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・体との対話 ・身体革命 ・必読書リスト　その二 筋肉を伸ばすと、体にはいろいろな変化が起こります。いちばんの高価は、もちろん柔軟性の向上でしょう。ここで言う柔軟性の向上とは、筋肉が伸びやすくなるということです。筋肉がよく伸びることで、関節の動く幅も広がります。 また伸ばすことで、筋肉のこわばりが解きほぐせるという効果も。これによって血液循環が促され、コリや冷えなどの不調が解消し、筋肉と体を快適な状態へと導けます。さらにストレッチは本来、とても気持ちがいいもの。体がほぐれるだけでなく、精神的なリラックス効果もあるのです。 【『5つのコツで　もっと伸びる　カラダが変わる　ストレッチ・メソッド』谷本道哉〈たにもと・みちや〉、石井直方〈いしい・なおかた〉（高橋書店、2008年）】 谷本道哉は『ホンマでっか！？TV』（フジテレビ系列）でお馴染みの人物で運動生理学・筋生理学という新しい分野を開拓する

現在もなお続く、日本と韓国の「日本海呼称問題」。これは韓国と北朝鮮が国際的に「日本海」と呼ばれている海域の呼称を「東海」と変更するように求めている呼称問題だ。 最近は8月に地図上で「日本海」と単独表記する旨のアメリカ政府の意見書がIHOの実務者会合に提出されることが報じられたが、日本企業であるサントリーが韓国焼酎『鏡月グリーン』の製品紹介ページで、「東海（日本海）」と表記していることがネット上で物議を醸している。 「鏡月」というその名前は韓国／東海（日本海）に隣接した湖「鏡浦湖」（キョンポホ）のほとりにある古い楼閣「鏡浦台」（キョンポデ）で、恋人と酒を酌み交わしながら、そこから見える5つの月を愛でた詩に由来しています。 （ここまで引用） この表記に対し、ネットユーザーたちは以下のような意見をインターネット掲示板で述べていた。 「韓国のお酒だからじゃね？」 「韓国では日本海／東海の併記は皆無

東芝や日本郵政における巨額減損損失の元凶といわれている西室泰三氏は、さびしい晩年を送っているという。 2006年の東芝によるウエスチングハウス（WH）買収を陰で支えたのは、当時東芝の相談役で、“スーパートップ”と呼ばれていた西室氏だ。WHは7000億円の損失を出していたことが発覚、2017年に倒産した。その損失の影響により、東芝は実質上解体に追い込まれた。 西室氏は13年に社長に就いた日本郵政でも、子会社の日本郵便によるトール・ホールディングス買収をひとりで決めたといわれている。その結果、日本郵政グループは17年3月期決算で、民営化して初めての赤字に転落した。 年をとることは悪いことではない。初心に戻れるからだ。果たして、西室氏のサラリーマンとしての初心はなんだったのだろうか。 安倍晋三首相にちぎれるほど尾っぽを振って近づいたが、日本郵政の社長を辞任してしまうと、当の安倍首相からも見捨てら

西室泰三氏は１９３５年生まれの８２歳。東芝の社長、会長を歴任した後、２００５年に東京証券取引所の取締役会長に、１３年には日本郵政の社長に就任している。経団連の副会長も務めるなど、財界活動も活発に行った。１６年２月には検査入院し、３月に日本郵政の社長職、東芝相談役を退任している。以来公の場に姿を見せることはなく、入院加療を続けていると見られる。 経営者、財界人として華麗な経歴を重ねてきた西室氏だが、退職後に批判が噴出し毀誉褒貶半ばというより、多くの非難を集めるという状況となってきている。 日本郵便元副会長が実名告発 元日本郵便副会長の稲村公望氏が西室氏を批判した記事が話題となっている。「週刊現代」（講談社／５月２７日号）記事『日本郵政の巨額損失は東芝から来た西室泰三元社長が悪い』で、「日本郵便元副会長稲村公望氏が実名で告発」という副題がついている。 稲村氏は、総務省時代から政策統括官として国

今世紀最大の上場劇、NTT株の再来――華々しい惹句につられて、郵政株に手を出した人はいま後悔しているだろう。まさかの巨額損失に追い込まれた巨象の実情を、元最高幹部がすべて明かす。 私は最初から反対だった 「私が現役だった頃は、郵便局では1円でも懐に入れたら懲戒免職になっていました。サラ金に手を出した職員がいれば、それも解雇した。 郵政公社時代からの職員には、国民の大事なおカネを預かっていることへの強烈な自負がありました。だから、おカネに関する不祥事には非常に厳しく対応してきたのです。 それが、どうしたものでしょうか。いまの日本郵政は4000億円もの損失を計上したにもかかわらず、長門正貢社長をはじめ経営陣は誰一人として、まともに責任を取ろうとしていません。巨額損失の元凶である西室泰三・元社長にいたっては、一切お咎めなしです。 彼らが失った4000億円は、もとはと言えば国民からお預かりした大事