virtualization.infoの読者なら、VMware社とCitrix社が「単純な」サーバ集約ではなくVDI分野での競争に重点を置いていることは既にご存じだろう。 話題は今のところ両社のコネクションブローカ（およびRDP）が中心だが、あと数カ月もすればアプリケーション仮想化ソリューションや、まもなく登場するクライアントハイパーバイザーにも拡大することだろう。 そこで、Viewコネクションブローカ専用掲示板のVMware VMTNフォーラムで最もよく閲覧されているスレッドはどれなのかという疑問がわいてくる。 その答えは、4月末に始まって3000ビュー近くを集めている「What made you chose VMware View or Citrix XenDesktop」（VMWare ViewやCitrix XenDesktopを選んだ決め手は何か）というタイトルのものだ。 このス

Microsoft社とRed Hat社は先週、それぞれのOSであるWindowsとRed Hat Enterprise Linux（RHEL）が、それぞれの仮想化プラットフォームであるHyper-VおよびKVM上で動作することを認証したと発表した。 これは、いろいろな意味で重要な発表だ。 まず第一に、WindowsとLinuxの混在環境を持つ顧客も、これでようやくきちんとした選択ができるようになる。  Novell SUSE Enterprise Linuxと一緒に、Hyper-V（R1およびR2の両方）もRHEL 5.2、5.3、そして新しい5.4をサポートすることになる。 さらに重要なこととして、Microsoft社とRed Hat社はRHEL 5.4搭載のKVMインプリメンテーションでWindows Server 2003、2008、および2008 R2がゲストOSとして使用できるこ

virtualization.infoはここ数カ月、ますます多くのリーダーがVMware社を離れ、Microsoft社、Borland社、Oracle社、IBM社、そしてCA社の経験豊かな幹部と交替する様子を追跡してきた。 しかし、このような努力にもかかわらず、われわれが追跡してきた退職者数は実際の数字のほんの数パーセントに過ぎないというのが現実だ。われわれは、今のこのペースにはどうしてもついて行くことができない。 この静かな方向転換が今、大規模な組織再編へとさらに加速および変容しつつある。 多数の信頼できる筋からvirtualization.infoが得た情報によると、VMware社は先ごろ、IT部門で最大40人、そしてGlobal Support Services（GSS）では65人ものシニアエンジニアを解雇したという。 それ以前にも、VMworld 2009のわずか2週間前にアナリス

virtualization.infoが何度もお伝えしているように、VMware社は先ごろ、デスクトップ仮想化を専門にする2人目の最高技術責任者（CTO）を任命することにした。 その事業部は以下をカバーすることになる。 VDIコネクションブローカのView（2007年にPropero社から獲得） ThinPrint社から2007年に（リモートプリント用）、Wyse Technology社から2008年に（RDP加速用）、そしてRTO Software社から2009年に（ペルソナ管理用）それぞれOEM供給を受けた技術 アプリケーション仮想化プラットフォームの「ThinApp」（Thinstall社から2008年に獲得） まもなく登場するハイパフォーマンスリモートデスクトッププロトコルの「PCoIP」（2008年よりTeradici社と共同開発） まもなく登場する組み込みデバイス向けのハイパー

virtualization.infoはわずか2日前、まもなく登場する「Smart Business Desktop」に関する記事を書いた。IBM社のこのDesktop-as-a-Service（DaaS）クラウドコンピューティングインフラは、VMware社、Citrix社、Wyse Technology社、そしてDesktone社の製品を基盤にしている。 IBM社が業界初だと主張する製品を試せる10月が待ち遠しいが、われわれは、IBM社に大きく先がけてDaaS製品を用意していると思われる会社を発見した。tuCloud社だ。 同新興企業は、最大4GバイトのRAMを搭載するWindows VistaやWindows 7（Aero対応）のホステドデスクトップを、最大24時間以内（つまり、IBM DaaSで想定されるセルフサービスプロビジョニングポータル経由のリアルタイムではない）にオンデマンド

パイク郡学校区に両社の技術を基盤にした1400ユーザ対応のVDIアーキテクチャをインプリメントすべく、IBM社は1年以上前に新興企業のDesktone社との間で提携を結んだ。 この動きは、Desktop-as-a-Service（DaaS）クラウドプロバイダーになるというIBM社の計画を明らかにしたが、それが先月末に現実のものとなった。 実際、IBM社は2週間前に、新しいSmart Business Desktop（VMware社、Citrix社、Desktone社、およびWyse社の製品を基盤にするIaaSアーキテクチャ）がまもなく投入されることを発表した。 同社のウェブサイトでは、どのベンダーがどのコンポーネントを提供するのかが明確になっていないが、これは想像に難くない（Citrix社が具体的な発表を行っているので分かりやすい）。VMware社がハイパーバイザー（ESX）と管理レイヤ（

Forbesは8月28日、vSphereクラウドコンピューティングプラットフォームの採用加速に向けたVMware社の構想である「vCloud Express」がまもなく登場することを明らかにした。　 そして今度は、eWEEKがVMworldで明らかになるはずのサプライズを台無しにしてきた。ESXi用の無償ウェブ管理サービス、「VMware Go」だ。 （※下記は引用部分の参考翻訳として掲載。）… ウェブベースの同サービスは、VMware社から無償ダウンロード可能なESXiハイパーバイザーの「VMware ESXi」のインストレーションとコンフィギュレーションを自動化する。 VMware社のサーバ製品マーケティング担当バイスプレジデント、Bogomil Balkansky氏はeWEEKに対し、VMware Goを使えばSMBの顧客は「簡単なマウス操作だけでESXiのセットアップ処理を片付ける

VMware社は8月4日、「Site Recovery Manager（SRM）4.0」に続き、もう1つプライベートベータを投入した。VDIソリューションのViewだ。 この新しい「View 4.0」では、「Teradici PC over IP」（PCoIP）リモート処理プロトコルの同ソフトウェア専用インプリメンテーションがようやく用意された。 VMware社では、Video Electronics Standards Association（VESA）に参加し、登場することのなかった「Net2Display」と呼ばれる新標準の開発を始めた2007年後半から「Microsoft Remote Desktop Protocol」（RDP）の代替手段開発に取り組んでいる。 Net2Displayが近い将来RDPに取って代われないことが明確になると、VMware社は自社VDIプラットフォーム用

ここ2年ほどの間にVAIOノートPCを購入し、仮想化に興味をお持ちのソニー社の顧客なら、手元にあるマシンが支払った金額に見合わないものであることにもう気付いているはずだ。 同社はコンピュータのBIOSに完全にロックをかけ、「Intel Virtualization Technology」（VT）拡張機能を有効にする機能を遮断した。 ご存じない方のために説明すると、Intel VT技術は2005年11月に初めてPentium 4 662と672の両CPUに搭載された。 今日ではAtomモバイルプロセッサからXeon 5500サーバプロセッサ、そしてまもなく登場する新世代のCore i3、i5、そしてi7に至るほぼすべてのIntel製CPUにはVTが搭載されている。 この拡張機能は、仮想化ベンダーが大きなオーバーヘッドを生じさせずに32ビットホストOS上で64bitゲストOSを動かすといった仮

確かに、Oracle社が徐々にではあるが仮想化業界への攻撃頻度を高めている。 現在（自社のOracle VM、Sun xVM Server、そしてVirtual Ironという）3つのハイパーバイザーをコントロールする同社からは、遅かれ早かれ全体計画が出てくることが予想されている。 WindowsゲストOS用の準仮想化（PV）ドライバを発表するなど、今のところOracle社はそのごく一部しか明らかにしていない。 Oracle社ではこれをWindows Server 2003および2008のほか、Windows XPとVista向けにも用意している。また、これらはそれぞれに32ビット版と64ビット版が用意されている。もちろん、これらはOracle VMハイパーバイザーのみ対応となっている。 準仮想化ドライバは、AMD-V RVI（2007年9月からQuad-Core Opteron CPUに

ここ2年間、IT業界ではほぼすべての主要ベンダーがVDI関連の製品群とロードマップの充実を急いだ。どこもが全力で将来有望な新興企業を買収し、新しく効率の高いリモートデスクトッププロトコル（RDP）を発表し、OEM各社と次世代シンクライアント関連の提携を結んだ。 VMware社からCitrix社、Sun社からQuest社、HP社からVerizon社まで、各社が動いた。 さらには、LG社などのテレビメーカー各社までもがVDI市場参入を考えている。 ただし、Microsoft社だけは別だ。 Microsoft社は今のところ、リモートクライアントにかかる各種マルチメディアリソースのレンダリング作業の負荷軽減を実現できる小規模新興企業のCalista Technologies社を2008年1月に買収したときも、登場間近の「Windows Server 2008 R2」に搭載される基本的なデスクトップ

virtualization.infoが2009年5月26日付けで公開した仮想化の隠れた課題の続き。 データと評価 サーバを仮想化するとコストが削減できることに疑問の余地はない。複数の仮想サーバを1台の物理サーバで運用した場合と複数の物理サーバで運用した場合を比較するといろいろな意味でコスト削減が見られる。しかしながら、その削減分を活動資金提供者に立証するためのデータや評価指標がなければ作業は無意味だ。 仮想化プログラムを成功させるカギを握る要素がデータだ。データや評価指標がなければプログラムの成功を示すことはできない。データや評価指標がなければプログラムを開始もしくは継続するための資金を獲得することができない。適切なデータや評価指標がなければ、仮想化すべきサーバとその理由が分からない。 仮想化プログラムの開始にむけた提案を用意するには現行の物理環境を評価する必要がある。適切なツールがあ

つい2週間前、EMC社（というかむしろ同社の2人のトップ幹部）は1年半の沈黙を破り、自社の子会社であるVMware社に対するOracle社のサポートポリシーを公に非難してきた。 このような方向性の変化をもたらしたのはSun社の買収だったのではないかと思われる。長期的にOracle社を競争力の高い危険なベンダーに変身させる可能性を秘めているのだ。 だがOracle社は、企業ブログで応戦するのではなく、まさに宣戦布告だと言えるVirtual Iron社の買収という反撃に出た。 「Oracle VM Server」は顧客がどのようなワークロードにも利用できる汎用ハイパーバイザーとして販売されているが、Oracle社製以外のアプリケーションを運用している顧客は少なくない。 Virtual Iron社の買収は、Sun社とそのxVM仮想化ポートフォリオの買収よりも一層大きな変化をこの認識に対してもたら