現象学を学ぶ人のための現代形而上学・現代形而上学を学ぶ人のための現象学（1） - 研究日誌
『ワードマップ現代形而上学 』を一通り読了した。 仕事の合間に開いているだけでいつの間にか読み終わってしまう読みやすさは素晴らしい。はやくも重版されたという同書の人気にあやかって、現象学について関心のある人がこの本から先に進むとしたらどんな道があるのかについて、文献情報を少しまとめておこうと思う。 『WM現代形而上学』の著者のうち二人は、『現象学年報』にも論文を掲載しているので、（兼業ないし休業中の）現象学研究者だといっていいだろう。実際、その二人のうちの一人は先日「フッサールと現代形而上学」というシンポジウムに登壇した。そのおかげもあってか、同書には現象学の伝統に由来する話題がいくつか登場する。その最たるものは倉田さんが執筆した「存在依存」と「人工物の存在論」の二章だろう。これぞれの章に付せられたコラムでもきちんとフォローされているように、ここではフッサールとインガルデンという現象学者の
ロシア革命直前、帝政ロシア末期のロシア各地を撮影したカラー写真
ロシアの写真家セルゲイ・プロクジン＝ゴルスキーにより撮影された、約100年ほど昔の帝政ロシア末期（1909年〜1912年頃）の非常に貴重なカラー写真です。社会主義国家樹立の契機となったロシア革命（1917年）以前のロシアの姿が記録されており、ロシア革命によって多くを失う前の美しい南部ロシアや中央アジア周辺の景色が残されています。 これらの写真は、セルゲイ・プロクジン＝ゴルスキー氏が当時のロシア皇帝・ニコライ2世の援助を受け、1905年〜1915年の間にロシア各地を周り撮影したロシア帝国のドキュメンタリ写真です。 また、プロクジン＝ゴルスキー氏により考案された連続撮影した赤・青・緑の三色のフィルタを通した3枚のモノクロ写真を合成する手法でカラー化されてた作品も数多く残されています。 1. ブハラ・アミール国（現在のウズベキスタン）の最後の国王「アーリム・ハーン」。首都ブハラで剣を差し椅子に座
消費増税を急げば､財政健全化はできるのか
2014年1月から日本株市場の停滞が続いていることもあって、アベノミクスに対する批判をメディアで見かけることが多くなっている。マーケットが荒れると、「アベノミクスの化けの皮がはがれた」などというお決まりのフレーズが増えるのは、2013年半ばから繰り返される「風物詩」ともいえる。 「アベノミクス批判」のウラにあるもの 2014年前半は、消費増税による景気減速が予想されることもあり、投資家の暗鬼はなかなか晴れないかもしれない。2013年に経済・金融市場の姿を変えたアベノミクスの成果をすっかり忘れ、「アベノミクスを気に入らない」人達の声はしばらくヒートアップするのだろう。そうした人達の一部は、2013年の大相場にまったくついてこれなかった方々、あるいはまったく興味がなかった方々なのだろう。 これまでの連載で、「デフレの害悪」、「インフレ」という経済現象の本質について説明してきた。それでも、以下の
親の年収多いほど高い学力 文科省、初の全国調査：朝日新聞デジタル
全国学力調査の結果分析から、年収の多い家庭の子ほど成績が良い傾向があることが２８日、文部科学省が委託した初の全国調査で確認された。平均正答率の差は最大２５・８ポイント。塾や習い事の支出が「ない」家庭と「月５万円以上」では、最大２８・２ポイントの差があった。 家庭の年収と子どもの学力の関係について、国が全国的な調査・分析をしたのは初めて。お茶の水女子大の耳塚寛明副学長（教育社会学）の研究班が実施。昨年４月に全国の小６と中３を対象に実施した学力調査について、抽出した公立学校７７８校で保護者３万９９８１人へのアンケートと子どもの結果を分析した。 小６の国語Ａ（Ａ問題は知識中心）では、年収２００万円未満の平均正答率が５３％、年収１５００万円以上は７５・５％。算数Ｂ（Ｂ問題は知識の活用を問う）では、２００万円未満が４５・７％、１５００万円以上が７１・５％。年収が上がるほど成績が高かった。中学でもほぼ
復興予算で成人本電子化 被災地の情報発信促進事業 | 河北新報オンラインニュース
復興予算で成人本電子化 被災地の情報発信促進事業 東日本大震災の復興関連事業として、出版社が電子書籍として発売する印刷物のデジタルデータ化を国が補助する「コンテンツ緊急電子化事業（緊デジ）」で、成人向け書籍やグラビア写真集など１００冊以上が補助対象に含まれていることが３０日、分かった。事業費の半分に当たる１０億円は復興予算で賄われ、出版関係者から「公金の使い道としてふさわしくない」と批判の声が出ている。 緊デジは、東北でのデジタルデータ化作業による雇用創出や、被災地からの情報発信の促進を想定した事業。出版社などが出資する社団法人「日本出版インフラセンター」（ＪＰＯ、東京）が受託し、２０１２年度に実施された。 出版社がＪＰＯに電子化したい書籍を申請し、国が原則として費用の半額を補助する。４６０社が申請し、印刷、ＩＴ関連など３０社がデジタル化作業に当たった。 ＪＰＯは対象となった６万４８
「宇宙誕生の重力波」はまだ証明されていなかった――小松英一郎氏緊急寄稿
「宇宙誕生の重力波を初観測」「宇宙誕生直後のインフレーション的宇宙膨張の決定的証拠を発見」「ノーベル賞級の成果」といったニュースが先日飛び交った。しかし、詳しい解説はほとんど紹介されておらず、何がどこまでわかったのか、いったい何のことやらと首をひねった人は多いのではないだろうか。そこで、宇宙物理学の最前線で活躍するマックス・プランク宇宙物理学研究所所長の小松英一郎氏に原著論文の内容を解説、検証してもらった（Web編集部）。 3月17日、衝撃的なニュースが世界中を駆け巡った。そのあまりの衝撃に、その後の5日間で私の体重は2キロ減り、発熱までして体調を崩してしまった。 宇宙が誕生直後、原子核ほどの大きさが瞬く間に太陽系ほどの大きさになってしまうような大膨張を起こしたとし、銀河、星、惑星、そして我々人類の起源すらも説明する「インフレーション宇宙論」が「BICEP2」という実験によって観測的に証明
検証！ 財務省のメディア戦略と消費税増税ロジック 片岡剛士×荻上チキ 2014.04.01 Tue
2014年4月1日、消費税が5％から8％に引き上げられた。アベノミクスの金融政策によって徐々に景気が上向きになってきた矢先の増税は、本当にこのタイミングで適切なのだろうか。そもそもなぜ消費税を増税するのか。2013年11月に財務省から「消費税についてお話したい」とコンタクトがあり「ご説明」を受けてきた荻上チキが、エコノミストの片岡剛士氏と、財務省による「ご説明」の影響力と消費税増税について語り合う。（構成／金子昂） 荻上 そういえば去年の11月頃、「ご著書を拝読しました。消費税についてぜひ一度お話をしたいです」と財務省の方からコンタクトがありました。面白そうな機会だと思って一度会ってみたんです。 片岡 「ご説明」ってやつですね。 荻上 そうそう。財務省の人に加え、電通から任期付きで官民交流採用された広報担当が話にきたんですけれど、説明の内容が典型的なマーケティングだったんですよ。 最初のコ
デフレ脱却実現へ決意共有を＝入行式で黒田日銀総裁
４月１日、日銀の黒田東彦総裁は、都内の本店で開かれた入行式であいさつし、日本経済のデフレ脱却に向け、強い決意を共有して行員一丸となって取り組む重要性を訴えた。都内で３月撮影（２０１４年 ロイター/Yuya Shino） ［東京 １日 ロイター］ -日銀の黒田東彦総裁は１日、都内の本店で開かれた入行式であいさつし、日本経済のデフレ脱却に向け、強い決意を共有して行員一丸となって取り組む重要性を訴えた。 総裁は、デフレを「日本経済が抱えている最大の課題」とし、「日本銀行は今、全行員が一丸となり、持てる力を総動員して戦っている」と強調。そのうえで長くデフレで萎縮した状態にある日本経済に活力を取り戻すことは「大きなチャレンジ」とし、新入行員に対して「デフレからの脱却を必ず実現させるという強い決意を共有してほしい」と呼びかけた。
消費税引き上げ前夜に：2014年の経済ジャーナリズム (月刊Journalism 没原稿) - 山形浩生の「経済のトリセツ」
Journalism 2014年1月号 出版社/メーカー: 朝日新聞出版発売日: 2014/01/10メディア: 単行本この商品を含むブログ (2件) を見る もうすぐ消費税率引き上げなので、その前に昨年末に書いた原稿をアップしておく。朝日新聞の雑誌「Journalism」が、2014 年の経済ジャーナリズムについてということで、要求通りのものを書いたのですよ。 ところが、ゲラまで直したあとで、いきなり編集長判断でボツ、とのこと。 その後、実際の雑誌が出たのを見たところ……とにかく全編、なんでもいいからとにかく安倍政権批判をしなくてはいけない、という至上命令が下った模様。群靴の音だ、秘密保護法でやりたいほうだい、政権の私物化だ云々。全部そんな記事ばっかり。え、2014年のジャーナリズムのあり方についての特集じゃなかったんですか―― ジャーナリズムは秘密保護法に反対しなくてはならない、よって
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