青学で「ヘヴィ」な炎上騒ぎ 「学園祭からメタル系追放」に大反発 （J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
毎年10月、青山学院大学相模原キャンパスで行われる大学祭「相模原祭」が早くも話題を集めている。きっかけは、青山学院大学相模原祭実行委員会（以下、実行委）の打ち出した「ヘヴィメタル禁止令」だ。 「ヘビメタ界の北島三郎」とは メタル以外のジャンルであれば、演奏して構わない。そんな姿勢にメタルファンや学内のメタルサークルは激怒。実行委は謝罪の意を表明した。しかし、そのまま禁止するのか、一転許可するのか、実行委は2015年5月21日夕現在、明確な方針を打ち出していない。 ■他大学の音楽サークルも異議申し立て 2015年5月19日、実行委の公式ツイッターアカウントは、ステージ演奏のバンドに関し「デスメタルやヘヴィメタル等のジャンル以外」を募集すると発表した。ハードロック、ハードコアパンクなどヘヴィメタルに比較的近い音楽の演奏も禁止するのか、それは明示されていない。しかし、実質的な「メタル禁止令
「マイナンバー大不況」到来で、副業がバレる、水商売履歴が残る、倒産・凶悪事件が増える！ でも、日本郵政は「特需」
「マイナンバー大不況」到来で、副業がバレる、水商売履歴が残る、倒産・凶悪事件が増える！ でも、日本郵政は「特需」 内閣官房のサイトにあるように、マイナンバーは「社会保障・税に係る行政手続きにおける添付書類の削減」などにおいてメリットがある。しかし、同サイトではこうも言っている。「（国民の）所得のより正確な捕捉」。つまり、国は生活保護費の不正受給などを防止するだけでなく、善良な国民全員のカネの流れを完全に把握したいようなのだ。 税の専門家は、国がその気になれば、親が子どもへまとまった額の振り込みをしたような場合、これまでは特に問題にならなくても、今後は「贈与にあたる」などの指摘を受ける可能性を示唆している。マイナンバー制度は、税金をかき集める装置としての側面が強いのだ。そこで社会保険労務士で、企業向けのマイナンバー対策講座に日々追われている北見式賃金研究所代表の北見昌朗氏に、想定される「影響
某社に見るシステム開発における社内政治の無駄さ加減について - novtan別館
業績は部署についてまわる 複数の部署が同じ目的の巨大システムに携わる 評価の基本は減点法である 業績をプラスにするよりマイナスにしないことが優先される 隣の島の人は同僚ではなく調整相手 文書のない調整結果は意味を持たない １分で済む会話より３往復かかるメールを選択する やったという証拠を残すためだけのレビューを実施する 指摘事項なしは疑われるのでフォントサイズにいちゃもんを付ける 監査はそれを見て満足する 予定と違う報告は許されないので報告の数字は捏造される できないから遅延するよりも中身が空でも枠だけで出来たことにするのが政治的に正しい どんなに正しくても政治的に間違っていると判断されたことは闇に葬られる 言ったもの負けで誰も言わないので全員が負ける（実は言ったら勝てることが多いが賭けを許容しない 常識で考えればこうするでしょということを決めるのに年収１０００万超の人の判子が１００個必要
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