「オンライン世代」とメディアの世代交代 – EBook2.0 Magazine
デジタル・ネイティブ世代のメディア利用について、米国フロリダ大学(UF)の調査チームが2月25日、興味深いレポートを発表した。18-24歳の青年層を対象としたものだが、「主に利用するニュース情報源」ではオンラインが新聞・雑誌やTV放送を圧倒している。在来メディアはWebを通して利用され、影響力がある。 旧メディアはブランドであってビジネスモデルではない。 フロリダ大学はジャーナリズムとコミュニケーションでは全米でも知られた存在だが、この調査は、メディア接触行動の変化を研究しているMillennial Research Core (MRC)が、ミネアポリスの有力サイトElite Dailyの協力を得て、オンラインで行っている（2014年10月）。必ずしもメディアに限定したものではなく、消費行動の一環として調べたものだ。 オンライン・ニュースサイトがトップで34.5%、在来ニュースメディアのW
2015年最新版！ママが最も使っているネットサービスランキング発表！
株式会社インタースペース（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：河端伸一郎、証券コード：2122）は、当社が運営するママ向けコミュニティサイト『ママスタジアム』（URL: http://mamastar.jp/）にて、「ママが最も使っているネットサービス」を調査するアンケート企画を実施しましたので、本日、結果を発表いたします。 株式会社インタースペース（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：河端伸一郎、証券コード：2122）は、当社が運営するママ向けコミュニティサイト『ママスタジアム』（URL: http://mamastar.jp/）にて、「ママが最も使っているネットサービス」を調査するアンケート企画を実施しましたので、本日、結果を発表いたします。 このアンケート企画は過去4年連続で実施しておりますが、今回の調査では選択肢として取り上げるネットサービスの大幅見直しを行い、より幅広いジャン
［データは語る］2015年の米国モバイルゲーム市場は30.4億ドル規模、16.5％成長
米eMarketerは現地時間2015年2月18日、米国のモバイルゲーム市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年の売上高（ダウンロード購入とアプリ内購入を含む）は30億4000万ドルに達し、前年の26億1000万ドルから16.5％増加する見込み。 電子書籍やビデオ、音楽なども含めたモバイルコンテンツ全体の市場規模に対するモバイルゲームの割合は2014年に29.3％だったが、2015年は30.9％、2016年は31.7％に拡大する。 モバイルゲーム市場では、開発者の間でフリーミアムモデルの人気が高いため、特にアプリ内購入の成長が著しい。2015年のアプリ内購入は18億2000万ドルと予測され、モバイルゲームの売上高の59.8％を占める。2016年には20億ドル近くに達し、モバイルゲーム市場における割合は60.1％と推測される。 米国のモバイルコンテンツ全体の売上高は、2014
パソコンを持たない若者
私は大学で調査統計の授業（3年生対象）を持っていますが，エクセルで簡単な棒グラフを作れない学生さんが結構いることに驚いています。 話を聞くと，「エクセルなんて，1年時のコンピュータ活用の授業以来，全然開いていない。きれいさっぱり忘れた」とのこと。それどころか，パソコンに触れることもあまりないのだそうです。じゃあ，彼らの生命線ともいえるネットはどうしているのかというと，言わずもがなスマホなどの小型機器です。仲間との通信，買い物，情報収集などはこれで十分。 私などはその逆で，ケータイもスマホも持ちませんが，卓上のパソコンは必需品です。ネットはスマホでもできますが，私は目が悪いので，小さい画面はきつい。それに生業であるデータ分析や原稿執筆は，パソコンでないとどうにもなりません。 私は，若者のデジタル事情について興味を持ち，データで実態を明らかにしてみました。国際比較によって，わが国の状況を相対化
ピケティ理論、日本は例外？ 所得格差が縮小傾向
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米FTC、IoTを介したデータ収集の制限を勧告
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【速報】米トレジャーデータ、米VCから1500万ドル調達：ITpro
ビッグデータ分析のクラウドサービスを提供する米トレジャーデータが米スケール・ベンチャー・パートナーズをはじめとする米VC（ベンチャーキャピタル）から総額1500万ドル（約17.9億円）を調達したことが本誌取材で明らかになった。調達した資金を基に、グローバル展開を速める予定だ。 今回、トレジャーデータに出資したのはスケール以外に、既存投資家である米シエラ・ベンチャーズ、米ヤフー創業者のジェリー・ヤン氏率いるAMEクラウド・ベンチャーズ、アイティーファーム（東京都新宿区）など。 今回のリードインベスターであるスケール・ベンチャー・パートナーズは主にビッグデータ分野におけるグロースステージファンド（企業の成長フェーズにおける投資）で定評のあるVC。過去にはデータ分析サービスを手掛ける米オムニチュアやマーケティングデータ活用サービスを提供する米イグザクトターゲット、企業向けクラウドストレージの米ボ
North America :: United States — The World Factbook - Central Intelligence Agency
13 equal horizontal stripes of red (top and bottom) alternating with white; there is a blue rectangle in the upper hoist-side corner bearing 50 small, white, five-pointed stars arranged in nine offset horizontal rows of six stars (top and bottom) alternating with rows of five stars; the 50 stars represent the 50 states, the 13 stripes represent the 13 original colonies; blue stands for loyalty, de
Data Broker Was Selling Lists Of Rape Victims, Alcoholics, and 'Erectile Dysfunction Sufferers'
Data brokers have been under scrutiny this year, with regulators and lawmakers asking these data behemoths what intel they're compiling and selling about us and how we can get access to it to make sure it's accurate. In a congressional hearing this week, Senator Jay Rockefeller hit the privacy invasion jackpot with the testimony of Pam Dixon, executive director of the World Privacy Forum. She reve
ビッグデータの不都合な真実 - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
もはや旧聞に属しますが、6月21日に「The Data Journalism Handbook」翻訳&勉強の会が開催されました。 これは元々2011年にロンドンで開かれたオープンソース系のイベントにおいて Open Knowledge Foundation などが音頭をとり、気鋭のジャーナリストたちが加わったワークショップの成果をもとにして2012年に刊行された『The Data Journalism Handbook』を翻訳しようというものです。 これはこの本がウェブ上で全文公開されており、クリエイティブコモンズの CC BY-SA 3.0 ライセンスの元で自由に利用できるからこそ可能なのですが、翻訳プロジェクト自体は2013年には立ち上がっていたものの、長らく停滞状態でした。もっともワタシ自身いくつか翻訳を手がけているわけで他人事のように書いてはいけないのですが、ともかく今回の翻訳＆勉
世界の広告費、今年は伸び率が前年比2倍、ネット広告が初めて25％に
米国の市場調査会社、eMarketerが現地時間2014年7月9日に公表した世界の広告市場に関する調査によると、2014年におけるメディア広告への支出額合計は5454億ドルとなる見通し。2013年の支出額は前年比2.6％増で推移したが、今年は同5.7％増と、昨年の2倍の伸び率が見込めるという。 その要因は、FIFAワールドカップのブラジル大会やソチオリンピックだけではなく、インターネット広告とモバイルインターネット広告の堅調な伸びだという。 eMarketerがここで言うメディア広告とは、パソコンやタブレット端末、携帯電話に配信されるインターネット広告、新聞／雑誌／テレビ／ラジオの広告、屋外広告、ディレクトリ広告（電話帳広告など）が含まれる。 同社によると、これらメディア広告への支出額が最も多い国は米国。2014年は世界市場全体のほぼ3分の1となる1800億ドル以上を米国が占めるという。米
なぜThe Financial Timesはディスプレイ広告を滞在時間に基づいて販売するのを決めたか(翻訳記事) - one is magic number
イギリスのフィナンシャル・タイムズが自サイトのディスプレイ広告販売を、CPM方式からユーザーの滞在時間に基づいて販売することに変更することを発表した。 これもchartbeatやUp worthyを始めとした、コンテンツの価値をPV以外で測ろうとするメディアの試みの1つ 元記事:The Financial Times on Why They Ditched CPMs For a New Ad Currency: Time Spent “Engaged time” はの大きなバズワードの1つになった。パブリッシャーやブランドが、人々がそのコンテンツに費やした時間の価値を正確に測るためのいくつかの効果測定基準を探し求めていたからだ。 Creativity Weekでも、コロンビアでのData Conferenceでも、それはホットトピックだった。しかし広告が実際にCPMやClickを超えた"何
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