ピッチャー、1番DHとして出場、写真：UPI/アフロ） 「オオタニ現象」が東京五輪の追い風に 7月12日付のロサンゼルス・タイムズにはど肝を抜かれた。スポーツ・セクションの1面の3分の2を費やして描いた日本人アスリートのイラストだ。 大リーガーの二刀流・大谷翔平、テニスの女王・大坂なおみ、ゴルフの松山英樹、NBLの八村塁、サッカーの久保建英ら全米スポーツ界の英雄たちだ。 見出しは「Visualize and Shine」（目に見えて異彩を放つ」。「オオタニとそのほかの日本人アスリートが今世界を席巻している。彼らの成功は東京五輪を祝福するかのように」 （https://www.latimes.com/sports/story/2021-07-12/shohei-ohtani-naomi-osaka-japan-has-

4月28日、オンラインで開催された5者会議で互いに手を振る橋本聖子・組織委会長（手前）とトーマス・バッハIOC会長（写真：代表撮影/ロイター/アフロ） 危険な“暴走”にますます拍車がかかっている。東京五輪・パラリンピック組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）、日本政府、東京都、国際パラリンピック委員会（IPC）の代表が大会の準備状況などを確認し合う「5者協議」が28日、オンラインで開かれた。組織委・橋本聖子会長、政府・丸川珠代五輪相、東京都・小池百合子知事、IOCのトーマス・バッハ会長、IPCのアンドリュー・パーソンズ会長が代表者として議論し、観客上限数については6月に判断することで合意した。 感染力が強いとされる新型コロナウイルスの変異株の拡大が日本国内で止まらないことを受け、橋本会長は協議後「現に緊急事態宣言の下でこうした状況が起きている以上、ギリギリの判断として無観客という覚悟

プロローグ ナゴルノ・カラバフ紛争停戦合意 筆者は本誌JBPressに今年9月30日、アゼルバイジャン共和国とアルメニア共和国間の「ナゴルノ・カラバフ紛争再燃（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/62306）」を、10月8日に「ナゴルノ・カラバフ紛争激化（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/62429）」と題するリポートを発表しました。 現地での戦闘開始は2020年9月27日朝5時前後。 双方が双方を「相手国から最初に攻撃を受けた」と非難しており真相は藪の中ですが、筆者は状況から判断して、今回はアゼルバイジャン軍がトルコ軍事顧問団の支援を受けて、満を持して侵攻開始したものと推測しております。 筆者は従来のナゴルノ・カラバフ紛争に鑑み、長くても1～2週間で停戦合意に達するものと予測していましたが、過去3回の停戦合

2020年8月、米国・国防高等研究計画局（Defense Advanced Research Projects Agency：DARPA）が主催する「アルファ・ドッグファイト競技会」のメインイベントで、人間と人工知能（Artificial Intelligence：AI）による「F-16」をシミュレートした空中格闘戦（ドッグファイト）が史上初めて行われた。 結果は「ヘロン・システム社」のAIが経験豊富な元空軍F-16パイロットに5-0で圧勝した。 この競技会はDARPAの「空中戦の進化（Air Combat Evolution：ACE）」プログラムの一環として実施されたものである。ACEプログラムについては後述する。 今回の競技会は、実機ではなくシミュレーション上で行われたものであるが、近い将来、AIが操縦する実機が、経験豊富なパイロットが操縦する実機に勝利することが予見される。 航空宇宙

テレビを見ない私ですが、それでも聞こえてくる報道の可笑しさ加減、大本営発表をそのまま垂れ流した1940年代も、「こんなのだったのだろうな」と思います。 例えば「第2波」とかいうおかしな言葉。冒頭のグラフを見て、ちょっと考えてみてください。 青いラインはデコボコしながら増減を繰り返しますが、挙動全体は右肩上がりで増加しています。 この小さな山の一つひとつを「第1波」「第2波」という人は、まともな視点、このグラフを遠目に眺めて、視力なども普通の人であれば、一人もいないでしょう。 お察しと思いますが、青いラインは先月から今月、つまり2020年6月1日から７月10日まで、全世界で毎日確認されている「日ごとの新型コロナウイルス感染者数」の推移で、世界のデータを単純に足し合わせたもの。 日本の怪しげな数字も混ざっていますが、統計的に相対誤差が小さくなり、あまり利いてきません。 ポコポコした上下動は何か

ミサイル防衛から電磁バリアへ 6月15日の夕刻、防衛大臣は首相の決断として事実上、イージスアショアの導入を断念することを発表した。 手続き上、政治家へは説明がなかったとして、歴代防衛大臣などからは非難の声が上がっている。 しかし、イージスアショアの配備はそもそも、日本の3段構えと称するミサイル防衛の実態を議論することなく浮上した計画であった。 実際には必要な弾数もなく、北朝鮮のような変化球にも対応できず、敵の飽和攻撃に無力な「張り子のトラ」であることを理解する力もなかった。 今回の配備断念は、自己満足に陥っていた日本の現実を吐露しているに過ぎない。 筆者は、現防衛大臣と信条は異にするが、今回の決断は、費用対効果を見極めて腹を決めたのならば英断であり吉であったと考える。 しかし、中国・北朝鮮に対して白旗を揚げたり、財務省と結託して防衛費を新型コロナウイルス感染症対策のために削減しようとしてい

2019年5月18日、1980年に民主化運動を韓国軍が武力弾圧した「光州事件」の犠牲者追悼式で演説する文在寅大統領（写真：YONHAP NEWS/アフロ） 文在寅政権が誕生して以来、韓国は、日本との関係ばかりか、アメリカとの関係もギクシャクし始めた。その文在寅氏が熱心だったのは、北朝鮮との関係構築だったが、米朝首脳会談が不調に終わった北朝鮮からは、もはや「仲介役」としての役目は期待されていない。外交に活路を全く見いだせなくなっているように見える韓国はいったいどこに向かっているのか。田原総一朗氏による、元在大韓民国特命全権大使・武藤正敏氏のインタビュー第3弾。（構成：阿部 崇、撮影[田原氏、武藤氏]：NOJYO＜高木俊幸写真事務所＞​） ＜第1回：朴槿恵・前大統領はなぜあれほど攻撃されたのか http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/56428 第2回：慰安婦

（古森 義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授） 「韓国が日本企業から不当に資金を奪うならば、日本は対抗して韓国製品の輸入に報復の関税をかけるべきだ」 米国の有力な朝鮮半島専門家が、日本と韓国の対立の非は韓国側にあるとして、日本政府に強固な対応の措置をとることを提唱した。 米国の本音「非は韓国側にある」 米国のトランプ政権は、日韓両国間のいわゆる元徴用工、慰安婦、レーダー照射など一連の摩擦案件に関して公式の論評を避けているが、韓国側の一連の言動が不適切だという本音をにじませてきた。官民の間で広がりつつあるこの本音が、専門家の韓国批判という形で明確にされたわけだ。日本側としても参考にすべき批判、対抗措置案だろう。 トランプ政権は、東アジア情勢、朝鮮半島情勢に関しては北朝鮮の完全非核化を当面の最大目標としており、その目標の実現には日韓両国それぞれとの堅固な同盟関係の保持が不可

※本コンテンツは、2018年12月5日に開催されたコーン･フェリー主催「デジタル革命後のビジネスモデルを考える経営人材の育成策」での講演内容を採録したものです。 デジタル革命の本質はバリューチェーンのスクラップ＆ビルド 昨今、経営者の方々が持つデジタル革命に対する強い危機意識は、深刻さを増しています。なぜならば、現存のビジネスモデルは産業革命の時代につくられたものが多く、モノを作っても価格競争に巻き込まれ、利益はどんどん減っていくばかり。デジタル革命において企業価値を見い出せる新たなビジネスモデルも見えておらず、先が見えなくなっているからです。 デジタル革命において企業価値を生み出せるビジネスモデルとは、一体どういったものなのでしょうか。また、そうした企業価値を生み出せる経営人材を、これからどうやって育てていけばよいのでしょうか。本日はこの2つのテーマについて、お話ししたいと思います。 で

「Discovery of Superconductivity in Quasicrystal」。日本語なら「準結晶中での超伝導状態の発見」とでも訳しましょうか。 名古屋大学、豊田工業大学、東北大学、豊田理化学研究所などのグループが達成した、人類史的な価値をもつ大業績と思います、 一定の確率でノーベル賞が出て不思議ではない驚くべき成果ですが、ことさらに大メディアが騒ぎ立てたりすることはありませんでした。 まあ、記事の編集担当デスクが理解できなければ仕方のない、いつものことですが、今回はこの「準結晶の超伝導」の何が凄いのか、簡単に解説してみたいと思います。 準結晶とは何か？ まず最初に「準結晶（Quasicrystal）」とは何か、から話を始めなければなりません。ワープロに「じゅんけっしょう」と入力すると「準決勝」と変換される程度に、世間にはほとんど知られていない物質の形態と思います。 原子

シリア、イラク、ウクライナではすでに民生ドローンの軍事転用が盛んに展開されている。ウクライナの世界最大の弾薬庫がドローンによって爆破され、米国の戦略家たちの間で議論が起きたことは、本コラムでお伝えしたとおりだ。 （参考）「自衛隊はドローン1機の攻撃を防げない」 http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/50754 さらにここにきて、人類史上初の自家製ドローンによる集団攻撃が実施され、大きな衝撃となって報じられている。今回は、その概要と意味について論じてみたい。まずは、その概略を見てみよう。 手作りドローン集団がロシア空軍基地を襲撃 1月5日、13機のドローンがシリアに展開するロシア軍を襲撃した。10機がフメイミム空軍基地へ、3機がタルトゥース海軍基地に向かい、攻撃を敢行した。これらは固定翼タイプの無人機であり、10発の爆弾を抱えていた。 ロシア国防総省の公式

みなさんの会社では、「声の大きい人の勝ち」という会議はないだろうか。1人演説を長々と続け、他の人が異論を差し挟もうものなら「いや、それはね」と発言を遮ったり、「君は全然分かってない」と罵倒したり。みんな嫌気がさすまで頑張って、ついに押しきるという人。 昨今は「民主主義の限界」という言葉もよく聞こえてくる。他方、「強いリーダー」待望論も聞こえてくる。悪弊を刷新し改革を成功させるには、民主主義ではいつまでも決まらず、強いリーダーに一任した方がよい、というわけだ。 しかしまあ、ご多分にもれず、「声の大きい人」の意見が正しいとは限らない。おかしなところも一杯あるというのが、むしろ普通。会議の参加者みんなが「言ってること、おかしいよ」と思ってる。けども、他方、「論破しようとしたらやたらと噛みつかれるし、変な論理で頑張るし、何より大きな声でともかく黙らせようとする。面倒くさい」ともみんなが思っている。