表　章氏は、法政大学能楽研究所に４５年間勤務し、わが国の古典演劇として世界においても注目されている能楽の研究に従事してきました。これまでにも多くの成果を挙げてきましたが、今回の『大和猿学史参究』（岩波書店、２００５年３月）及び『観世流史参究』（檜書店、２００８年２月）において、能楽史に関する従来の見方を全く改めねばならない新見を提示し、現代に至る能楽の展開を詳細に跡付けました。 これまで、観阿弥や世阿弥に代表される｢大夫｣は大和猿楽の座の統率者と考えられていましたが、表氏は、座の本来の統率者は｢翁(おきな)｣を舞う｢長(おさ)｣であり、｢大夫｣の率いる集団とは別の組織だったのが、｢大夫｣は次第に演劇面で｢長｣の組織を圧倒して座の中心となっていった過程を、資料の綿密な分析によって明らかにしました。 さらに、現今の能楽五流において最大の流派である観世流に関して、観阿弥の出身地や観世信光の生年な

中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）特別委員会は１２日、司法試験の合格実績で低迷する法科大学院について国からの交付金や補助金を削減し、判事などの教員派遣も減らすべきだとする内容の報告をまとめた。合格率で低迷する大学院は「資金」と「人」の両面で国の支援が減らされるため、教育内容の改善や統廃合などの判断を迫られることになる。 　報告は、合格率の低迷で「質の低下」議論が起きている大学院の質を底上げする狙い。提言を受けた文科省は、「兵糧作戦」で低迷校に危機感を促すとともに、大学院の再編を進めたい方針だ。同省は大学院に義務づけた第三者機関による認証評価の基準に司法試験の合格実績を加えることも決めている。 　委員会は「試験合格率だけを問うべきではないが、著しく低迷しているところは、教育や入試などで問題があると見ざるを得ない」と認定。司法試験合格率が平均の半分に満たない状況が続く大学院について「公的支

前の記事　USB接続する植物栽培キット 名作ゲームがアート作品に：画像ギャラリー　次の記事 『ポピュラーサイエンス』誌、137年間のアーカイブを無料公開 2010年3月12日 メディア コメント： トラックバック (0) フィードメディア Charlie Sorrel 『ポピュラーサイエンス』(Popular Science)誌のウェブ版『PopSci』は、同誌の137年に及ぶアーカイブ全てをスキャンし、オンラインで無料公開している。Google Booksとの協力によるもので、アーカイブには当時の雑誌に載った広告ページも含まれている。 サイトに行くと、シンプルな検索ボックスがある。筆者が最初に入力したのは、もちろん、「ジェットパック」だった。かなり危険に見える過酸化水素推進の装置(1962年12月号)など、たくさんの該当ページが出て来た。 雑誌が始まった当初のころは若干退屈だ。1902年

今春卒業予定の大学生の就職内定率は２月１日現在で、前年同期より６・３ポイント低下し、８０・０％だったことが１２日、厚生労働、文部科学両省の調査で分かった。１９９９年度の調査開始（２月１日分）以来、過去最悪を記録。２０００年辺りの「就職氷河期」の水準も下回っており、新規採用に慎重な企業が多い実態が浮き彫りになった。　厚労省は「前回調査（昨年１２月１日現在）より減少幅が改善したものの、厳しい状況は続いている」としている。　物価が持続的に下落するデフレ下で、景気の先行き不透明感が続く中、日本を代表する企業のトヨタ自動車や、ホンダなど大手企業の１１年春の新卒採用計画では、採用を絞り込む傾向が鮮明になっている。他の企業に採用の慎重姿勢が波及する可能性もあり、今後も厳しい就職戦線が続く恐れもありそうだ。　調査によると、男子大学生は８０・１％、女子は７９・９％で、前年同期比でそれぞれ６・４ポイント、６・

（検討のポイント） ○知識基盤社会が進展する中で、イノベーションを絶え間なく創出するため、創造性を発揮できる人材の養成や社会の多様な場での活躍への期待が高まっている一方で、若年者の「理工系離れ」や職業人としての基礎能力の不足が指摘されている。 ○これらを踏まえ、理工系人材の質と量を確保し、社会的好循環を構築するための方策など、社会の多様な場で活躍する人材を養成するためのシステム改革について、社会全体を視野に入れて議論してはどうか。 2－1　企業人としての基礎力不足への対応など、産学をつなぐ人材養成方策 ○産業界が求める人材とアカデミックが輩出する人材の間にある質的なミスマッチを解消する。 【社会との量的ミスマッチ】 ＜検討の視点＞ 博士課程学生の育成人数（大学院の定員）、博士の教育について、産業界のニーズに合わせる必要はない。 修士課程から博士課程への魅力が消失。 量的なミスマッチの解消が

平成22年３月９日、総理大臣官邸において第89回総合科学技術会議を開催しました。 会議では、３つの議題を議論しました。 最初の議題では、最先端研究開発支援プログラムの30研究課題の中心研究者、研究内容、研究支援担当機関等を決定し、文部科学大臣に意見具申することとしました。これによって、最先端研究開発支援プログラムが開始されることになります。 次に、科学・技術予算の編成の新しい取組みである科学・技術重要施策アクション・プランの策定に向けた科学・技術政策上の当面の重要課題と科学・技術国際戦略について意見交換を行いました。今回の議論を踏まえ、23年度に向けて科学・技術関係予算の編成等が進められることとなります。 最後に鳩山総理から次の趣旨の発言がありました。 最先端研究開発支援プログラムは限られた予算の中で充実したプログラムになった。プログラムの実施に向けて、関係大臣には全力を尽くして欲しい。