今日結婚する予定だったのにできなかった なかなか受け止めきれないが落ち着く為に、今こうやって書いている 結婚できなかった理由はごく小さなことで、戸籍謄(抄)本を彼が用意していなかったから。 彼は他府県出身なので、今すぐ謄本を出してもらうことはできない。マイナンバーカードや住民基本台帳カードも持っていない。 今日の入籍は叶わなかった。 役所から出た彼は「ごめんねぇ」と言いつつも、割とケロッとしていた。「謄本がいるって教えてくれたら良かったのに～」「また日取りを考えよ？また暇な時にでも出しに来ようよ」 そう言うと彼はタクシーを止め、呆然とする私を置いてあっという間に会社に行ってしまった。 普段から生活の9割以上が仕事で占められている彼は、いつも朝6時に家を出ていき、0時過ぎに帰ってくる もう完全な休みは2ヶ月ほどとれていない。今日の午前休は本当にむりやりもぎ取ったものだった。 次に2人で役所に

くうちゃん @SHIBAINU_coo 「デブになった経験のないトレーナーに痩せ方なんて教わりたくない。あいつらは食事を抑えるのが誰でもできることだと勘違いしてる。AVの知識だけで女を語る童貞と変わらん」って知り合いの三桁デブに熱弁された 2017-05-14 23:06:24

「だらしない」野党に力を貸す、あるいはいっそ押しのけて反独裁・民主主義死守の論陣を張るどころか、マスコミこそは国民のだらしなさを助長し続けてきたS級戦犯です。 「政治不信」「誰がやっても同じ」と、政治屋が悪いのにまるで政治自体が悪、忌避すべきものであるかのように国民にふきこみ、「無党派層」「低投票率こそ政治への抗議」「選挙だけが民主主義ではない」などとその実何も考えていないパープーどもにもっともらしい立場と屁理屈を与え、きちんと考えたうえで投票に行く、他にもそれを呼びかける有権者を「意識高い系」などと揶揄嘲弄してきたのです。 最初の安倍政権のずっと以前からそうでした。 安倍首相のアンコンがあまりに露骨だから目立つだけで、マスコミはずっと自民の味方をしてきたといえるでしょう。

アジア最大級の広告をテーマにしたイベント「Advertising Week Asia 2017」が5月29日から6月1日に東京で行われる。その開催を記念して、同イベントのアドバイザーによるコラムがスタート。第1回は、LINE 上級執行役員 コーポレートビジネス担当 田端信太郎氏です。 この文章は広告についてのものだ。広告業界では、未だに議論が続いているだろうが、私の中では結論は出ている。 オーケー、認めよう。広告はもはや「嫌われもの」なのだ。デジタルネイティブ世代にとって「熱狂」する対象ではない。例えば、その証拠に2016年半ばからiOSの有料アプリランキングのトップにいるアプリをご存知だろうか。それは、広告ブロッカーだ。多くのユーザーがお金を払ってまで、広告など見たくないと思っているのだ。 なぜ広告は、そこまでユーザーから嫌われるようになったのだろうか。多くの広告業界人はなぜ広告が嫌われ

Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger

フリーアナウンサー・古舘伊知郎さんの発言が炎上していた件で、古舘さんは5月12日、自身が出演するテレビ番組「おしゃべりオジサンと怒れる女」（テレビ東京）の中で「心を入れ替えて今日からやり直したいと思います」と謝罪しました。しかし、インターネット上では「全然反省していない」「問題をすり替えてる」と批判が集まっています。 おしゃべりオジサンと怒れる女（番組公式サイトより） 炎上していたのは、4月21日放送の「古舘伊知郎のオールナイトニッポンGOLD」での発言。ミュージックステーションに「けものフレンズ」声優が出演した時の様子に触れ、「ギンギンいらつくような声」「もうタモさんの興味のなさぶり」など批判しましたが、実際に番組を見ていた人から「番組内容と全然違う」「そんな場面はなかった」と“捏造（ねつぞう）”を指摘する声が続出（関連記事）。また、サーバル役の声優・尾崎由香さんが「おしゃべりオジサン」

いわゆる「ホタル族」らがマンションのベランダなどで吸うたばこの煙が近隣住宅へ流れる受動喫煙に対し、被害者団体が結成され、日本弁護士連合会に人権救済申し立てを行うことが１４日、分かった。火災も増えているとみられ、飲食店や公共施設での受動喫煙規制の議論が高まる中、喫煙者への風当たりはさらに厳しくなる。 団体の名称は「近隣住宅受動喫煙被害者の会」。全国で一定程度の会員が集まり次第、人権救済を申し立てるとともに、「ベランダ喫煙禁止法」の制定を目指し、厚生労働省や国土交通省に働きかける。さらに各自治体に対し、近隣住宅での受動喫煙を防止する条例の制定を求めるという。 代表となる埼玉県在住、荻野寿美子さん（４９）は、マンション近隣宅の喫煙に悩まされ、解決するまでに５年かかった。 「煙を吸うと、涙が出てせきが止まらなかった」。医者に受動喫煙症と診断され、ベランダでの喫煙に注意喚起の紙をマンションに掲

と、今回のサイバー攻撃を例にクリス・ディローが論じている。というのは、国民保健サービス（NHS）ではIT投資をケチったために被害が大きくなった、という報道を目にしたためである。記事によると、システムの多くでウインドウズXPが依然として使われており、2015年にはジェレミー・ハント保健相が高額のサポートパッケージを経費節減の一環で解約したという。ディローは、修復やITシステム更新の費用は当初の節約額を上回るのではないか、と推測している。 同様の例としてディローは以下を挙げている。 刑務所職員の数を減らしたところ、暴動が起きたり再犯が防げなくなったりした 洪水対策費を節減したところ、復旧費が増加した ソーシャルケアを削減したところ、入院する人が増えてNHSの費用が増加した 精神治療費を削減したところ、警察の支出が増加した 学校への支出を削減したところ、親たちの学校への寄付という隠れた税金が増加

2017年5月12日頃から、世界各地でランサムウェアに感染する被害が相次いで報告されています。ランサムウェアはWannaCry等と名前が付けられているもので、これに感染する原因として、Windowsの脆弱性、及びその脆弱性を用いたNSAが開発したツールが関係している可能性があると各国のCSIRTやセキュリティベンダが注意喚起等を公開しています。Microsoftは今回の感染事案を受け、WindowsXPなどのサポートが切れたOSを対象とした緊急の更新プログラムも公開しました。 ここではこの世界中で発生したランサムウェア WannaCry の感染被害などについてまとめます。 インシデントタイムライン 以下は主に国内の関連事象を整理したもの。 日時 出来事 2016年9月16日 MicrosoftがSMBv1の使用停止を強く推奨する記事を公開。 2017年1月16日 US-CERTがSMBv1