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2020年2月2日のブックマーク (4件)

  • イギリスで日本の「カツカレー」が“国民食”になっている驚きの理由(江國 まゆ) @moneygendai

    ブームが止まらない 「イギリス人はカツカレーに夢中!」 そんな情報が先日、英国のオンライン・ニュースで流れ、日でも注目されたようだ。カツカレーを含めて、日人気はここ30年の間に、徐々にイギリス国内で定着してきた。 第一の波は、1992年にロンドンで創業したカジュアル店「Wagamama」の急速なチェーン展開だ。ポップですっきりとしたデザイン、おしゃれなストリートフード風のメニューが若い層に俄然アピールし、瞬く間に人気者に。 続いて1990年代後半に誕生したのが回転寿司の「YO! Sushi」。回転寿司をイギリスに初導入して全国展開したことで「ポップで近未来的な日」のイメージが広まることになった。 Wagamama以前の日と言えば、伝統色の強い独立店が、駐在員や日文化好きをターゲットにしていた程度である。日文化を知らないイギリス全土のマス層に、日の輪郭が届き始め

    イギリスで日本の「カツカレー」が“国民食”になっている驚きの理由(江國 まゆ) @moneygendai
  • 「マッチョになりたい」とリングフィットを始めた7歳のお子さんの変化がこちらです「任天堂スゲーな」「これぞ体育なんだなぁ」

    こじま @801_CHAN 七歳がマッチョになりたいとリングフィットアドベンチャーを始めたんだけど、二週間で体幹がめちゃくちゃしっかりして片足立ちの安定感と固定時間が異様に長くなったし、何の動きがどこに作用してるのか理解して身体の使い方がうまくなった。人を応援する時は「キレッキレだね」になった。 2020-01-23 19:06:33 こじま @801_CHAN 身体の使い方がうまくないお子様にも当にめちゃくちゃおすすめです、リングフィットアドベンチャー。身体の使い方がうまくない七歳が、どこに力を入れるかみたいなのを理解して、握力とかもすごく伸びてる。 2020-01-23 19:10:19 こじま @801_CHAN ちなみに体操教室は通ってるけど、たくさんの生徒と先生なので、理解ができないまま、マスターできない技も出てくるし、そのまま次の技に移るので、リングフィットアドベンチャー始め

    「マッチョになりたい」とリングフィットを始めた7歳のお子さんの変化がこちらです「任天堂スゲーな」「これぞ体育なんだなぁ」
  • 平成30年分民間給与実態統計調査結果について|国税庁

    1 調査の概要 (1) 沿革 民間給与実態統計調査は、昭和24年分から始まり、以後毎年実施しており今回が第70回目に当たる。 昭和29年分の調査から、統計法に基づく指定統計(第77号)となり、平成19年の統計法改正により、平成20年分の調査から基幹統計とされている。 (2) 目的 この調査は、統計法に基づく基幹統計「民間給与実態統計」の作成を目的とする調査である。「民間給与実態統計」は、民間の事業所における年間の給与の実態を、給与階級別、事業所規模別、企業規模別等に明らかにし、併せて、租税収入の見積り、租税負担の検討及び税務行政運営等の基資料とすることを目的としている。 (3) 調査の対象 この調査は、平成30年12月31日現在の源泉徴収義務者(民間の事業所に限る)に勤務している給与所得者(所得税の納税の有無を問わない。)を対象としている(下図網掛け部分)。

    shibusashi
    shibusashi 2020/02/02
    民間の事業所が支払った給与の総額2012年191兆円、2015年204.7兆円、2018年223.5兆円。2017,18年はそれぞれ3.8%、3.6%の伸び。ちなみに2009年‐4.4%、2012年‐2.4%、2014年消費増税後の2015年は0.8%の伸び
  • 「月例経済報告」と景気後退判断|飯田泰之

    月例経済報告は内閣府の政策分析官が,様々な指標から「日の景気の景気の現状」を判断したものです.閣僚会議で報告され,経済政策の指針となることが期待されています.月例経済報告の内容をもっとも短く示すのが報告書冒頭の「判断文」というところ.1月23日に発表された1月の月例経済報告では, -景気は、輸出が引き続き弱含むなかで、製造業を中心に弱さが一段と増しているものの、緩やかに回復している。- とのこと.ほんとかよ!?という疑問はさておき,「経済情報の収集」という点では月例経済報告の大事な部分は判断文じゃないです.だって政府公式の景気判断で経済が動くわけじゃないですから.

    「月例経済報告」と景気後退判断|飯田泰之
    shibusashi
    shibusashi 2020/02/02
    『消費税増税の意思決定を転換可能な時点ですでに景気後退サインがでていたーーにもかかわらずそれを断行したという政策判断は重く,追求されてしかるべきことなのではないでしょうか』