「Excel方眼紙」という言葉を聞いたことはあるでしょう。Excelのワークシートを使って書類を作成する際、行と列の幅を極端に小さくして方眼紙のような見た目にする手法です。何が便利かというと、体裁の入り組んだ表を簡単に作れること。ここで言う「入り組んだ表」とは、ある欄は3列分、ある欄は5列分…などとマス目の大きさがまちまちで、単純な格子状にはなっていない表のことです。

米アップルのiPhoneやiPadが搭載する「iOS」（写真）の技術者認定制度が2014年10月にも開始されることが明らかになった。実施するのは、iPhone/iPadの法人ユーザーや販売代理店、システムインテグレータなどで構成する社団法人iOSコンソーシアム。既に外部の有識者と制度設計などを進めており、6月に開かれるiOSコンソーシアムの理事会で承認を得る予定である。 iOS技術者認定制度の名称は「iOSコンソーシアム・プロフェッショナル・サーティフィケーション・テスト（iCPCテスト）」。同コンソーシアムの尾形勅代表理事は認定制度を始める理由の一つとして、ユーザー企業がアプリ開発を依頼する際の指標にしてもらうことを挙げる。「営業や経理といった現場がアプリ開発を依頼することも多い。そうした際、どこに頼んでいいのか、その会社がやり抜いてくれるのかといったことが分からない。（認定制度があれば

あなたが所属する企業の社長、あるいはあなたの取引先の企業の社長から、情報システムやITについて質問された場合、どう答えればよいだろうか。社長と話ができる、滅多にない機会であり、うまく答えたいところだ。 「社長と対話する」を「ITに詳しくない人と対話する」に置き換えればお分かりのように、これはITの仕事に就いているすべてのプロフェッショナルにとっての課題である。そこで情報システムに関して社長が疑問に思う事柄を取り上げ、回答を考えてみたい。 想定問答を作り、自分で考えてみる 「社長がITについて質問してくることなどありえない」と思われた読者もいるだろう。IT関連の企業は別にして、確かに一般の社長は情報システム責任者やIT企業の担当者とあまり話さない。 社長の頭の中は、売り上げやら、利益やら、株価やら、顧客満足度やら、従業員の育成やら、数多くの懸案で埋め尽くされている。このため、営業責任者や経理

写真4●進行役はTBSの小林由未子アナウンサー。左は、運営協力したリクルートホールディングスの伴野智樹氏 TBSは2014年3月9日、2014年3月上旬に実施したアイデアソンおよびハッカソン（アイデア創出やサービス開発を短期間で競うイベント）「TBS TV HACK DAY」の成果発表会と表彰式を開催した（写真1、TBSのWebページ）。 今回のテーマは「未来のテレビの楽しみ方を追求するアプリケーションやWebサービス」。テレビ局が主催するハッカソンという意外性や身近なテレビをハックする楽しさ、最優秀賞の賞金が100万円という魅力もあり、参加希望者が殺到したという。 3月8日と9日に行われたハッカソンに参加したのは8チーム（写真2）。このうち、1チームは2作品を作成したので合計9作品が、9日の発表会で披露された。 8作品から最優秀賞として選ばれたのは、「ガッチリ！ハッカソン」チームが作成し

「1日中LINE（写真1）をやってる。前はみんなmixiをやってたけど、最近はずっとLINE。あとはTwitter。学校にいる間も机の下でLINEを見てる。授業中にクラスのグループに投稿されたトークにみんなが吹き出して、先生に変な顔をされたこともある。参加しているグループの数は100とかあって、もうよく分からない。（トークが投稿されたという）通知はずっと来てるから、正直ウザい。でもトークを返さないとクラス内で生きていけなくなるから､絶対に既読にするし、トークもすぐに返す。だから、起きてる間はずっと何をする時でもLINEを見てる。友達の連絡先はLINEしか知らないから、つながらない時はすごく困る。このままつながらなかったらと思ったら心臓がバクバクしてきて、目の前が暗くなって、本気で死ぬかもって思った」（高校1年女子） 「みんなゲームをやってる。前まではGREEやMobageとかだったけど、最

pingコマンドは「ネットワークがつながらないときに使うコマンド」というイメージが強いかもしれませんが、実はそれ以外にもいろいろと使える便利なコマンドです。例えば、通信相手（コンピュータやネットワーク機器）のOSの種類を調べることもできるのです。 応答結果から複数の情報がわかる pingコマンドの実行結果には複数の情報が書かれています。通信相手と正常に接続できるかどうかを調べるならば、実行結果の後半にある「パケットロス（パケットの損失）」の発生具合や、ネットワークの「応答時間（最小値、最大値、平均値）」で判断できます。 実行結果の前半の情報からも分かることがあります。そこには、 「xxx.xxx.xxx.xxx からの応答: バイト数 =32 時間 =xx ms TTL=xxx」 といった4行の情報が表示されます。行の末尾にある「TTL=xxx」は応答パケットの「生存時間（Time To

炎上するビッグデータ関連プロジェクトに、何らかの共通項や法則はあるのか。著名ブロガーでありイレギュラーズアンドパートナーズ代表取締役のやまもといちろう氏と、ベストセラー「統計学が最強の学問である」著者で統計家の西内啓氏が、ビッグデータ関連プロジェクトの闇に斬り込む。 最近、当初の計画通りに進んでいないビッグデータ関連プロジェクトの話題を聞く機会が増えています。関係者に話を聞いてみると、プロジェクトメンバーが想定していなかったところに地雷が埋まっていたり、壁が立ちはだかったりしているようです。 山本：そうですね。プロジェクトが進みはじめて、いい感じで加速し始めたところで、思わぬ壁が立ちはだかります。ほとんどは、技術的なものではなく、人間系なんですね。いきなり“ボスキャラ”と遭遇して、プロジェクトそのものが、にっちもさっちも進まなくなるケースもあるようです。 西内：仲間だと思っていた関係部署や

いきなりですが、クイズです。 「隣の家から漏れてくる無線LANの電波を使って通信する行為は、電波の窃盗として罪に問われるのでしょうか？」 回答と解説は後半で行いますが、私、以前は家でまさにそれをやっていました。いや、別に好きでやっていたわけではありません。自宅で無線LAN機能搭載のノートパソコンを起動するたびに、いい具合に隣の家の無線LANアクセスポイント（AP）を掴んでしまっていたのです。故意ではないのです。ちなみにその当時、私の家ではAPは立てていませんでした。 「でもどうなのよ！」と思うのは、その隣の家のAPですよ。だって、WEPなりWPAなりの暗号化を施していないのです。だからついふらふらと私のノートパソコンはそのAPに引き寄せられて、ネットサーフィンなどに使われてしまうわけです。というか私が使っちゃうわけです。 そっちにだって責任はあるんじゃないだろうか？そういう意味では私はハメ

日本になぜグーグルのような会社ができないのか――。 古くはマイクロソフト、最近ではグーグル、フェイスブックなど、アメリカではテクノロジーに強みを持つ企業が多数登場している。日本でも、LINEなどの世界的に影響を与える会社が登場しつつあるとはいえ、アメリカに比べれば圧倒的に数が少ない。 この理由として、日本人は新しいことにチャレンジしたがらない、ベンチャーキャピタルなどの投資環境が整っていない、前例主義や過去の実績を重視するのでベンチャー企業の製品やサービスを敬遠しがち、などがよく挙げられる。 だが、「日本ではエンジニアが評価されない」ことが、大きな阻害要因になっているのではないかと、ギノの片山良平CEOは指摘する。 ギノは、ITエンジニア（システムエンジニア）に実際にプログラム（コード）を書いてもらって技術を評価するサービス「paiza」（パイザ）を2013年10月に開始したベンチャー企業

縁マーケティング研究所は2014年2月25日、標的型攻撃メールへの対応訓練を自社で実施するために必要な手順書やツール群をキット化した製品「標的型攻撃メール対応訓練実施キット」を強化し、ツールで作成可能な攻撃の種類を増やしたと発表した。擬似マルウエアを添付する方法に加え、擬似マルウエアをダウンロード実行するショートカットファイルを作成できるようにした。同機能を追加した新版は3月3日から出荷する。 同製品は、標的型攻撃メールへの対応訓練、つまり、メールの添付ファイルを開封/実行しないという訓練を実施するために必要なノウハウをキット化した製品である。訓練マニュアル、擬似マルウエアなどの攻撃ファイルを作成するツール、標的型メールの本文テンプレート、訓練結果のExcel集計ツール、訓練前に配布する事前教育用のコンテンツ---などで構成する。 新版では、攻撃の種類を増やした。2014年1月に提供を開始

この4月、筆者が主宰する情報化研究会は創立30周年を迎える。毎年4月の第一土曜日に行っている京都での研究会を今年は記念大会として開催する。25周年のときには80人あまりの方に参加していただいた。今回はそれを上回る100人を目標にしている。 この原稿を書いている週末、東京は大雪に閉じ込められた（写真）。おかげで集中して研究会の企画をすることができた。 さて、本論に入ろう。NTTコミュニケーションズの「050 plus」というIP電話サービスを使っている人に電話をかけると「音質が悪いな、と感じることがある。会話に支障があるほどではないが、「この音質では長く話したくない」と思うようなレベルだ。 そのことを率直に相手に言うと、「使っているスマートフォンが古いAndroid端末だからです。iPhoneだと音質が良いですよ」と言う。iPhoneだけが音質が良いという意味ではないが、その人の経験では、自

総務省は2014年2月18日、情報通信審議会 情報通信政策部会の下に設けられた「イノベーション創出委員会」の第12回会合を開催し、2014年度に計画しているICT（情報通信技術）向けのイノベーション振興策の案を披露した。「変わった発想」を選抜してその研究を助成するなど、異色の内容も盛り込んだ。 事務局である総務省側が「研究開発のシステム改革に向けた取り組み」として資料にまとめ、委員らに披露した。「挑戦する活動を支援する」「（大学・研究機関や既存の民間企業、ベンチャー企業などの間で）エコシステム形成を支援する」「国家プロジェクトの実施方法を改善する」「民間のリスクマネーを活性化させ誘導する」など八つの改革の枠組みを提案し、具体策の案も提示した。 中でも奇抜さで目を引いた案が「独創的な人向け特別枠」の新設だ。企業や大学、研究機関など所属を問わず「変わったことを考える人材」「変わったことをする人

特定の企業や組織を狙ったサイバー攻撃である「標的型攻撃」が後を絶たない。しかも、巧妙化の一途をたどっている。その一例が、ショートカットファイル（LNKファイル）にスクリプトウイルスを仕込む手段。テキストファイルに偽装されたショートカットファイルをダブルクリックすると、インターネットからウイルスが次々とダウンロードされ、パソコンのみならず、企業の社内ネットワークが乗っ取られる。恐ろしいまでに巧妙な、その手口を紹介しよう。 現在、企業や組織にとって大きな脅威となっているのが標的型攻撃だ。多くの場合、攻撃者はウイルス（マルウエア）を添付したメールを従業員宛てに送付する。従業員がウイルスファイルを開くと、パソコンがウイルスに感染し、攻撃者に乗っ取られる。攻撃者はその感染パソコンを踏み台にして、社内ネットワークに侵入。その企業が保有する機密情報や知的財産、顧客情報などを狙う。 不特定多数をターゲット

「この度は取材をお受けしましたが、どう対応したらよいか。今でも迷いがあります」。担当者は取材の冒頭で、心境をこう吐露した。 記者は取材のためレンタルサーバー事業を手掛けるファーストサーバ（本社：大阪市）を訪れた。1年半ほど前に、顧客企業が利用していたサーバー約5700台のデータをほぼ消失させる大規模障害を起こした事業者だ。 今回の取材は、過去に失敗を経験した複数の企業や公的団体に申し込んだ。目的は、「IT運用の失敗から技術者がどう学び、再発防止に取り組むべきか」をまとめる企画記事を執筆するためだ。 中でもファーストサーバは、運用のプロであるべきITベンダーが、一部とはいえ現場担当者のずさんな運用作業を見逃していた実態が明るみになり、個人としても大きな衝撃を受けた。失敗を経てどう体制を立て直したのか、大いに興味があった。 「非技術者」にも分かる再発防止策を：ファーストサーバ 簡単に、ファース

どれどれ。ふーん、売上前年比が125％、130％、150％か。毎年増収だな。しかしこれだけから業績良好と判断するのはあまりにも危険だな。 「何でだよ。手堅く増収してるんだぞ」 んじゃ、極端な話ながら、この会社の実態が仮にこうだとしたらどうする（図2）。可能性は決してゼロではないはずだ。

ネットサービスやスマートフォンのアプリを開発するカヤックは、自らを「面白法人」と名乗る。サイコロの出目で毎月の給与が加算される「サイコロ給」や、1年に数カ月間、国内外に臨時事務所を設置する「旅する支社」など、奇抜な社内制度で有名だ。 開発するコンテンツも見る者を驚かせるものばかり。斬新な企画と、それを実現する技術力は、ネット業界の内外で高く評価されている。同社のCTO（最高技術責任者）を務める貝畑政徳氏は「できませんって言うエンジニアは嫌いなんです」と言い切る。自らの経験を基に、企画もデザインも実装もできるスーパーエンジニアを育成する。CTOの貝畑氏に詳しく話を聞いた。 創業時からCTOを務めています。これまでCTOとして、どんなことをやってきましたか。 最初に創業時の状況を説明します。私を含めた、今の取締役3人で起業しました。3人は大学時代の同級生で、その頃から「卒業したら、3人で何かや

2013年夏に連載した「スマホ少年の暴走、スマホ少女の憂鬱～今、10代が危ない」では、スマートフォンの急速な普及により、スマートフォンを手放せなくなった小学校高学年から中学生、高校生までのいわゆる「スマホチルドレン」の実態とその周辺の様々な課題を描いてきた。そして今でもスマホチルドレンたちの“受難”は続いている。 今回、タイトルを改め仕切り直しをして、月1回程度のペースで連載を再開することにした。前回と同様にスマホチルドレンにかかわる様々な問題を取り上げ、筆者なりの考えを示していきたい。読者各位からは、記事についてのご意見を伺いたいと考えている。 相次いだ炎上事件を高校生、大学生はどう見たか 今回は、若者がネットを使うことで直面したトラブルを中心に考えたい。スマートフォンと直結しない場合もあるが、トラブルの過程でスマートフォンが重要な役割を果たしていた例も少なくない。 2013年夏以降、バ

多重下請けは、必要悪ですよ―― 日経コンピュータ2014年2月6日号の特集「悪弊を断つ」の取材を通じ、技術者や経営者の方々から何度も聞いた言葉だ。 大手SIer（システムインテグレーター）が請け負った仕事を、2次請け、3次請け、4次請けと下ろしていくピラミッド構造。先月に木村編集委員が当コーナーで触れたように（関連記事：「SIガラパゴス」を育んだIT部門の罪）、多重下請け制はIT技術者を幸せにしない国内IT業界の悪弊として、長らく非難の的になってきた。 とはいえ、解雇規制が厳しい日本において「多重下請けは必要悪」という指摘が、一面の真理を突いている事も、記者として認めざるを得ない。 大規模なシステム開発プロジェクトを立ち上げる際、必要なスキルセットを備えるIT技術者を素早く、大量に調達する仕組みとして、全国に張り巡らされた多重下請けネットワークは恐ろしく効率が良い。今回、取材した大規模プロ

マルウエア（ウイルス）を使ったサイバー攻撃が後を絶たない。マルウエアの検出手法としては、既知ウイルスのプログラム（コード）の特徴と照合するパターンマッチングや、プログラムの振る舞いから判断するビヘイビア検出などが一般的だ。こういった従来の方法は、マルウエアのプログラム（コード）に着目している。 現在、内閣官房情報セキュリティセンター（NISC）の内閣事務官を務める大坪雄平氏は、それらとは全く異なるアプローチの検出手法を開発した。ファイルのサイズや構造に着目した方法だ。マルウエアによっては、ファイルサイズを調べるだけで検出できるという。新しい検出手法について、開発者の大坪氏に話を聞いた。

「IT部門はビジネスに資する組織へと変貌すべき」――。過去に幾度となく、繰り返されてきた議論だ。聞き飽きたと感じる読者も少なくないだろう。しかし大部分の企業において、これは依然として絵に描いた餅に過ぎないようだ。 日経コンピュータは、日経BPコンサルティングの協力を得て、企業のユーザー部門に所属する約1000人とIT部門に所属する約500人に対し、緊急調査を試みた。対象は「主任/係長」から「部長」クラスで、ユーザー部門に関しては、IT部門と仕事で関わったことがある人々だ。 日経コンピュータ1月23日号では「崖っぷちのIT部門 戦略組織への改革、ラストチャンス」と題し、調査の詳細や戦略組織への変革に挑むインテリジェンスや日本郵船グループの施策を紹介している。 詳しくは誌面をご覧いただきたいが、ここでは特に印象的だった調査結果を紹介したい。