日本エレクトロニクス総崩れの真因大同団結や徹底抗戦は愚の骨頂神戸大学大学院経営学研究科教授・三品和広
日本のエレクトロニクスが総崩れの様相を呈している。半導体で初めて韓国に大敗を喫した1996年以来、日本勢は企業ごとに選択と集中を効かせてきた。そのうえでＤＲＡＭはエルピーダ、フラッシュメモリーは東芝、液晶テレビはシャープ、プラズマテレビはパナソニック、リチウムイオン2次電池は三洋電機、携帯端末はＮＥＣという具合に、連合艦隊を組んでサムスン1社に再戦を挑んだが、まるでミッドウェイ海戦の悪夢を繰り返すような結果に終わってしまった。無傷に近いのは東芝くらいなものである。ここで冷静に戦況を分析しておかないと、この先もサイパン、レイテ、ルソンの再来を招くことになりかねない。そう考えて、私見を述べておくことにした。建設的な議論の糸口にしていただければ幸いである。 みしな かずひろ／1959年生まれ。82年一橋大学商学部卒、84年同大学大学院商学研究科修士課程修了、89年ハーバード大学文理大学院博士課程
なぜ東電・経団連・財務省は反対するのか東電国有化を巡る非常識な主張
きし・ひろゆき／1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 経済産業省は、東京電力に1兆円規模の出資（公的資金注入）を普通株により行い、東電の2／3以上の議決権を取得（経営権を掌握）し、一時国有化しようとしています。これに対し、当事者である東電に加え、経団連や財務省までもが異論を唱えています。この状況をどう理解すべきでしょうか。 一時国有化は当たり前 まず最初に断言しておくと、1兆円の公的資金を注入した段階で東電を一時国有化するのは、政府として
アップルが小型のiPadを開発中と米紙が報じる Androidタブレットに対抗か？ | JBpress (ジェイビープレス)
米アップルが、タブレット端末「アイパッド（iPad）」について、現行モデルよりも一回り小さい製品の試作機を作り始めたと米ウォールストリート・ジャーナルが報じ、話題になっている。 情報筋が同紙に伝えたところによると、アップルはアジアの部品メーカーの幹部と交渉しており、既に8インチの設計デザインを見せている。 また台湾のAUオプトロニクス（友達光電）や韓国のLGディスプレイといったパネルメーカーがアップルに協力して試験パネルを作るという。 アイパッドの初代モデルと2世代目の「アイパッド（iPad）2」はともにスクリーンの大きさが9.7インチ。アイパッドについては3月初めにも3世代目の製品が発表されるとの観測が流れているが、ウォールストリート・ジャーナルによると今回の試作機はそれとは異なるもののようだ。 3世代目のアイパッドがこれまでと同じサイズで、ディスプレイの解像度が大幅に向上するのに対し、
Steve Jobs: 'Computer Science Is A Liberal Art'
Steve Jobs: 'Computer Science Is A Liberal Art' Everyone should be able to harness technology, Jobs told Fresh Air's Terry Gross in 1996. In memory of Apple's co-founder and former CEO, we listen back to excerpts of their conversation. "Our goal was to bring a liberal arts perspective ... to what had traditionally been a very geeky technology," he said.
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