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ブックマーク / xtech.nikkei.com (1,130)

  • どんなIoT機器もつながるサービス、ベンチャーが東大発の技術で事業化

    IoT(インターネット・オブ・シングズ)関連ベンチャー企業のIoT-EX(東京・千代田)は2019年5月29日、あらゆるIoT機器を相互に接続・運用できるようにする新サービスを提供すると発表した。メーカーや仕様の違いを吸収するため、IoT機器やIoTサービスのベンダーが運用するクラウドを相互接続する。東京大学生産技術研究所の技術を採用し、IoT関連企業に採用を呼びかける。 東大生産技術研究所で建築技術などを研究する野城智也教授が手掛けたIoTの相互運用技術「IoT-HUB」を採用した。機器側は通信プロトコルなどを一切変更せず、機器を制御するクラウド側に仕様の違いを吸収する「ドライバーソフト」を埋め込み、IoT機器間の相互運用を実現する。研究所内のモデル住宅で検証を重ね、実績があるという。 IoT-EXはこのドライバーソフトを開発を支援するとともに、ベンダーがIoT機器を制御するために運用す

    どんなIoT機器もつながるサービス、ベンチャーが東大発の技術で事業化
  • 増殖する配達ロボや自走式スーツケース、CES 2019で見かけたロボットスタートアップ

    開発は米Robby Technologiesで、米PepsiCoが運用。Snackbotは1度の充電で20マイル(約32km)の自走が可能。LIDARやカメラ、ヘッドライトを搭載、夜間や雨天でも屋外で自走が可能という。 米Robby Technologiesは、米品大手のPepsiCoと提携して開発したスナックや飲料の配達ロボット「Snackbot」を披露した(図1)。Snackbotは既存の6輪式配達ロボット「Robby 2」をベースにしたもので、2019年1月から米シリコンバレーに近いカリフォルニア州Stocktonにある米University of the Pacificの構内で、実証試験を行っている。 学生は大学構内で専用のスマートフォンアプリケーションを使ってスナックや飲料を注文すると、学生のところまでSnackbotが自走してやって来る。Snackbotは1度の充電で20マイ

    増殖する配達ロボや自走式スーツケース、CES 2019で見かけたロボットスタートアップ
    shinichm
    shinichm 2019/03/19
  • 政府がAI活用の7原則、悩ましい説明責任

    一体、何を説明したら「説明責任」を果たすことになるのか。 政府が「人間中心のAI社会原則検討会議」で検討を進めるAI人工知能)に関する基原則の議論が大詰めを迎えている。7つの原則の1つに、「AIの判断について企業に説明責任を求める」との内容を盛り込むことが明らかになった。同会議はパブリックコメントを経て2019年3月に原則を公開する予定だ。 AI技術が普及するにつれ、一部技術については判断の根拠を理解するのが難しく、医療や金融、採用活動など、透明性や公平性が求められる分野に適用するのは難しい、との見方がある。安全性に関する問題のほか、患者や求職者によってはAIの判断に不満を抱いたり差別的だと感じたりする恐れがあるからだ。企業が果たすべき説明責任の原則が明らかになれば、利用者にとってAIの判断を受け入れる目安になり得る。 一方、AIを自社の事業に生かそうと考える企業にとって原則案は不安材

    政府がAI活用の7原則、悩ましい説明責任
  • AI人材の役割は6種類、判明した技術者1700人のスキルレベル | 日経 xTECH(クロステック)

    AI人工知能)人材――。どんなスキルを備えた人材のことを指すのか。これまでのIT人材とどう違うのか。ITエンジニア1700人への調査を基に、AI人材の実像やAIを巡る問題点を明らかにする。 企業でAIの活用が急速に進む中、AIの導入や普及を担う人材が足りない問題が深刻になりつつある。ITエンジニアプロジェクトマネジャー(PM)などのIT人材が「AI人材」として活躍すれば、この問題をある程度解決できると考えられる。 IT人材のスキルキャリアを調査・研究するNPO法人「ITスキル研究フォーラム(iSRF)」はその可能性を探るため、IT人材1734人が備えるAIスキルやAIへの取り組みの状況を調査した。AI人材のスキルに焦点を当てた格的な調査は国内初とみられる。iSRFのAI人材ワーキンググループによる分析結果と併せて、調査結果を報告する。 全体の平均年収は550万円 調査ではIT人材の役

    AI人材の役割は6種類、判明した技術者1700人のスキルレベル | 日経 xTECH(クロステック)
  • シリコンバレーのロボット趣味人たちが創業、低価格な移動ロボ手掛けるUbiquity Robotics | 日経 xTECH(クロステック)

    米国シリコンバレーを拠点にするUbiquity Robotics社はロボットを趣味とする人々が集まって設立された会社で、2018年3月にプラットフォーム・ロボット「Magni」を発売した(図1)。創設や開発経緯には、他社にない独自のアプローチがある。共同創業者で全体の開発をオーガナイズしたDavid Crawley氏に聞いた(図2)。 Magniを作った意図は何か。 Crawley氏 最近は多くの企業がロボットに進出しているが、よく理解されていないのがロボットを作るためには数年の時間と数百万米ドルのコストがかかることだ。そこで、モビリティ、ナビゲーション、自己位置推定、障害物回避、コンピュテーションという基的な機能を搭載した移動ロボットを、箱から開けてすぐに使えるようにすればいいのではないかと考えた。各社はその上にアプリケーションを開発すればいい。Magniは、可搬質量が100kgで価格

    シリコンバレーのロボット趣味人たちが創業、低価格な移動ロボ手掛けるUbiquity Robotics | 日経 xTECH(クロステック)
  • 1台のロボットが医師にも科学者にも、ANAとJAXAの宇宙開発事業が始動

    時には地球にいる医師が宇宙のロボットを操って宇宙飛行士を診察し、時には地球にいる科学者が宇宙のロボットを操って月面調査をする。反対に、宇宙にいる宇宙飛行士が地球のロボットを操って地上にいる家族とコミュニケーションを取る。このように、1台のロボットに対して複数人が操作を入れ替われるのが遠隔操作ロボットの利点だ。

    1台のロボットが医師にも科学者にも、ANAとJAXAの宇宙開発事業が始動
  • 「太陽光ドローン」で26日間連続飛行、エアバスが世界新

    同ドローンは米アリゾナ州を7月11日に離陸し、約26日間(25日23時間57分)と航空機による飛行で最長時間の世界記録を更新したとし、その申請も行っているという。 エアバスによると、これまでの最長時間の世界記録もゼファーの試作機が達成したもので、約14日間の連続飛行に成功していた。 今回の飛行では英国の防衛省が支援している。同省では、「同ドローンの革新性やさまざまな創造的破壊をもたらし得る能力を評価している。こうした能力が、今回の記録にも反映されている」としている。

    「太陽光ドローン」で26日間連続飛行、エアバスが世界新
    shinichm
    shinichm 2018/08/15
    太陽光ドローンで26日間連続飛行、エアバスが世界新。21kmの成層圏を飛行。
  • 「ロボットのプログラムもAIで不要に」、剛腕ロボット技術者の思い描く未来

    村松 まずは市場を大きくしていかないといけないので、ロボティクスの領域を拡大していこうと思います。それに向けた武器の1つが、コンベヤーモジュールの「LCM-X」です。 今、デジタル化といわれていますが、搬送というのは意外とアナログな部分が残っていて、工程としても管理しにくい。そこにロボットを導入することでフルデジタル化して、ライン全体を1つの大きなロボットシステムとして考えましょうという提案です。具体的には、ラインとラインをつなぐ工場内搬送なども狙っています。 もう1つは、AIです。AIについては、非常にシンプルに考えています。まずプログラムレス化、次にティーチングレス化、そしてティーチングの一部ともいえますが調整レス化。これをひたすら追求します。 我々のロボットは組み立て系が得意でして、組み立て系だと物を取って別の場所に置く「ピック・アンド・プレース」という作業が発生します。このピック・

    「ロボットのプログラムもAIで不要に」、剛腕ロボット技術者の思い描く未来
  • LiDARにしてToFにあらず、中国お掃除ロボの自動運転技術に驚く

    (前回から続く) まさか当に使っているとは―。 中国製ロボット掃除機3台を一通り分解した分解班は、日を改めて、今度は自動運転用の地図の作成に使われていたLiDAR(Light Detection and Ranging)の分解を進めていた。LiDARは測距センサーの一種である。センサー体からレーザー光を投光し、壁などの対象物に反射して戻る光を検出することで、対象物までの距離を測定する。今回の分解には、LiDARメーカーの技術者に参加してもらった。 分解に参加した技術者が一様に驚いたのは、中国・小米(シャオミ、Xiaomi)のロボット掃除機「米家掃地机器人」に搭載されていたLiDARの中身が露わになった瞬間だった(図1)。LiDARといえばToF(Time of Flight)法による測距が常識的だが、めったに目にすることがない三角法が使われていることが分かったからだ。LiDARの内部に

    LiDARにしてToFにあらず、中国お掃除ロボの自動運転技術に驚く
  • IoT、第二幕

    経営層や上司から「IoTをやれ」と言われ、思うような成果が出ないと悩んではいないだろうか。PoC(Proof of Concept:概念実証)までは到達するものの、その先に進むことは極めてまれ。そんな場合は一度、IoTの捉え方を根底から見直してみてはいかがだろうか。ここでは、先の見えないIoTを再始動するためのヒントが見つかる記事をセレクトした。 「役立つデータは脊髄反射層にある」、オムロンならではのIoT戦略とは 宮田喜一郎CTOに聞く オムロンは2018年4月、同社が掲げる「技術経営」を推進するための新会社を始動した。かつては創業者が職人的に実践してきた技術経営を組織で再現する。全体像を描く同社CTOの宮田喜一郎氏に聞いた。 2018.06.08 「長距離+安定」にアピール変更、ソニーのLPWA新展開 データを確実に送る 920MHz帯を利用するアンライセンスLPWAの1つとして、20

    IoT、第二幕
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    shinichm 2018/06/05
  • 「PeOPLeは、ただのPHRではない」

    「当時は政府の中にも、ただのPHR(Personal Health Record)だろうと考えている人もいた。しかし、このコンセプトには非常に重要な要素が含まれている」――。 「PeOPLe」(Person centered Open PLatform for wellbeing)について、慶応義塾大学医学部 医療政策・管理学教室 教授の宮田裕章氏はこう指摘する。「ウェルビーイングイノベーションメディアセミナー」(2018年2月14日)における「AI・ICTの変革がもたらす次世代ヘルスケアの実現」と題した講演での発言だ。 PeOPLeは、個人の健康な時から疾病や介護の段階までの保健医療データを、その個人を中心にした形で統合した情報基盤のこと。厚生労働大臣のもとに設置された「保健医療分野におけるICT活用推進懇談会」が、2016年10月にまとめた提言書で示したコンセプトである。宮田氏は、この

    「PeOPLeは、ただのPHRではない」
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    shinichm 2018/03/01
  • シリコンバレーのヘルスケアスタートアップを見てきた

    ヘルスケアという領域は世界中の関心事です。世界のイノベーションの中心地である米国シリコンバレーでも、多数のスタートアップが日々生まれています。 筆者は2017年11月、シリコンバレーを訪れ、現地のスタートアップ2社(AiCare社、OhmniLabs社)やスタンフォード大学に訪問してきました。 現地で感じた日との大きな違いは、スタートアップファンドの充実や産学連携の活性化、ネットワーキングイベントの充実、規制は後からというチャレンジしやすい環境、などたくさんありました。さらに、多国籍が当たり前で、ダイバーシティが実現されていることも感じました。コワーキングスペースには、スタートアップ50社ほどが入居し、机は企業の敷居なくさまざまな人がネットワーキングを行ってビジネスを広げていました。 日が見習うべきところが多いシリコンバレーですが、逆にビックリしたのは携帯電波が圏外の場所も多く、滞在中

    シリコンバレーのヘルスケアスタートアップを見てきた
  • 村田製作所、住宅の自家消費向け蓄電池システムを発表

    村田製作所は2月20日、住宅の自家消費向けニーズに対応した蓄電池関連の新製品を発表した。2017年9月に買収完了したソニーエナジー・デバイスの蓄電池技術と、同社独自の電源技術を融合させた初の製品という。量産出荷は2018年内の予定。販売価格および販売目標は未定。 今回、公表したのは、リン酸鉄リチウムイオン電池を使用し、蓄電池と充放電DC-DCコンバーターを一体化した「HVDC蓄電ユニット3.5kWh」と、蓄電池とパワーコンディショナー(PCS)を一体化した「All-in-One蓄電システム4kW/2.3kWh」の2モデル。 同製品に使われるリチウムイオン電池「Fortelion」は、結晶構造が安定し壊れにくいオリビン型リン酸鉄を採用した。電源事故などが発生しても蓄電池が熱暴走することが極めて少なく、電池の機能を長期間維持できる。期待寿命は15年で、1万回~1万4000回のサイクル寿命が期待

    村田製作所、住宅の自家消費向け蓄電池システムを発表
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    shinichm 2018/02/22
  • 「UIのコンテンツ化」 AIスピーカーで日本の生きる道

    栄藤稔(えとう・みのる) パナソニック、国際電気通信基礎技術研究所(ATR)を経て、2000年にNTTドコモに入社し、モバイルマルチメディアを担当。2012年6月から執行役員。2017年6月にNTTドコモ執行役員を退任し、7月から大阪大学先導的学際研究機構教授に就任。機械翻訳エンジンを開発するみらい翻訳社長を継続しながら,8月には対話型コンテンツを開発するコトバデザインを設立し、執行役社長を兼ねる。パターン認識の研究で博士号を取得 栄藤 「対話型ユーザー・インターフェース(UI)」という新しいパラダイムの幕開けだと思います。 歴史を振り返ると、これまでは約10年に1回のタイミングで、UIのパラダイムシフトが起きています。具体的には、キーボードでコマンドラインを入力する時代から1995年の「Windows 95」でGUI(グラフィカル・ユーザー・インターフェース)時代に移行し、2006年の「

    「UIのコンテンツ化」 AIスピーカーで日本の生きる道
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    shinichm 2018/01/19
    「UIのコンテンツ化」-- スマートスピーカー向けコンテンツ開発は日本のゲーム クリエーターにチャンス!
  • Googleが「Cloud AutoML」発表、専門家不要でAIをカスタマイズ

    Googleは2018年1月17日(米国時間)、同社が提供するクラウドのAI人工知能)サービスをユーザー企業が容易にカスタマイズできる「Cloud AutoML」を発表した。まずは画像認識AI「Vision API」の機械学習モデルをカスタマイズ可能にし、ユーザー企業が登録する被写体をAIが認識できるようにする。

    Googleが「Cloud AutoML」発表、専門家不要でAIをカスタマイズ
  • プロセッサーの脆弱性、IntelとQualcommのトップが言及

    「CES」(2018年1月9~12日、米ラスベガス市)に先立ち1月8日に開催された2つのイベントで、プロセッサーのセキュリティー(脆弱性)問題に対して、米Intel社と米Qualcomm社のトップがそれぞれ言及した。

    プロセッサーの脆弱性、IntelとQualcommのトップが言及
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    shinichm 2018/01/17
  • CES 2018

    画質技術の集大成、アイキューブド研究所がUHD BDプレーヤー 麻倉怜士CES報告 ソニー出身の映像技術研究者で、現在はI3研究所(アイキューブド研究所)代表取締役の近藤哲二郎氏が、これまでの多彩な開発成果を集大成した統合型画質向上システム「S-Vision」を開発した。このシステムを内蔵したUHD BD(Ultra HD Blu-ray)プレーヤーの技術発表が、「CES 2018… 2018.01.23 LG Displayが開発、65型巻き取り有機ELディスプレー 麻倉怜士CES報告 ついに、巻き取り型の有機ELディスプレーが登場した。韓国LG Display社は「CES 2018」(2018年1月9~12日、米国ラスベガス)会場のスイートルームにおいて関係者限定で、開発に成功したばかりの65型巻き取り型有機ELディスプレーを披露した。同社は、巻き取り型有機ELディスプレーの開発… 2

    CES 2018
  • CES初出展オムロンの卓球ロボットに「人だかり」

    オムロンが、米ラスベガスで開催中の「CES 2018」で注目を浴びている。人だかりを作っているのは、米国で初お披露目の卓球ロボット「フォルフェウス(FORPHEUS)」だ。 オムロンは、これまでグループ会社のオムロンヘルスケアが出展を続けてきたが、オムロンとしては初めての出展となる。 卓球ロボット「フォルフェウス」は、AI人工知能)を使ったロボット。「時系列ディープラーニング」という動画を教師データとする機械学習を実装し、学習結果を基にラリー相手のレベルを判断する。相手の強みと弱点を判断しながら返球を行うことができる。「機械が人の特性を理解して、相手に合わせることで、多くの人が卓球を楽しんだり、その人の能力が引き出されたりする。機械と人間がともに生きて行くということをわかりやすく、楽しく示せた展示が共感を呼んでいるのではないか」(オムロン担当者)。 フォルフェウスは、過去に「CEATEC

    CES初出展オムロンの卓球ロボットに「人だかり」
  • 人が乗れる電動ドローン、ステージで飛ばした

    米Intel社は、「CES」(2018年1月9~12日、米ラスベガス市)に先立つ1月8日の基調講演中、人を乗せられる電動飛行機を舞台で浮上させた。同社投資子会社の米Intel Capital社が出資しているドイツE-Volo社が開発したもの。ヘリコプター大のドローン形状で、自律飛行による「空飛ぶタクシー」の用途を想定する。

    人が乗れる電動ドローン、ステージで飛ばした
  • CESの主役はテレビからAIスピーカー、そして移動型ロボットへ

    AI人工知能)スピーカー」の次はロボットーー。「CES 2018」開催前に開かれた、CESを主催する米CTA(Consumer Technology Association:全米民生技術協会)のプレスカンファレンスからは、家電の主役が音声対話機能を搭載するAIスピーカー(スマートスピーカー)を足掛かりに、いずれ「コミュニケーションロボット」や「アシスタントロボット」と呼ばれるような家庭用ロボットへの移行を予感させた(図1、2)。

    CESの主役はテレビからAIスピーカー、そして移動型ロボットへ