シュワルツェネッガーさん「無意味な戦争の犠牲に」 ロシア国民へ動画 | 毎日新聞ロシアによるウクライナ侵攻が続く中、映画「ターミネーター」などで知られる俳優で政治家のアーノルド・シュワルツェネッガー氏（74）が17日、ロシア国民に「無意味な戦争のために命や未来が犠牲になっている」などと呼びかける9分16秒のメッセージ動画を公開した。ロシア語の字幕もつけている。ツイッターでは20万回以上、リツイートされ、再生回数も1400万回以上に上っている。
崖暮らしの子ヤギ「ポニョ」保護作戦が成功 おびき寄せ役はメスの「さくら」 千葉・佐倉 | 毎日新聞
保護された子ヤギ（左）とおびき寄せの大役を果たしたさくら＝千葉県佐倉市で2020年8月11日午前7時7分、金沢衛撮影 千葉県佐倉市の京成本線沿いの急な崖に迷い込み、2カ月以上にわたって「崖暮らし」を続けていた子ヤギが11日、体調や不測の事態を心配した関係者らにより保護された。 生後約半年のメスで、近くの志々目（ししめ）邦治さん（63）が飼い始めて間もない5月中旬ごろ、逃げ出した。崖は高さ約20メートルあり、直下は電車が走る京成電鉄の敷地で人が近づけない。草木が茂っているため餌は十分あり、すみ着いたらしい。 コンクリート製の擁壁を縦横に散歩する姿が、通過する電車や近くの道路から見えるため人気者になっていた。アニメーション映画のタイトルから「ポニョ」の愛称まで付いていた。
内閣支持率27％に急落 黒川氏「懲戒免職にすべきだ」52％ 毎日新聞世論調査 | 毎日新聞
毎日新聞と社会調査研究センターは23日、全国世論調査を実施した。安倍内閣の支持率は27％で、今月6日に行った前回調査の40％から急落した。不支持率は64％（前回45％）に跳ね上がった。社会調査研究センターとの共同調査は3回目で、最初の4月8日に44％あった支持率が1カ月半で17ポイント落ち込んだ。調査方法が異なるため単純に比較できないが、毎日新聞が従来行っていた電話世論調査では森友・加計問題で政権批判が高まった2017年7月に26％まで下落したことがある。 東京高検の黒川弘務検事長が賭けマージャンをしていた問題で辞職したことについては「懲戒免職にすべきだ」が52％と半数を超えた。「当然だ」は33％にとどまり、厳しい処分を求める声が強い。
カミュの小説「ペスト」在庫切れ相次ぐ 伝染病の脅威、後手に回る行政 現状と重ねてか | 毎日新聞
新型コロナウイルスの感染拡大で深刻なマスク不足が生じているのと同じように、ある名著の在庫切れが全国の書店で相次いでいる。フランスのノーベル文学賞作家、アルベール・カミュ（1913～60年）が47年に発表した小説「ペスト」。閉鎖された環境下で伝染病の脅威と闘う登場人物の姿や、後手に回る行政の対応を描いた場面に、日本の現状を重ねる人が多いのかもしれない。 カミュは第二次世界大戦中に新聞記者として反戦記事を書くなど活躍し、「異邦人」で小説家デビュー。病気や戦争など、理屈や信仰だけでは対峙（たいじ）できない不条理をテーマに小説を書き続けた。 「ペスト」は40年代のアルジェリア西部のオラン市が舞台。高い致死率を持つ伝染病の発生が確認されたことで街が封鎖され、愛する人との別れや孤立と向き合いながらも見えない敵と闘う市民を描く。予防措置に慎重な姿勢を示す役人に対し、主人公の医師リウーが「市民が死滅させら
ルマンド13本入りが12本に ブルボン5商品で内容量減 | 毎日新聞
ブルボン（新潟県柏崎市）は9月17日出荷分から、「ルマンド」「アルフォート」など、ビスケット商品の一部の内容量を減らすと発表した。出荷価格は据え置く。実質的な値上げで、原材料や燃料、輸送費などの値上がりで、自助努力でのコスト吸収が困難になったという。 対象となるのは5商品。現在13本入りの「ルマン…
「小中学生は大外刈り禁止を」 中一の娘亡くした父がネットで発信 全柔連相手に賠償提訴も | 毎日新聞
柔道の部活動中に大外刈りで投げられ、頭を打って死亡した中学1年の女子生徒（当時13歳）の父親が、全日本柔道連盟（東京）に損害賠償を求める裁判を起こし、福岡地裁（倉沢守春裁判長）で23日、第1回口頭弁論があった。学校での柔道事故が相次ぐ中、父親は「同じような事故を繰り返さないように一石を投じたい」と語る。【平川昌範】 訴えているのは福岡市博多区の大場重之さん（53）。同市立席田（むしろだ）中の1年生だった娘の彩（あや）さんは2015年5月22日、大外刈りを受けて倒れ意識を失った。救急車で運ばれ緊急手術を受けたが、5日後に急性硬膜下血腫で死亡した。
森友：地中ごみの深さ、国とすり合わせ 共産が録音データ | 毎日新聞
学校法人「森友学園」が国有地を購入し開校を目指した小学校＝大阪府豊中市で２０１７年１１月２２日、幾島健太郎撮影 学校法人「森友学園」への国有地売却問題で、共産党は１５日、国と学園が２０１６年３月に協議した際の録音データの全内容を公表した。値引きをするため、両者が地中ごみが見つかった深さに関する認識をすり合わせた内容で、共産党はこの日の国会で改めて交渉の経緯を追及した。 音声データは１６年３月３０日に学園側が録音したとみられ、昨年１１月の国会でも共産党が一部を取り上げた。 学園は国有地に小学校を建設する計画で１５年、地下３メートルまでの地下埋設物撤去工事を実施。１６年３月１１日、深さ９メートルのくい打ち工事を実施する過程で「新たなごみ」が見つかったとして国に対応を要求していた。
硫黄呼吸：哺乳類も ヒト生命維持に不可欠 | 毎日新聞
哺乳類の細胞が、酸素だけでなく、食物に含まれる硫黄を使った呼吸（硫黄呼吸）をしていることが分かったと、赤池孝章・東北大教授（生化学・微生物学）らの研究グループが２７日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した。硫黄呼吸は原始的な細菌だけが行っており、進化の過程で失われたと考えられてきたが、ヒトなどでも生命維持に不可欠だという。 細胞レベルでは、呼吸はエネルギーを作り出す活動を指す。生物は細胞内にあるミトコンドリアで、主にブドウ糖と酸素からエネルギーを作って利用している。研究グループはヒトやマウスのミトコンドリアを詳しく調べ、アミノ酸の一種のシステインと硫黄が酵素の働きによって結びついて活性化し、エネルギーを生み出していることを見つけた。硫黄呼吸をできなくしたマウスの寿命は約１０日しかなかった。
放射性セシウム：福島県川内村のミミズから検出 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
東京電力福島第１原発から約２０キロ離れた福島県川内村に生息するミミズから、１キロあたり約２万ベクレルの放射性セシウムが検出されたことが、森林総合研究所（茨城県）の長谷川元洋主任研究員（土壌動物学）らの調査で分かった。ミミズは多くの野生動物が餌にしている。食物連鎖で他の生物の体内に次々と蓄積していく現象が起きている可能性も懸念される。３月１７日から大津市で開かれる日本生態学会で発表する。 昨年８月下旬～９月下旬、一部が警戒区域に指定された川内村、同県大玉村（同原発から６０キロ）と只見町（同１５０キロ）の３町村の国有林で、４０～１００匹のミミズを採取した。 その結果、川内村のミミズから１キロあたり約２万ベクレルの放射性セシウムが検出された。大玉村では同約１０００ベクレル、只見町で同約２９０ベクレルだった。調査時の川内村の空間線量は毎時３．１１マイクロシーベルト、大玉村で同０．３３マイクロシーベ
サイエンス - 毎日新聞
コロナ、内外需直撃 戦後最悪、ＧＤＰ年２７．８％減 ４～６月 内閣府が１７日発表した２０２０年４～６月期の国内総生産（ＧＤＰ、季節調整値）の速報値は、新型コロナウイルスの感染拡大で個人消費や輸出が大幅に落ち込み、物価の変… （2020年08月18日 02:06） クローズアップ ＧＤＰ減、戦後最悪 日本経済、底見えず コロナ、客足戻り鈍く 内閣府が１７日発表した２０２０年４～６月期の国内総生産（ＧＤＰ）は、新型コロナウイルス禍で、どん底に沈んだ日本経済の姿を映した。経済活動の再開を受けて７～９月… （2020年08月18日 02:06） 新型コロナ お盆、那覇空港半減 東京駅も 旅行・帰省を自粛 新型コロナウイルスの感染が再拡大する中、今年のお盆休みは全国の主要駅・空港や繁華街で人出が激減した。ＮＴＴドコモの推計によると、前年と比べて新千歳空港（北海道… （2020年8月18日 02:02
世界を読む：モンゴル核処分場計画／フィンランドに建設中の最終処分場（その２止） - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇管理、１０万年先まで 透明手続きで実現、課題は危険性伝承 ＜１面からつづく＞ 「使用済み核燃料は１０万～２０万年の間、安全に管理する必要がある」。フィンランドで建設中の最終処分場「オンカロ」。施設を運営するポシバ社の技術者、ピアタリさんが語り始めた。 ２０２０年に稼働が始まるオンカロは、３キロ四方のオルキルオト島の中央部にある。島には原発２基があり、さらに２基を増設する。使用済み核燃料の中間貯蔵施設、原発運転中や解体後に出る中・低レベル放射性廃棄物の地下処分施設もある“核の要塞（ようさい）”だ。 「原発で使った核燃料は、半減期２万４０００年のプルトニウムなど大量の放射性物質の塊。自然界に存在する放射線レベルに低減するには、気の遠くなるような期間、安全に管理する必要がある。１０万年なら１０２１世紀までだ」。ピアタリさんの説明は進む。 保管は、円柱状の銅製キャニスター（直径約１メートル、長さ
世界を読む：モンゴル核処分場計画／フィンランドに建設中の最終処分場（その１） - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇米「年内覚書締結を」 ＵＡＥも参加、安全保障前面に 使用済み核燃料、いわゆる「核のゴミ」の国際的な最終処分場を日米主導でモンゴルに造る計画が、水面下で加速している。５月に毎日新聞が計画を報じた後、モンゴルから核燃料の供給を受けたいアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）が新たに加わり、米エネルギー省が今月、了解覚書（ＭＯＵ）を年内に締結したいと関係各国に打診した。安全になるまで最低１０万年はかかる核のゴミを、未来の世代に押しつけ、先進国が途上国に負わせる構図。世界で唯一、最終処分場を建設中のフィンランドも訪ね、核のゴミを巡る問題に迫った。【オルキルオト（フィンランド南西部）会川晴之】 ３人の男がモンゴルの首都ウランバートル郊外にあるチンギスハン空港に降り立ったのは、春まだ浅い０９年５月６日だった。 「モンゴルは東洋のスイスになるべきです」。米シンクタンクの２人と経済産業省の官僚が、バトボルド外相（現首
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枝野氏、政権構想の私案を発表 目指すは「支え合う社会」 | 毎日新聞
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質問なるほドリ：デジタル化で視聴率調査が変わるの？＝回答・土屋渓 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20071219k0000e040002000c.html
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20071220k0000e040014000c.html
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20071208k0000m040037000c.html
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20071207k0000e040031000c.html