ビジネス用途はもちろんのこと、電子書籍の“自炊”に代表されるプライベートな用途、さらにはウェブページを変換して校正に使う用途など、あらゆる分野で幅広く利用されるようになったPDFフォーマット。それにともない、PDFファイルを加工したり、また既存ファイルをPDFに変換したりといったニーズも増えつつある。 これらはAcrobatなどの編集ソフトを利用するのが万能かつ近道だが、利用できない環境にある場合、オンラインでPDFを作成・加工できるさまざまなウェブサービスは力強い味方となる。多くの量をスピーディに処理するには向かないが、サーバサイドで処理が実行されるためOSに依存しない点などは、大きな利点と言っていい。 今回は、PDFにまつわるウェブサービスをまとめて20個、一気に紹介する。変換元の書類やブラウザなどの特性によって意図通りに動作しない場合、この中から類似のサービスを見つけて使い比べるなど

インターネットを使って不特定多数の人（crowd）に業務を委託するクラウドソーシング。国内市場規模は2012年で70億円、2016年には1000億円を越えるという予測もあるこの市場が、2013年に入り活発になっている。 国内では、古参の「ランサーズ」や気鋭の「クラウドワークス」をはじめ、各種のサービスがある。デザイン特化の「MUGENUP」、グロースハッカーを集めた「planBCD」、アプリのUIをテストする「UIscope」、軽作業に特化したものでは、ポイントサービスのリソースを有効活用する「CROWD」やヤフーの「Yahoo!クラウドソーシング」などそれぞれ特徴的だ。 特にランサーズとクラウドワークスに関しては、業界内でも比較されることが多いが、そんな両社を巻き込んだ“炎上”と呼べる大騒動が起きた。 炎上の契機になったブログ 発端となったのはあるライターの運営するブログ。主にスタートア

UPDATE　Googleは、「Gmail」で電子メールをやり取りするユーザーはメッセージのプライバシーが保たれることを期待すべきではないとの見解を明らかにした。 Googleは、データマイニングに関して起こされた自社に対する集団訴訟の棄却を目的として、39ページからなる書面を6月に裁判所に提出している。同社はその書面のなかで、令状なしに電子的な通信の収集を行うことは違法ではないという、1979年の米連邦最高裁判決（Smith v. Maryland）を引用（以下の二重括弧部分）している。 「ビジネスの相手に手紙を出した人物が、相手の秘書によってその手紙を開封されても驚くべきでないのと同様に、今日においてウェブベースの電子メールを利用する人々は、自らの電子メールが送り届けられる過程で、受信者のそれ（電子メールのプロバイダー）によって何らかの処理がなされても驚くべきではない。実際のところ、『

内容：「Crowsnest」は、Twitterのタイムラインを流れるURLを収集し、注目度の高い情報をピックアップして表示してくれる「ソーシャル・ニュースリーダー」だ。リツイートされた回数などのデータをもとに、その人にとって重要と思われる情報を優先的に表示してくれるので、効率的な情報収集が行える。 「Crowsnest」は、Twitterのタイムラインを流れるURLを収集し、注目度の高い情報をピックアップして表示してくれる「ソーシャル・ニュースリーダー」だ。リツイートされた回数などのデータをもとに、その人にとって重要と思われる情報を優先的に表示してくれるので、効率的に情報を収集できる。 使い方は簡単で、自分のTwitterアカウントと連携させるだけ。フォロワーがツイートしたURLが自動的に収集され、リツイート回数などの情報をもとに重み付けをして、重要と思われるものを優先的に表示してくれる。

楽天グループが提供する電子書籍端末「kobo Touch」発売の際、宣伝が景品表示法の「優良誤認」にあたる恐れがあるとして、消費者庁が楽天に対して口頭での行政指導を行っていたことが明らかになった。 CNET Japanの取材に対して楽天は行政指導の事実を認めた。しかし、詳細については後日説明したいとしている。 一部報道によると、楽天では7月のkobo Touch発売に際して、パンフレットや広告で、同端末に対応する電子書籍ストア「koboイーブックストア」で提供する日本語書籍の数を「約3万冊」と明記していたが、実際のところ発売時には約1万9000冊しか日本語書籍がなく、実際に3万冊を達成したのは8月後半になってからであった。これに対して消費者庁が優良誤認（実際より著しく優良であるとしたり、競合のものより著しく優良であるとすること）にあたる恐れがあると判断した可能性があるという。

Ray Kurzweilは数々の発明を通して、20世紀後半に名を馳せた発明家である。 テキスト音声変換装置やCCDフラットベッド・スキャナーの開発者として知られるKurzweilは今、人間とマシンが融合し、技術革新が未曽有のスピードで進む未来を実現するために、多忙な日々を送っている。 「Singularity（特異点）」と呼ばれるこのコンセプトは、つい最近まで、Vernor VingeやKen MacLeodといったSF作家の領域と考えられていたものだ。 Kurzweilは新刊「The Singularity is Near: When Humans Transcend Biology（『特異点は近い：人類が生物学を超えるとき（仮題）』）」の中で、技術開発はとどまるところを知らずに進展し、その指数関数的成長によって、人類は2045年までにSingularityに到達すると主張している。 彼

クラウドというキーワードがブームの昨今、オンラインで動作するさまざまなウェブサービスは以前にも増して注目を浴びるようになりつつある。これまで個人が業務効率アップのために使うレベルにとどまっていたのが、会社をあげて導入するケースも珍しくなくなった。また海外のウェブサービスが日本語対応したうえで国内市場に参入してくるケースも目立つようになってきた。 今回は本誌連載「ウェブサービスレビュー」で2010年に紹介したウェブサービスを中心に、計10個のサービスを独断と偏見でセレクトして紹介する。文字通り定番のウェブサービスから、2010年に新たに登場した有望株、また今後ブレイクすることが期待されるサービスまで、内容はさまざま。まだ使ったことがないサービスがあれば、新たな年のスタートにあたってぜひ試してみてほしい。 2010年に大幅な進化を遂げた“定番”ウェブサービス4選 クラウドサービスの特徴として、

Elizabeth Armstrong Moore（Special to CNET News） 翻訳校正：川村インターナショナル、編集部2010年11月18日 18時20分 人間の脳は本当に畏怖すべきものだ。 普通の健康的な脳には約2000億個の神経細胞があり、その神経細胞は数百兆個のシナプスによってつながっている。それぞれのシナプスはマイクロプロセッサのような働きをし、数万個のシナプスは1つのニューロンをほかの神経細胞につなぐことができる。大脳皮質だけでも、約125兆個のシナプスがある。これは1500個の銀河系を満たす星の数に匹敵する。 もちろん、これらのシナプスは極めて小さい（直径1000分の1mm以下）ため、人類はシナプスの数が時間の経過とともに変化すること以外に、シナプスの正確な働きやその仕組みをはっきりと確認できないでいた。しかし、それは今までの話だ。 スタンフォード大学医学部の

新しいブラウザに乗り換えることに価値はあるのだろうか。Marc Andreessen氏が1993年に「Mosaic」を開発したとき、そのような問題をユーザーに考えさせる必要はなかった。Mosaicは大半のアーリーアダプターにとって、初めて使用するブラウザだったからだ。 しかし今、Andreessen氏は「RockMelt」と呼ばれる別のブラウザの開発を支援している。RockMeltは完璧なものではないが、この市場にまだ参入の余地があることを示している。もしFacebookがブラウザを開発したら、おそらくRockMeltによく似たものになるだろう。 こうした試みは過去にも行われていた。同じくソーシャルウェブブラウザである「Flock」は、Facebookの機能を統合している。RockMeltもFlockと同様に（少なくとも最新のバージョン3.0では）、「Chromium」を基に構築されている

紙の手帳では実現できないオンラインタスク管理サービスの実力 ビジネスパーソンにとって、日々のタスクをきちんと仕分けし優先順位をつけて処理をしていくことは、まさに必須のスキルといってよい。数年前からは国内でもGTD（Getting Things Done）という仕事術の知名度が高まり始めたこともあり、ビジネスパーソンがオンラインのタスク管理サービスを活用し、効率の良いタスク管理を実践する機会が増えつつある。 オンラインのタスク管理サービスでは、紙の手帳では実現できないさまざまなメリットがある。例えば優先順位や期限順のソート、タグ付けによる分類、タスクの階層化などがそれだ。複数メンバーでの共有やカレンダーとの自動連携機能など、高機能なタスク管理サービスも少なくない。 また、インストール型のソフトと違って社内外を問わずどこからでもアクセスできるのもメリットで、最近では多くのサービスがモバイルから

Googleは、Adobe Systemの「Flash」の重要な機能を数多く再現できる一連のウェブテクノロジを、最も強力に推進する企業の1社だが、YouTubeではまだ政権交代の時期ではない。 策定中のHTML5標準で最も重要な部分の1つは、動画再生のサポートだ。これによって、「Flash Player」などのプラグインを必要とせずに、動画をウェブページに直接埋め込むことが可能になる。書式設定を行うCascading Style Sheets（CSS）や、Scalable Vector Graphics（SVG）、フォント設定のWeb Open Font Format（WOFF）など、ほかのオープンスタンダードでFlashの機能を模倣することは可能だ。しかしFlashではストリーミング動画を複数のブラウザに表示できる。このことはFlashが現行製品としての優位性を獲得している主な理由の1つ

7月1日、ネイバージャパンの検索サービス「NAVER」がサービス開始から1周年を迎えた。韓国から2度目の上陸となる現在のNAVERは確実に日本市場に存在感を示したようだ。 ネイバージャパンの自主調査によれば、6月の月間ユニークユーザー（UU）数は586万人、月間ページビュー（PV）数は6318万人。どちらもサービス開始当初から20倍以上の成長を達成した。なお、この数値はPCとモバイルからのアクセス数の合計値で、検索エンジンのクローラー、社内からのアクセスは除いている。 アクセスの多くは、ユーザー自身が検索結果を作る「NAVERまとめ」が占めているという。2009年9月から実施したキャンペーン「おまとめマン」により、まとめコンテンツが増加し、翌年にUUが跳ね上がる要因となった。またこの時期から「NAVER＝まとめ」という認知も広がっていった。 2010年初頭はPVが急上昇した。これは調査会社

ライブドアがテクノロジービジネスを扱うブログメディア「Tech Wave」を開設した。編集長には元時事通信 編集委員の湯川鶴章氏を迎え、ライブドアのブランド名を付けずに独立したメディアとして運営していく。 これまでポータルサイトのコンテンツは冠ブランドをつけることが多かった。ライブドアにも「livedoor ニュース」や「livedoor スポーツ」などのコンテンツがある。だがそれではメディアとしてのブランドは確立できないとライブドア執行役員 メディア事業部長の田端信太郎氏は語る。 「たとえばNumberが文藝春秋スポーツという名前だったらだいぶブランド感が下がりますよね。CanCamという雑誌の発行元が小学館だろうが講談社だろうがどうでもいいじゃないですか。同じようにTech Waveも『ライブドアITニュース』ではないんです」（田端氏） Tech Waveはライブドアというポータル色よ

インターネット小売大手のAmazon.comは、同社のインターネット検索エンジンを正式に発表し、Googleを検索業界ナンバー1の座から引きずり降ろす競争に参入した。 Amazon.comの独立部門A9.comは14日夜（米国時間）、新バージョンのウェブサイトを公開した。同サイトでは、ウェブ検索をパーソナライズ可能にするため、4月にテストバージョンで公開された当初の機能が、大幅に拡張・整理されている。A9では、ユーザーがこれまでに開いたウェブページのナビゲートや注釈付け、保存が可能だ。また、ちょうどTiVoデジタルビデオレコーダーがユーザーの嗜好に基づいてテレビ番組を推薦するのと同じように、A9でもユーザーの好みに合いそうなサイトを推薦する。 A9は競合する他の検索プロバイダとは異なり、検索結果を拡張可能なコラム形式で表示する。同サイトのデフォルト表示では、検索結果のリンクと概要のコラム、

Googleブック検索やAmazonのなか見！検索など、書籍の中身をインターネット上で検索できるサービスが始まっている。6月には著作権法が改正され、国立国会図書館が図書館内の資料をデジタル化できるようになった。今後はこのデジタル化した書籍をインターネットを通じて誰でも利用できるようにする考えだ。 このように書籍のデジタル化が進む状況に、作家や出版社はどのように対応していくべきなのだろうか。インターネットなどの学術利用をテーマにしたサイト「ACADEMIC RESOURCE GUIDE」が8月17日、「この先にある本のかたち−我々が描く本の未来のビジョンとスキーム」と題したイベントを開催。国立国会図書館長の長尾真氏、慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 准教授の金正勲氏、ITジャーナリストの津田大介氏、データセクション取締役会長兼CIOの橋本大也氏が議論した。 長尾氏はまず、著作権法の改

Forrester Researchは米国時間7月21日、インターネット人口は2013年には22億人に達すると予測した。この22億人のうち、43％はアジアが占めるようになる。 Forresterは調査報告書で、新興市場ではインターネットが成長し、発展途上国世界では停滞している状況を描き出した。 主な調査結果は次の通り。 中国はオンライン人口の17％を占めるようになる。 米国と西欧、そのほかの先進工業国における成長率は、1〜3％になる。 現在73％である米国のインターネット普及率は、2013年には82％まで拡大する。これにより、米国の普及率は、ほかのインターネット先進国と同等の水準になる。 ロシアとトルコは、年間成長率8％で成長していく。 アフリカと中東は急速な成長を続け、2013年にはオンライン人口の13％を占めるまでになる。 報告書は地域ごとに動向を分析しているが、以下の画像では、201

2009年1月に登場25周年を迎えたAppleの「Macintosh（Mac）」。その歴史を語るときに欠かせないのが、第18回スーパーボウルで放映された、同製品発売を予告するCMだ。ここでは、米CNET記者が、同CMを見て、そのインパクトについて語った。 再生時間:4分00秒

PCの安全性は守りたいけれども、セキュリティソフトをインストールすることでマシンの動作が重くなるのは嫌だ――そんな人はまず、オンラインスキャンから試してみてはいかがだろう。ブラウザから手軽に利用できるのがオンラインスキャンのメリットだ。ここでは、無料で利用できるオンラインスキャンサービスを、利用画面とともに紹介する。なお、オンラインスキャンだけでは問題のあるファイルの駆除ができない場合もある。問題の有無をチェックしたうえで、セキュリティソフトを併用することをお勧めする。 シマンテックは「Symantec Security Check」において、コンピュータが認証されていないインターネット接続を許可していないかどうかをなどをチェックする「セキュリティスキャン」サービスと、ウイルスなどに感染していないかをチェックする「ウイルス検出」サービスを提供している。なお、利用するにはMicrosoft

規制当局に提出された文書によると、Bill and Melinda Gates Foundationは、Warren Buffett氏が率いるBerkshire Hathawayの株式3万6000株を売却したという。 Gates Foundationは米国時間1月5日から3月5日にかけて、総額9970万ドルでこれらの株を売却した。 著名な投資家であるBuffett氏は2006年、Berkshire Hathawayの株式300億ドル相当を同財団に寄付している。 Gates Foundationは、ヘルスケア、貧困撲滅、技術へのアクセスの提供といった課題に重点的に取り組んでいる。