ゲームモニターとして、生命線ともいえるのは表示遅延が少ないと言うことだ。 最近、やっとテレビメーカーやモニターメーカーにもその重要性が浸透してきたと言えるこの機能。EIZOは早くからこの遅延フレーム数を潔く公開し、FORIS FX2431TVでは、その遅延フレーム数が業界最速の約1フレームであることをアピールした。 今回のFORIS FX2301TVでは、この最速遅延フレーム数をさらに下回る最小0.5フレームを実現してしまったのだ。これは業界最速だ。 これまで、普通の液晶モニターや液晶テレビでは、2-3プルダウン処理などのフレームレート変換や、IP変換などを行う関係で、入力映像フレームをバッファリングする必要性があった。だから、60Hz(60fps)表示レートの液晶モニターでは、最速でも約1フレームの表示遅延が起こりえたのだ。実際のテレビ製品ではノイズ低減や高画質化処理などの回路も通ること

「Blu-rayに特化したことでより先に行けた、ということです。戦略のメッセージが集中しました。(テレビCMのメッセージのように)“もったいない”と言い切ってしまうことで、それだけ立場が明確になる。要は、こちらが迷っていてはいけない、という話ですよ。唯一批判されたのが“値段”なので、そこにフォーカスしました」。 価格へのフォーカスとは、Tシリーズの最廉価機種「BDZ-T50」のことを指す。現在この機種は、市場で10万円を切る価格で販売されている。ソニーはこの価格帯を、BDレコーダ普及のための「戦略価格」として狙い、開発を続けてきた。 加藤氏はこう断言する。「実現のカギは、エンジニアリング・リソースの共通化、ということにつながります。エンジニアがDVDレコーダ向けの部品と、Blu-rayレコーダ向けの部品に分かれて働いているのでは、低価格な製品を開発するのが難しい。10万円クラスのBlu

大河原克行のデジタル家電 -最前線- ソニービルで、パーソナルコンシェルジュサービスを体験 −DLNAなどの機器間接続による魅力を提案 ソニーマーケティングは、東京・銀座のソニービル「Sony Showroom」において、パーソナルコンシェルジュサービスを行なっている。 このサービスは、液晶テレビ「BRAVIA」やBlu-ray Discレコーダをはじめとする同社AV機器を、より快適に利用するための手法を提案したり、購入前および購入後の相談に応じてくれるもので、1時間を目安に、Sony Showroomのアテンダントが1対1で、実機のデモストレーションを交えながら対応してくれる。このほど、パーソナルコンシェルジュサービスを体験する機会を得たので、その様子を紹介しよう。 ■ 「つなぐ」に対応したコンサルティングサービス パーソナルコンシェルジュサービスは、ソニーが提供するハイ

2月1日、デジタルテレビ向けのポータルサイト「アクトビラ」がスタートした。 アクトビラは、松下電器が推進してきた「Tナビ」や、So-netによる「TVホーム」など、各社のサービスを統合させたテレビ向けポータルサイト。サービスを提供するテレビポータルサービス株式会社は、松下電器、So-net、ソニー、シャープ、東芝、日立の6社共同出資により設立された事業会社で、各家電メーカーで同一の画面、ナビゲーションを提供することがTナビなどとの大きな違いとなっている。 対応テレビとしては、松下電器のVIERAシリーズを始め、2005年発売のソニー「BRAVIA X1000シリーズ(最新のX2500シリーズは対象外)」、ビクター「EXE LC95シリーズ」などが用意されている。その他、既発売のTナビ対応テレビでも利用可能となっている。 対応テレビであれば基本料無料で利用でき、サービス開始当初は静止画とテキ

第364回：全部録りを超える全部録り、「SPIDER PRO」 〜 テレビ+ネット並みの検索性のすごさ 〜 ■ 絶え間なき全部録りへのチャレンジ テレビを全チャンネル録画したら、というコンセプトは、夢のようでもあり、夢のままでもない。過去には「VAIO type X」があり、「Xビデオステーション」があった。実際の使用者には大絶賛な製品ではあったが、今はそのどちらも現行製品ではない。 他にそういうものがないのかと探していたところ、一つの業務用製品に突き当たった。それがPTPの「SPIDER PRO」である。アナログ放送が最大8チャンネル同時録画可能で、だいたい1週間前後の全番組を録画可能だ。業務用機なので、本体価格は78万円、買い切りではなく月額サポート料なども必要だが、個人での購入者もあるという。 値段だけみると、えーてな感じだが、機能はほぼ同じでソフトウェア的な機能を若干

大河原克行のデジタル家電 -最前線- 東芝のデジタルメディア戦略を語る【後編】 −東芝DM社・藤井美英社長インタビュー HD DVD事業の終息という意思決定を迅速に行った東芝。そして、デジタルメディアネットワーク(DM)社は、早くも次代に向けた一歩を踏み出している。では、藤井美英DM社社長は、東芝の今後のデジタルメディア事業の舵取りをどうするつもりなのか。Blu-ray Discを搭載したレコーダの投入は視野にあるのだろうか。「東芝自身が、消費者に対して新しい道をしっかり示し、それを製品の形として説明していくしかない。これが、HD DVD事業終息の経験を生かすことになる」と語る藤井DM社社長に、今後の東芝のデジタルメディア事業について聞いた。 ■ 「東芝がBDをやらないことを理解して頂きたい」 ―東芝では、Blu-ray Disc(BD)搭載レコーダの投入は考えていないとして

大河原克行のデジタル家電 -最前線- 東芝のデジタルメディア戦略を語る【前編】 −東芝DM社・藤井美英社長インタビュー 「HD DVD事業終息の経験を踏まえ、消費者に喜んでいただける商品、他社と差異化した商品の形として、お客様にお返ししたい」―東芝デジタルメディアネットワーク社(DM社)の藤井美英社長は、今後の東芝のデジタルメディア事業に対する姿勢をこう語る。 今年2月19日に、HD DVD事業の終息を発表して以降、藤井DM社社長が単独インタビューに応じたのは、今回が初めてとなる。藤井DM社社長は、HD DVD事業の終息をどんな想いで決断したのか? そして、今後の東芝のデジタルメディア事業の方向性はどうなるのか。本誌独占インタビューとして、前後編2回に渡ってお届けする。(以下、敬称略) ■ HD DVD終息を決定した最大の要因とは? ―まず、HD DVD事業の終息に関する

オンキヨー、ラジオの長時間録音&データベース構築ソフト −番組情報データと連動させ、楽曲/番組検索 オンキヨー株式会社は2日、ラジオの録音/再生やデータベース構築が可能なソフトウェア「MuFi」(ミューフィー)のβ版を公開した。無償で利用できる。対応OSはWindows Vistaのみで、ガジェットアプリとして動作。XP用は開発中だという。 「ラジオリスナーの拡大を図る新提案」として提供されるもので、試験サービスとして位置付けられている。対応するラジオ局の問題で、スタート時にサポートできるのは首都圏と京阪神に限られる。 PC用ソフトで、アナログ入力やUSBから入力したラジオの音声を長時間録音するソフトウェア。放送局が提供している番組情報やオンエア楽曲情報などタイムテーブルを、録音した音声と関連付けられるのが特徴。 Vistaのガジェットとして動作し、ウインドウ内に表示される番組

薄型テレビの’07年下期メーカー満足度で東芝が首位 −GfK調査。2位は日立。前回1位のシャープは3位 ジーエフケーマーケティングサービスジャパン株式会社(GfK)は、消費者調査による2007年下半期(2007年10月〜2008年3月)における主要メーカーの家電製品満足度ランキングを発表。液晶テレビの上位3社は東芝、日立、シャープの順となった。 調査は、GfKの時系列消費者調査(CCI)によるもので、サンプル数は、毎月の調査で集計された延べ43,636。対象者は、過去1カ月以内に該当の家電製品を購入した16歳以上の男女。対象製品は、薄型テレビ(液晶/PDP)やポータブルオーディオプレーヤー、デジタルビデオカメラのほか、携帯電話やパソコン、洗濯機、冷蔵庫など全16品目。 満足度の指数は、購入した製品について「非常に満足」(100点)、「満足」(80点)、「ふつう」(60点)、「やや満

株式会社東芝は、DVDレコーダ「VARDIA」のフラッグシップモデル「RD-X7」を6月中旬より発売する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は16万円前後の見込み。 チューナは地上/BS/110度CSデジタルを各2系統、地上アナログを1系統装備。HDDは1TB、DVDドライブは、DVD-R/RW/RAM、DVD-R DLに対応し、カートリッジ付のDVD-RAMも利用可能。なお、HD DVDについては、記録/再生とも対応しない。 デジタル放送のストリーム記録(TS)のほか、MPEG-4 AVCへの変換記録(TSE)にも対応し、47段階で画質モードを変更できる。RD-A301と同様に、DVDへのハイビジョン記録「HD Rec」に対応し、DVDへのMPEG-2 TS、MPEG-4 AVC記録が可能。音声はAACのまま記録する。また、TS、AVC、DVD VRを1枚のディスクに混在できる。

NECエレ、低解像度映像を高画質化する「超解像」技術 −ワンセグやSD放送を高画質化。ASICを2009年出荷 株式会社NECエレクトロニクスは14日、NECの中央研究所と共同で、低解像度の映像や静止画像を拡大表示時に高画質化する技術を開発したと発表した。 今回開発した技術は、1枚の画像データの情報を解析/処理することで、画像のボケや粗さを改善し、高画質化を実現する「1枚超解像技術」と呼ばれるアルゴリズム。画像データを拡大処理する際に、人物や物体の輪郭部分となる画素の表現調整を行なうことで、画質の補正や色再現性の向上を図り、画像を鮮明に表示するという。 同アルゴリズムを適用することで、解像度が320×240ドットのワンセグ映像を、800×480ドットのWVGA液晶搭載携帯電話やカーナビで鮮明に表示できる。さらに、通常のテレビ放送やDVDの720×480ドット映像も、6倍の解像度となるフル

デジタルプロダクツ事業については、2010年度の売上高4兆1,000億円、営業利益率2.4%を目標とし、PC事業やHDD事業の収益拡大を図るとともに、テレビを中心とした映像事業の収益改善を目指すという。 昨年度の計画までは、HD DVD事業を同分野のひとつの核に位置づけていたが、西田社長は「HD DVD事業の終息による売上高の減少については、PCやテレビ事業の成長加速によりカバーする」と説明。 「高画質化」と「モバイル」をテーマに商品展開を図る方針で、高画質化については、テレビやパソコン、DVDプレーヤーにおいて、同社のLSI技術や画像処理技術を生かして取り組む。「標準画質のコンテンツを簡単に高画質に変換する“超解像機能”を半導体で実現する。標準画質のコンテンツ資産は膨大で、これらを高画質に体験できる“超解像機能搭載テレビ/PC/DVDプレーヤーを市場投入する」という。 もうひとつのテー

さて、今回は次世代光ディスクフォーマット戦争の軌跡の後編を書き進めていきたいが、その前に読者からメールやブログへのリンクといった形で、意見や感想をいただいた。その中でいくつか気になった点があるので、前編の補足を行なうところからコラムを始めたい。 ■ 前編への追記 まず、フォーマット統一交渉において、0.1mm保護層ディスクの製造が不可能と強く主張し続けた人物を、東芝上席常務待遇デジタルメディアネットワーク社(DM社)首席技監の山田尚志氏だと考えている方が多いようだが、これは別の人物だ。 この交渉では物理記録技術、信号処理技術、アプリケーション技術、ディスク複製技術など、各分野において、Blu-ray DiscとHD DVDのどちらが優れているか、相互に評価し合いながら、統合できる部分は統合していくプロセスがあった。その中でBDのディスク複製技術に関して評価を行なったのはDM社HD D

東芝がHD DVDから撤退することで、「次世代光メディア戦争」は終結を向かえた。 そこで気になるのは、「これからなにが始まるのか」である。第二次大戦が終わったら冷戦が始まり、冷戦が終わったらテロとの戦争が始まったように、光メディアの戦争の後には、やはりなにか「争い」が待っているのだろうか? そのあたりを予測してみよう。 ■ ソフト戦略で早めに「詰んだ」HD DVD なぜ次世代光ディスクが分裂したのか? そのあたりは、本田氏の原稿に詳しいので、ここでは割愛する。 今回の「戦争」の経緯に関し、「消費者無視」との報道が多い。確かに、分裂したことは消費者無視だっただろう。だが、私は、「最後のキャスティングボードを握ったのが、消費者ではなくハリウッドだった」点を消費者不在、と指弾するのは間違いだと考える。なぜならそれも、「消費者を引きつけるための一手」であったためだ。 VHS対ベータのとき