KDDI、DVD配信サービス「DVD Burning」が東芝製DVDレコーダーに対応 - 日経トレンディネット
KDDIは2008年5月15日、映画やアニメなどの映像コンテンツをDVDに書き込んで保存できる映像配信サービス「DVD Burning」を、6月30日から東芝製HDD＆DVDレコーダー「VARDIA」に対応させると発表した。番組録画と同じ操作感でDVDビデオを作成できる。 ブロードバンド回線を通じて映像コンテンツをダウンロードし、著作権保護技術CPRMを用いてDVD-RW/RAMに直接書き込めるサービス。従来はパソコンのDVDドライブのみに対応していたが、インターネット接続したDVDレコーダーから直接DVDを作成できるようにする。 DVDとほぼ同等の高画質コンテンツを、市販DVDソフトの約30～50％程度の価格帯（1枚当たり500円から）で購入できる。映画やドラマ、アニメを中心に約5000本をラインアップし、未発売や廃盤・復刻コンテンツもそろえた。ISPを問わずに利用できる。 対応するDV
ネットで買った動画をDVDに焼ける東芝新レコーダ
HD DVD死すとも東芝は死なず！ HD DVD撤退を発表してから初めてのVARDIA新モデル｢RD-S502｣｢RD-S302｣は、なんとネットで買ったビデオをDVDに焼ける｢DVD Burning｣に対応。レンタルと違ってずっと手元に残しておけるし、パッケージよりも安く買えるお手軽なサービスです。 DVD Burning以外にも、DVDにハイビジョン録画できる｢HD Rec｣、より長時間で録画できる｢MPEG-4 AVC｣にも対応。東芝おなじみのネットdeダビングやネットdeナビなどネットワーク機能も充実した1台。Blu-rayはなくても十分魅力的な製品です。 でもBlu-rayにも対応してくれるとさらに幸せですけどね…。 ニュースリリース［東芝］ （山沢健太郎）
東芝、VARDIA再始動--フラッグシップ「RD-X7」を含む4機種をラインアップ
東芝は5月15日、HDD＆DVDを搭載したデジタルレコーダーの新製品4機種を発表した。フラッグシップ機「RD-X7」を含む、ハイビジョンレコーダーで、録画メディアにはハードディスク（HDD）とDVD-RAM、-RW、-R、-R DLを採用する。 同社のデジタルレコーダー新製品は、昨年10月に発表した「VARDIA RD-A301」以来、約半年ぶり。今年2月にHD DVDからの市場撤退発表後、初のレコーダー商品となる。 デジタルAV事業部事業部長の下田乾二氏は「HD DVD事業終息の会見以降『VARDIAはどうなるんだ』という声をたくさんいただいた。私どもではHD DVDがなくとも、確固たる信念を持ちレコーダー事業を進めている。今回はRD-X7という待望のハイエンドモデルと、低消費、高速起動を実現したエントリーモデル、RD-S502／S302を発売。新機能としてDVDのダウンロードサービス『
第1回 「パソコンを持って歩きたい」を実現した名機
フリーエディター＆ライター。1975年，大阪生まれ，立命館大学産業社会部卒業。リクルート，日経BP，ソフトバンククリエイティブ，ITmediaなどを経て，2007年よりフリーに。IT（情報技術）系のビジネスインタビューから，インテリア，ファッション，映画レビューなど，様々なテーマで取材・執筆を手掛ける。 ノートPC，デジタル・カメラ，携帯音楽プレーヤー――。 登場した当時，だれもが驚き，技術の進歩に感嘆し，生活が変わると確信した製品があった。だれもが感じる確信は，時が過ぎるにつれて現実に変わる。製品が届けた革新は，当たり前に変わる。その製品がモノのあり方を根底から変えたことは，じょじょに忘れ去られる。 本連載は，これらの世界を変えた製品を，再び見つめてみるものである。開発に直接携わった関係者を訪ねて，その製品が生まれた背景，実現した技術などを聞く。当時の事実を現在の視点から眺めることで，世
テクノロジー : 日経電子版
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
電機１０社決算、６社が増収 テレビは採算厳しく (1/2ページ) - MSN産経ニュース
電機大手１０社の平成２０年３月期連結決算が１５日まとまった。海外の販売好調などで６社が増収となり、懸案の赤字事業を好転させるなど収益力強化も効果が表れてきた。ただ、急速な価格下落が続く薄型テレビでは、松下電器産業とシャープが利益を確保したものの、出荷台数がもっとも多かったソニーは営業赤字を余儀なくされており、厳しい戦いが続いている。 北京五輪の需要を控え、「成長が約束された市場」（メーカー）だった薄型テレビだが、価格下落が止まらず、製造原価をどこまで低減できるかが収益確保のカギとなった。自社で中核部品のパネルを製造する松下やシャープは目標出荷台数に届かなかったが、営業利益を出した。 ２１年３月期の出荷目標は松下が１１００万台（２０年３月期実績７５０万台）、シャープが１０００万台（同８２５万台）を掲げるのに対し、ソニーは両社を大きく上回る１７００万台（同１０６０万台）を計画する。採算面で苦し
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