デジタルメディアの数は日に日に増える。目新しいものが一つ立ち上がったかと思うと、類似媒体がまた一つ立ち上がる。そのいずれもが揺るぎないポジションを確立できるかというとそうではない。立ち行かなくなり、当初の勢いを失う媒体も後を絶たないのが現実だ。 このボラティリティーはウェブメディアが旧来メディアに比べて日が浅いからか。先日のマネタイズを考えるイベントでもそうだったが、試行錯誤が依然続いているようだ。 しかし、高広伯彦氏は異を唱える。イベント当日彼のフェイスブックには、マネタイズの話をしろ、と投稿されていた。メディアビジネス成功の正解は何なのか？伝説のアドマンに時間をもらった。 ウェブメディアの収益モデルは、広告売り上げ、EC含むユーザーへの課金などがあります。もっとも重視すべきマネタイズ手法は何でしょうか？ 高広明らかに広告です。コンテンツ課金は、たとえば見込みユーザー数が１万人だったら、

弊媒体で掲載した「【メディア人必読】PVこそ資産だ。 高広伯彦に聞くウェブメディアビジネスの本質」は、SNS上でも大きな反響を巻き起こした。 同調するメディア関係者も多いが、媒体を運営している当事者たちは実際どう感じたのだろう？ マネタイズについて、コンテンツ作りについての考え方は十人十色だろう。 高広氏と公私共に親交のあるferret創刊編集長の飯髙悠太氏に話を伺った。 関連記事 【メディア人必読】PVこそ資産だ。高広伯彦に聞くウェブメディアビジネスの本質 まずは高広さんのインタビュー記事の感想を聞かせてください。 ストレートに言ってくれたな、という印象です。「やたらと読者を増やしてPVを稼げばいいかというとそうではない」というのはよくわかる。ただ、ウェブメディアは儲からないと嘆いている人が多いという話が出てきましたが、実際は儲かる、と私は言いたい。 高広さんも言っていた通り、賢くやろう

『デジタルメディア利用実態調査』は、デジタルデバイス、映像コンテンツ、ニュース・活字メディア、ソーシャルメディア、ゲーム、広告を、消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイト TMTインダストリーがグローバルで実施している消費者調査です。 デジタルメディア利用実態調査 2017―日本編ー 2017年は日本、米国、中国、オーストラリア、ノルウェーの5か国で調査を実施しました。本レポートでは、日本で2,018名を対象にオンラインアンケート形式で実施した調査の結果を「日本編」として取りまとめました。 ■調査レポートのサマリ デジタルメディアの利用状況では、世代別に特徴が表れている。 デバイスの保有では、全世代で薄型テレビの保有率が高いが、14~19歳、20~33歳では80%台になっており、14～19歳でスマートフォン保有率が薄型テレビ保有率を上回る結果になった。 映像コンテンツの有

インターネットは広告全体の「パイ」を拡大させる方向には寄与せず、既存の広告手法を置換させる方向にインパクトを与えた。特に紙媒体が大きな影響を受けた。新聞がインターネットにいちはやく進出しながら、結局プラットホームメディアであるヤフーの一人勝ちになってしまったのは各新聞社がバラバラに対応したから。ユーザーはパソコンでニュースを見る時に、各新聞社のサイトからではなく「ヤフーニュース」から見る。ネット利用者の情報流通プラットフォームへの依存度がそれだけ高いとも言える。ヤフーはどんな利用層が、いつ、どのくらい、どのニュースを見ているのかといったデータを膨大に蓄積している。そのデータはターゲット広告などに利用される。プラットホームメディアはコンテンツを外部調達し情報流通機能で利用デ―タが自動蓄積していくローコスト・高収益構造。新聞は第一次デジタル大戦で戦うべき相手を間違え、ドルバコだったクラッシュフ

五大紙のなかで、圧倒的な販売部数を誇る読売新聞。しかし、デジタル施策については、やや立ち遅れた印象があった。そんな同紙が、昨春からの広告局の体制変更と、この4月に予定されている「大手小町」リニューアルによって、デジタル施策が本格化しているという。読売新聞東京本社の執行役員で広告局長の安部順一氏に話を伺った。 5大紙のなかで、圧倒的な販売部数を誇る読売新聞。直近の実績では月間890万超と、国内だけでなく世界一読まれる新聞となっている。また読売新聞グループは、日本テレビや中央公論新社など、多くのメディアやグループ企業を擁する日本有数のメディアコングロマリットだ。しかし、デジタル施策については、その他五大紙と比べて、やや影の薄い印象があった。 しかし昨春、多様化するクライアントの要望に応えるため読売新聞東京本社は、広告局の組織改編に踏み切る。広告の種類別で専任の担当者を立てていた従来の「広告商品

レガシーメディアのほとんどは、大きな問題に直面している。しかし多くは、それに気付いていないか認めようとしていない。匿名で業界について正直に語ってもらう、「告白」シリーズ。今回は、長年に渡りメディアのリニューアルを支援してきた元コンサルタントに、老舗メディアの窮状を語ってもらった。 古くから続く老舗メディアのほとんどは、大きな問題に直面している。しかし多くは、それに気付いていないか認めようとしていない。 匿名で業界について正直に語ってもらう、「告白」シリーズ。今回は、長年に渡りメディアのリニューアルを支援してきた元コンサルタントに、老舗メディアの窮状を語ってもらった。 以下、読み易さのために若干の編集を加えている。 Advertisement ――パブリッシャーたちは崖っぷちに追い詰められているのか？ 残念なことに答えはイエスだ。しかも自分自身で追い込んでいる。 ――それはなぜか？ 彼らのビ

総務省情報通信政策研究所は、東京大学大学院情報学環 橋元良明教授ほかとの共同研究として「平成28年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を実施し、その報告書等を取りまとめましたので公表します。 本調査は、インターネット、ソーシャルメディア等のインターネット上のメディア、テレビ、ラジオ等の情報通信メディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用率、信頼度等を継続的に把握し、新聞、雑誌等の情報通信メディア以外のメディアを含め、メディア間の関係や利用実態の変化等を明らかにすることを目的として、東京大学大学院情報学環 橋元良明教授ほか※との共同研究により平成24年から毎年実施している調査です。（今回で5回目の調査） ※  東京経済大学コミュニケーション学部准教授 北村智氏、東京大学大学院情報学環助教 河井大介 氏 1日当たりのテレビ(リアルタイム)視聴時間は平日168.0分(概ね減少傾向

最近のエージェンシー業界には、フラグメント化する傾向がある。パブリッシャーでさえエージェンシー機能の獲得を急ピッチで進めているなかで、エージェンシーはメディアに手を出しはじめている。 ニューヨークのマジソン・スクエア・ガーデンの右側、33丁目と7番街の交差点に、6月末、明るいネオン・イエローのデジタル看板が登場した。看板には、「ポルジンギスをトレードしないで」（Don’t Trade Porzingis）と書かれていた。NBAに所属するバスケットチーム、ニューヨーク・ニックスのフィル・ジャクソン社長に対して、ラトビア人のバスケットボール選手であるポルジンギスをチームに残すよう懇願する内容だった。 看板には小さな文字で、「我々はポルジンギスと提携しているわけではありません。ただ、彼に残ってほしいだけなのです」と書いてあった。その下には、インスタグラムのロゴと、サイクル・メディア（Cycle

分散型プラットフォームでいかにして目立つかは、パブリッシャーにとってブランディング問題のひとつだ。BUSINESS INSIDER UK、タイムズ・オブ・ロンドン（The Times of London）、サン（The Sun）、CNN、BBCの5社に、社名を認識してもらうための取り組みについて聞いた。 分散型プラットフォームでいかにして目立つか、というのはパブリッシャーにとってブランディング問題のひとつだ。ニュースフィードは混みあっており、利用者は足早にスクロールする。ロイター通信の実験では、ニュース記事を見た人のほとんどが、その記事を見つけた経緯について記憶していた。しかし、ニュースブランド名となると、覚えていた人はSNS経由の場合で47％、検索ではわずか37％だった。 BBCニュースのソーシャルメディア編集者、マーク・フランケル氏は「市場は飽和状態だ。多くの根拠が示すように、オーディ

人びとのメディア総接触時間が大きく減少博報堂DYメディアパートナーズ社が毎年発表している「メディア定点調査」が今年も６月20日に発表された。（→メディア定点調査2017ニュースリリース）メディアについて考察する際、毎年大いに参考になる重要な調査だ。とくにメディア別の接触時間のデータは、テレビなどのマスメディアとネットの関係がここ数年激変していることを示していて毎年注目している。 その接触時間のデータに今年は大きなターニングポイントとなりそうな変化が現れた。 2010年代はスマホが急激に普及し、それによって接触時間全体がみるみる増えていた。テレビなどのマスメディアの接触時間がじわじわ減る一方で、スマホがそれをカバーしてさらに有り余る形で急増し、結果としてメディア接触の全体をふくらませていた。近年はPCさえ減少気味となり、それも呑み込む形でスマホばかりが増大していた。 博報堂DYメディアパート

人々が正確に判断できるような材料を提供するのが目的 真偽不明の偽ニュース（フェイク・ニュース）が何かと話題を集めている。日本でも、DeNA（ディー・エヌ・エー）が運営していた医療系サイト「WELQ（ウェルク）」の問題を皮切りとして、さまざまなメディアでいまだにくすぶり続けている課題でもある。 2017年6月21日、東京都内で1つの団体が発足した。 「ファクトチェック・イニシアチブ・ジャパン」（FactCheck Initiative Japan、以下FIJ）は、メディアやジャーナリズムに関わる人々が業界の垣根を越えて集まった任意団体だ。 FIJの活動方針は、下記の3つ（FIJの配布資料から抜粋）。 FIJは日本国内のファクトチェック（事実に関する言明の真偽・正確性を検証する活動）の推進と普及を目的とした協議体（任意団体）です FIJは、国内のファクトチェックの事例を集積し、ファクトチェック

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この「メディアはメッセージである」という言葉は、有名なマーシャル・マクルーハンの警句である。マクルーハンのメディア理論の真髄でもある。 人はメディアというと何よりもそのコンテンツが大事で、メディアはその内容を伝える手段でしかないと考えがちだが、マクルーハンは、いやそうじゃない、メディアの内容（メッセージ）よりも、その形式（メディア）の方が人びとにより大きな影響を与える（メッセージを送る）と言った。 それを「メディアはメッセージである」というちょっと意表を突く表現で示すところがマクルーハンならではである。彼はメディアは手段に過ぎず、要は使い方次第だといった考えを「麻痺を起こした技術馬鹿の陶酔である」と批判し、「ラジオの影響はラジオの番組編成とはまったく関係がない」とまで言った。 こういうふうに考えるとわかりやすいだろう。 映画は周囲から隔離された暗い部屋に静かに坐って、大きなスクリーン（銀幕

たった3年前には、負け組であった老舗新聞社の Washington Post。 Amazon 創業者 Jeff Bezos 氏による同社買収の後、同社内部で何が起きたのか？ 伝統的ジャーナリズムが、どのようにして成長メディアへと転じたのか？ 同社で起きた“革命”を、同社の誇るテクノロジーリーダーらが語る Amazon の Jeff Bezos が2013年に2億5000万ドルで買収した新聞社 Washington Post（以下、WaPo）。 1800年代に創業以来、長くファミリービジネスに守られ、ウォーターゲート事件報道に代表されるように、栄光ある歴史と伝統を体現する一方、メディア事業としてはじり貧が抜け出せずにいた同社。いよいよ旧態依然のメディア経営で立ち行かなくなり、Bezos 氏個人にメディア事業を単体で売却されて以降、オンラインメディアへの急激な転換とその加速ぶりは、よく知られて

この２〜３年、ネットの、特にメディアやプラットフォーム、広告に関わる世界は混乱状態がずっと続いていると言わざるをえない。例えば2014年はインフルエンサーマーケティングやブロガーマーケティングの界隈での「ステマ」騒動がもっとも騒がれた時期だし、続く2015年は「ノンクレジットタイアップ広告」なる広告表記（ディスクロージャー）のない”記事広告”が大きな話題となった。それ以前にも口コミマーケティングおける金銭・物品授受の問題などはWOMJなどで取り上げられていたし、いわゆるデジタルマーケティングやネット広告と呼ばれる世界において、どこどこのアドテク系ベンチャーが上場していくらの値がついただの、いくらいくらで買収されただの、あそこの会社はキラキラ系の美人社員が多いだの、華やかに見えるストーリーの裏側は、黒ないしはそこまでもいかないまでもグレーなビジネスが多数ある。もちろんまともなビジネスをしてい

「早く社長から解き放ってくれ、というのが僕の意思。イノベーションに関わることなど、社長よりも得意なことがあると思っている。2～3年ぐらいは会社に通うけれど、“しょうがないジジイ”だなと言われる存在に早くなりたい」――。 コピーライターの糸井重里氏が設立した「株式会社ほぼ日(ほぼにち)」は3月16日、ついに東京証券取引所のジャスダック市場に株式上場を果たす。2月21日に開かれた上場前説明会で、現在68歳で社長を務める糸井氏が、「ポスト糸井」の後継者などについて聞かれて答えたのが冒頭のコメントだ。「そういう目で組織を見ているし、外から入ってくださる方がいるとしたらどういう方なのかなと探している最中」と糸井氏は続けた。 昨年12月に現社名に変更 社名については、糸井氏が1998年6月に開設したウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」の略称「ほぼ日」に由来する。株式会社としては2002年10月に東京糸井

DeNA問題で問うべきは「ネットの信頼性」じゃない　現代のメディアのあり方だ「キュレーションメディア」が槍玉に挙げられたが、その本質は何か。DeNAやネットを批判して終わる問題ではない。月刊誌「Journalism」2017年2月号への寄稿に加筆して転載。 IT大手のDeNAが運営し、急成長してきた「キュレーションメディア」が昨年12月、一斉に休止に追い込まれた。新聞やテレビでは、インターネットメディア全体の信頼性を問うような報道がなされた。 ネットメディアの一つ、BuzzFeedは一連の問題について早くから報じ、事態を動かす大きなスクープもあった。私は編集長としてそれらの記事を監修しながら、新聞やテレビの報道とネットメディアの報道との間に、あるズレを感じてきた。 一体、何が問題なのか。何を改善する必要があるのか。この部分において、両者の間には、根本的な認識の違いがあったのではないだろうか

ドリルを買うユーザーはドリルではなく、穴を欲しがっている マーケティングの世界では使い古されている言葉として「ユーザーは体験を買っている」という話がありますね。適例のひとつとして「ドリルを買うユーザーはドリルではなく、穴を欲しがっている」という奴があります。ただドリルはドリルでフェチいるかもしれんのですよね。貴様、ドリル愛好家なめんな。ドリル大好きっ子が世界に千万人ぐらいいるかもしれないだろ。 つまり、何らか体験なり機能なりを買いたいので人は消費行動を起こすのだという話です。先日、元東洋経済オンライン、いまはNewsPicksのオールバック総裁として名高い佐々木紀彦さんや、スマートニュースで唯一の大人とまで言われていた藤村厚夫さんに当の文春オンラインが教えを乞う連載があったんで「何をしているんだろう」と思って読んでみたんですよ。 そしたらですね、まあある種のミスマッチというか、茶道を習いに

2016年8月11日、ハフィントン・ポストの名前の由来となった共同ファウンダーである、アリアナ・ハフィントンが編集長を辞任すると発表。これまでの歴史を考えても、それはひとつの時代の終わりを意味した。 かつては躍動的な新参者であったハフィントン・ポストは、衰えを許さないデジタルメディア界において、老いを見せている。 ハフィントン・ポストは2005年のローンチ時、創業者アリアナ・ハフィントンの虚栄心のために作られたメディアと思われ、あまり大きな注目を集めなかった。 しかし、そんな疑いはすべて間違いであったと証明されることになる。データ中心主義を真っ先に取り入れ、トラフィックを生むための方法を次々と作り出し、オンライン上に巨大なオーディエンスを獲得したのだ。 その後、10年が経ち、デジタルニュースサイトの集団を先導するまでになった（また、トラフィックという点でも、多くのレガシーニュースメディアは

地域のメディア企業が、地域の情報を発掘し、当該地域内だけでなく、全国へ、世界へ情報を発信していこうという動きが活発化している。日経ニューメディアは2016年、こうした動きを積極的に紹介していきたいと考えている。 例えば2014年から2015年にかけて、ケーブルテレビ局やローカルテレビ局のコンテンツをズラリと並べてエリア外でも視聴できるようにするポータルサイトが続々とスタートしている。 「じもテレ」 （日本ケーブルテレビ連盟、関連記事） 「ニッポンナビチャン」 （博報堂DYメディアパートナーズ、関連記事） 「ロコチャン」 （電通、関連記事） 「ご当地テレビ特集」 （ヤフー/GYAO） じもテレは、ケーブルテレビ局が制作するコミニティチャンネルの番組のポータルサイトという位置付けである。残る三つは、各地のローカルテレビ民放局が制作した番組・動画がずらりと並んでいる。サイトの目的について、例えば