「10年前にスタートした時、Google マップがどんな形だったか、ご存知ですか?」 そう言って後藤氏が見せてくれたのはこのような画像だ。世界地図のようだが、足りないものがたくさんある。というか、世界には北アメリカ大陸とイギリスし存在していない。他は「海」だ。 「アメリカとイギリスだけが海に浮いてたんですよ。我々からみるととんでもない感じですけど、これが最初のGoogle マップなんです」 グーグルの社是は「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすること」だ。情報はネットの中にあるものだけではない。地名や場所などに関する情報は、知りたいことのトップに位置する。現在、Googleで検索される情報のうち、5分の1にはなんらかの形で場所の情報が含まれる、という。これがスマートフォンを中心としたモバイル機器からのトラフィックとなると、30%が場所に紐付いたものになっている、
やまざき・はじめ/1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 はじめに断っておくが、筆者は東芝(コード番号6502)の株式に投資することを読者に勧める意図は全くない。投資家読者は、東芝株を買うのも、売るのも、放っておく
女優の蒼井優(29)が先ごろ行われた出演ドラマ「Dr.倫太郎」(日本テレビ系)の打ち上げで、大いに乱れたという。1次会はおとなしかったが、女性の数が減った2次会では飲んで騒いで、抱きついての大ハッスル! ハイペースでたばこを吸う姿もサマになっていたとか。その様子を見た関係者は「モテる理由がわかった」と感嘆。ジャニーズの岡田准一(34)や三浦春馬(25)をトリコにした魔性のフェロモンとは――。 「決して美人というわけではないし、スタイル抜群でもない。それなのになぜあんなにモテるのか? それがようやくわかった気がします」 そう語るのは業界関係者だ。堺雅人(41)主演の「Dr.倫太郎」は視聴率13・0%で6月17日にフィニッシュ。全10話の平均視聴率は12・7%と、「半沢直樹」(TBS系)で40%を叩き出した“視聴率男”にしてみれば、少々物足りない結果に終わったが、打ち上げは大盛況だったとい
国際社会の懸案だったイランの核開発問題で、関係国が最終合意にこぎつけた。合意は日本の安保法制を巡る論議やエネルギー政策にも影響しそうだ。 日本のエネルギー関係者の間では、イランの核開発を巡る合意が原油の価格低下や安定調達につながるとの見方が出ている。 宮沢洋一経済産業相は14日の記者会見で、「一般論では、交渉が妥結した場合には日本にとってもそれなりにプラスになると思う」と期待感を示した。 資源エネルギー庁によると、イランは経済制裁が解除されれば、数カ月から1年ほどで日量70万~80万バレル程度、輸出を増やすとみられている。足元の原油市場は供給過剰が続き、国際的な指標となる「米国産WTI原油」の先物価格は1バレル=50ドル台前半と、1年前の半分の水準で推移しているが、同庁幹部は「原油価格に再び下方圧力が強まる可能性がある」とみる。 今回の合意は、安倍晋三首相が成立を急ぐ安全保障関連法案の根拠
DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 長く生き残る企業と消えてしまう企業が分かれる決定的な差は、「社長の資質」に他ならない。あなたの会社や取引先の会社の社長は、大丈夫だろうか。国内最大手の信用調査会社・帝国データバンクで長年、企業の信用調査に関わり、このほど著書『「御社の寿命」あなたの将来は「目利き力」で決まる!』を上梓した藤森徹・情報統括部長が、「危ない社長」を見極める方法を徹底解説する。藤森部長が6月にダイヤモンド・オンラインへ寄稿した記事「危ない会社を見抜く『目利き力』養成講座」は、読者から大きな反響を得た。今回はその続編として、「経営者の資質」をクローズアップする。(構成/中村宏之・読売新聞東京本社調査研究本部主任研究員) 長く生き残る企業と消えてしまう企業が
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中国史上「最大のバブル崩壊劇」が始まった この連載で昨年あたりから何度も警告を鳴らしてきたが、案の定、上海証券市場で大暴落が始まった。 当局の対策もあって株価は反発しているが、私に言わせれば、「いよいよ中国の史上最大のバブル崩壊劇の開幕」である。 5~6月にも大暴落の予兆はあった。中国ビジネスを始めてから、出張は通算200回を優に越えたが、この2カ月というもの、中国に出かけると、どこの省でも例外なく株の取引の話題ばかり。取引先の幹部も職員もビジネスはそっちのけで毎日、株式市場の上げ下げに一喜一憂している有様だった。 今の中国は、かつて平成バブル(日経平均のピークは1989年の12月29日の3万8915円)の時に日本が経験したのと同じ、典型的なバブル崩壊現象の入口にいると考える。 日本も、平成バブルの時は、サラリーマンもいわゆるOLも証券会社の前に集まって大盛況だった。
わが「日本国憲法」に負けず劣らず、「中華人民共和国憲法」にも、立派な条文が並んでいる。たとえば、第33条は、「国家は人権を尊重し、保障する」としている。 ▼もともと中国の憲法には、「人権」の概念はなかったという。きっかけは、1989年6月4日の天安門事件だった。民主化を求める市民や学生が、解放軍に無残に殺された事実に、世界は衝撃を受けた。 ▼西側諸国から人権弾圧を厳しく批判され、経済制裁を受けた中国政府は2年後、「中国の人権状況」と題した白書を発表する。中国が人権問題に強い関心を持っていることをアピールするのが狙いだった。かくして、人権の規定が、2004年の憲法修正の際に付け加えられることになった。 ▼さらに、第37条には、「公民の人身の自由は、侵犯を受けない」ともある。ただ残念なことに、「法に基づく統治」を唱えてきたはずの習近平政権に、憲法を順守する姿勢はまったく見えない。公安当局は先週
2015年5月、タイムアウト東京英語版の読者を対象に、東京に関するアンケートを実施した。東京に住んでいる外国人、東京を訪れる外国人はこの街をどう思っているのだろうか。訪れる前の印象や訪れたい観光スポットなどを聞いた。 ※回答者は192名、国籍別ではアメリカ合衆国が46人と最も多く、イギリス、カナダとフランスが続いた。年齢は20代後半〜30代前半が約半数を占めた。 東京と聞いて連想するものは?(選択肢より回答、複数回答可) 最も多かったのが寿司。ほかにも自由回答で、「禅」、「桜」、「人混み」、「わびさび」、「柴犬」などの答えがあった。 寿司 30% 侍 6% ロボット 4% 高層ビル群 4% 最も楽しみにしていた(している)観光スポットは?(選択肢より回答、複数回答可) トップは渋谷のスクランブル交差点。実際に交差点をバックに記念撮影をしている人をよく見かけるだろう。一度に大勢の
ホリエモンこと堀江貴文氏がかつて放送されていた大人気番組「マネーの虎」について「社長たちのレベルは低かった」とバッサリと発言した。しかし、それは単なる感情論ではなく、昔の起業文化に原因があるという…。 ホリエモンチャンネルで最近のベンチャー企業の話になったとき、ホリエモンがとんでもないことを言い出す。「マネーの虎に出ていた人たちって、社長側も投資される側も全然レベルが低かったんですよ」。 一体何を言い出すんだ…。現役で経営者を続けている人もいるのに「レベルが低かった」などと失礼なことを言っていいのだろうか。なお、以前netgeekでも記事「マネーの虎に出ていた社長が自己破産ラッシュで堀江貴文が衝撃の発言「あいつらはそもそも質がよくなかっただけ」で取り上げたように、ホリエモンは何度か同様の趣旨の発言をしている。 そして今回、ついにその考えについて納得がいく理由が説明された。ホリエモン「昔は起
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