コンペ3年無敗、秘密は思考の「量」：日経ビジネスオンライン
前3回まで、岸勇希さんが展開される「コミュニケーション・デザイン」の手法をうかがってきました。そんな岸さんには、失敗例も聞いてみたいのですが。 岸：こんな言い方をするのは、謙虚じゃなく聞こえると思いますが、キャンペーンに限定すれば致命的な失敗は、ほぼないと思っています。競合プレゼンでは、少なくともここ3年は無敗です。最近正直、負け方が分からないんです。 さらっと明るく強気に。 岸 勇希（きし・ゆうき）：電通CDCクリエーティブ・ディレクター/次世代コミュニケーション開発部専任部長。東京大学講師（2011-2012）。 1977年、名古屋市生まれ。東海大学海洋学部水産学科卒業。早稲田大学大学院国際情報通信研究科修了。2004年、電通に入社。中部支社雑誌部、メディア・マーケティング局を経て、06年10月より東京本社インタラクティブ・コミュニケーション局クリエーティブ室へ。08年より現職。 広告
そのレベルに達していないプロが世の中に充満している：日経ビジネスオンライン
遙から 先日、藤本義一氏が永眠された。何を隠そう私は彼の『11PM』の最後のアシスタントだった。世間の印象では松居一代さんで止まっているらしいことが残念だ。 義一氏と全国のテレビ局を渡り、そこから全国ネットで放送した。各局が力を入れた生放送だった。 最後、義一氏は「番組が終わるのはいいが、これで、地方局が全国ネットの生放送を経験する機会も奪うことになった。機会がなくなれば技術も消える。これでますます東京と地方のメディア格差を生むことになるだろう」と懸念しておられた。 その懸念は現実となった。大阪も含め、地方局発信の全国ネットは今や虫の息状態だ。 時代の移り変わりを嘆くことができるのは、そこに確かにあった価値を知る者のみだ。そういう経験は日常でも転がっている。 美容院に毛を染めに行った。 「クリーム色に」と注文したが、どう見てもただの茶色になった。「ま、いいわ。次回はクリーム色に」とその日は
社会保障を根底から変える「40歳定年制」：日経ビジネスオンライン
日本は今後、人口の減少とともに、少子高齢化時代を迎える。必然的に、支える側（若者）が減り、支えられる側（高齢者）が増える社会へと突入する。このまま社会の制度を放置すれば、財政破綻への道を突き進んでしまう。 そこで、発想の大転換が求められる。 「支えられる側」を、「支える側」へと移すことができないか――。私が提案したいのは、「いつまでも元気で働くことができる」環境作りのために、個人や企業がどう動かねばならないか、ということだ。 提言の1つ目は、「学び直し」の考え方。今の日本の若者の多くは20代前半まで大学などで学び、新卒採用で企業に就職する。しかし、その後、定年まで一生食べていく事ができる時代では、もはやない。大手電機メーカーなどの最近のリストラ策を見ても分かるように、30年も35年も同じ会社に居られる保証なんて、どこにもないと考えた方がいい。 一方で、日本人の寿命は延びている。昔は60歳を
中原淳のラーニングバー＠日経ビジネスオンライン：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 人は学校を卒業し社会人となったら、成長が止まってしまうのか。仕事などを通じて学習し、成長し続けるのではないのか──。こうした疑問から出発し、「大人の学習と成長」「経営学習論」「職場学習論」という新たな研究領域を次々と創り出してきた新進気鋭の研究者、中原淳氏が研究者や実務家と対談し、大人の学習のあるべき姿や進化形を探究する。 記事一覧
フェイスブックで友達何人できたかな (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
この記事は、極めて評論家的な記事と感じました。>古い友達をフェイスブックに召喚することにしよう。記事の出だしから思うに、これはただの方便と受取ました。おそらく、この筆者は、これからの半年間、何もしないか、アカウントを作ってもこれといった活動をしない、そう私に思わせるに相当の記事でした。「Facebookにアカウントを作って、斯々然々したが、こういう点でくだらなすぎる」というような記事であれば、断然面白いと思うのですが。1日で疲弊する学生を紹介されていますが、それはその学生の勝手で、あなた自身がサービスを利用することに対して疲弊する必要（義理）はないのです。コミュニケーションを考察するにしては、浅い、と思いました。私はmixiもFacebookも利用していますが、それなりに楽しさを享受しています。疲れているときはやらないだけですし。(2011/01/30)
セクシー系航空会社、エアアジア・ジャパンに乗ってきた：日経ビジネスオンライン
日本の空が激動期を迎える2012年。日本国内では3社の日系LCC（格安航空会社）が就航する。エアアジア・ジャパンの初就航をレポートする前に、まずは3社の特徴を改めて整理しよう。 先陣を切ったのは、ピーチ・アビエーション。全日本空輸（ANA）と香港の投資会社、ファーストイースタン・インベストメントグループなどが出資し、関西国際空港を拠点とするLCCだ。初の営業就航となった3月1日には、全国から航空ファンや報道陣が初フライトに乗るために集まった。（「『空飛ぶ電車』ピーチに乗ってきた」） 現在は関空をベースに国内4路線（関空～札幌、福岡、長崎、鹿児島）、国際2路線（関空～ソウル・仁川、香港）を飛ばしている。9月からは関空～台北（桃園）路線、10月には関空～沖縄路線を新設するなど、先行者の優位性を生かして、積極的に路線網を広げている。 2番目に就航したのがジェットスター・ジャパン。日本航空（JAL
「企業で広がる“即興劇”？ 分からないから参加してみました！」：日経ビジネスオンライン
「インプロ（即興演劇）」の要素を取り入れた社員教育を実施する動きが企業で広がり始めている。複数の参加者が協力し、即興で劇を創り上げていく。それが参加者たちに気づきをもたらし、組織内のコミュニケーションを促したり、チームで新しいものを創造する力を高めたりする効果が得られるという。 そうした利点があるとされるインプロとはどのようなものなのか。インプロ研究の第一人者である高尾隆・東京学芸大学准教授によるワークショップに参加して体験してみた。 ある平日の夕方。東京・日比谷公園内にある日比谷図書文化館の小ホールに、性別や年齢のまちまちな男女が次々と入ってくる。 彼らは、出版社の三省堂が主催するインプロのワークショップの参加者たち。仕事帰りとおぼしきスーツ姿の中年ビジネスマンやOL風の女性、学生と思われる20歳前後の若者など、40人以上が一堂に会した。 このワークショップでは、参加者全員が即興演劇を自
グーグル日本の顔は“異端”の男：日経ビジネスオンライン
世界に冠たるIT（情報技術）企業、米グーグル。新しいテクノロジーと特異なビジネスモデルでこの10年の世界を牽引してきた企業の1つだが、もしかすると40代以上の世代にとっては、こんな印象が心の中にあるのではあるまいか。 「グーグルもそうだが、新進のIT企業の主役たちは30代以下の若い世代。自分たちの出番はこれまでもなかったし、これからもないだろう」 事実、日本でもITの新しい流れを生み出したのは、ミクシィ社長の笠原健治やグリー社長の田中良和ら、1976年前後に生まれた30代半ばの「76（ナナロク）」世代だった。 もちろん40代以上に活躍の場がなかったわけではない。中間管理職や財務、広報、人事などの専門分野の担い手として今なお活躍中のミドルもいる。だが、新しいうねりの草創期から事業の中枢に携わってきた人はほとんどいないのではないだろうか。 ところがグーグルの日本法人であるグーグルジャパンの幹部
どうすれば失敗が怖くなくなるのか？：日経ビジネスオンライン
「小さく賭けて、素早い失敗、素早い学習を繰り返す」ことが成功の秘訣だと書いてきたものの、私自身も失敗はつらい。編集を担当した本が思ったより売れないと、深いため息が出る。「素早い失敗、素早い学習ができてよかった、よかった」とは、とても思えない。 するとついつい「次こそは失敗しないようにしよう」考えて、机の前でムダにいろいろと考えをめぐらせて行動が遅くなる。新たな挑戦をするのが怖くなると、売れているほかの本のタイトルやデザインを真似したほうがいいのかなど思い悩む。冷静に考えれば、売れている本を単に真似をしたところで売れるわけがないとわかるのだが、失敗を恐れる思考に入り込むと、「素早い失敗、素早い学習」から遠ざかり、自分自身で成功への道を閉ざしてしまいがちだ。こんな時にどんどん失敗しろと言われても、頭も身体も動かない。 どうすれば、失敗が怖くないと思えるようになるのだろうか？ 「過程」をほめると
『ウェブはバカと暇人のもの』の著者 節約で年間3000万円を貯める：日経ビジネスオンライン
「一生懸命に働いているし、無駄遣いもしていない。それでもお金が貯まらない！」と嘆いているあなた。もしかしたら、努力の方向性が間違っているのかもしれません。 「日経マネー」の人気連載「ネットでお金をカモられない方法」の筆者、中川淳一郎さん（38歳）はウェブを活用したPRコンサルタントとして人気ですが、実は節約の名人でもあります。 8月号の特集では、中川さんが節約の極意を語ってくれました。中川さんの年収は3360万円に達していますが、生活費は360万円止まり。だから年間3000万円も貯まっているのです。 中川さんが取材場所として指定したのは都内某所にあるカフェ。『ウェブはバカと暇人のもの』（光文社新書）というアグレッシブな著書名や、@unkotaberuno（ウンコタベルノ）というtwitterのアカウント名のイメージとは裏腹の小奇麗でお洒落なイメージです。 本当はお洒落好きな人だったんですか
“独裁者”スティーブ・ジョブズの真実：日経ビジネスオンライン
アップル創業者の1人であり昨年に亡くなった前CEO（最高経営責任者）、故・スティーブ・ジョブズ氏。同氏から厚い信頼を受けてアップルの広告キャンペーンを数多く手がけてきたのが、ケン・シーガル氏だ。同社が経営破綻寸前の危機的状況にあった1998年に発売し、復活に向けてのろしをあげたデスクトップパソコンの「iMac（アイマック）」の名付け親であり、「Think Different」のコピーで有名な同社のキャンペーンの仕掛け人としても知られる。 このほど、ジョブズ氏と仕事をした経験などをまとめた著書『Think Simple―アップルを生みだす熱狂的哲学』（NHK出版、原題は“Insanely Simple”）を上梓。ジョブズ氏との仕事を通じて体得した、大企業病を克服するための「シンプル経営」について、これまで明らかにされてこなかったエピソードを織り込みながら紹介している。本インタビューでは著書に
138万4122発の地雷：日経ビジネスオンライン
今週はAKB48の総選挙について書く。 最初に白状しておくが、私は、彼女たちについて、ほとんどまったく系統だった知識を持っていない。細かい情報や名前を別にしても、AKBとその周辺で起こっているあれこれについて、うまく整理することができずにいる。有り体に言えば、ごく普通の50代の男が持っていそうな、典型的な感想を抱いているに過ぎない。 つまり、 「なんだありゃ？」 という感じだ。 その、十分に把握できていない対象をネタに、プロの原稿書きが署名入りの記事を書くことは、普通に考えて、愚の骨頂だ。おそらく、無知よりももっとひどいものを曝すことになる。偏見とか、感覚の古さとか、自らの恥だとかを。 とはいえ、今回に限っては、自分がわからずにいることも含めて、とりあえず、私の目にAKB48現象がどんなふうに映っているのかということを書かないと、話が先に進まないと考えている。 理由は、このまま放置すると、
「私は取材を一切、断らない！ 記者が来ないだけだ」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス4月30日号「社長の発信力ランキング」で、昨年1年間に1度も調査対象の大手メディアに登場しなかった「0点社長」たち。特集の50ページでは、「大企業なのに『出ない』社長」という一覧表を掲載した。そこに名前が挙がった住友ベークライトの林茂社長から、後日、連絡を頂いた。「マスコミの暴力だ」「私は取材を断らない！」と主張する林社長。そのインタビューをすべて掲載する。 （聞き手は鵜飼 秀徳） 社長、今回の特集では、一覧表にしか名前を出していませんよ。それなのにお怒りとは少し、過剰に反応し過ぎではないでしょうか。 林：確かに日経ビジネスの記事中には私の名前や企業名はない。でも、むしろそれが悪い。ただ私の名前だけ出して、一方的に「時価総額が高い企業なのに発信していない」というのはいかがなものか。反論の機会も与えない。マスコミの暴力、一方的であると受け取らざるを得ない。いい話で名前が出るのであ
学費無料のオンライン“大学”が人気：日経ビジネスオンライン
「大学の学費は、本当にその価値に見合っているのか？」アメリカでは教育に関するこんな議論が巻き起こっている。アップルの講義聴講アプリiTunes Uをはじめ、近年インターネットには無料で良質な教育コンテンツが急増してきた。教育ベンチャー企業も続々と立ち上がり、常識を変える教育改革が起こりそうな盛り上がりを見せてきた。 脚光を浴びているのは、無料のオンライン学校「Udacity（ユーダシティー）」だ。スタンフォード大学の元教授であるセバンスチャン・スラン氏が2012年から「検索エンジンの作り方」と「自動走行自動車のプログラミング」の2つの授業をオンラインで無償提供している。 グーグルの自動走行車を作ったことでも知られるスラン氏は、スタンフォード大学で人工知能のクラスを教えており、2011年秋に授業をオンラインで無料提供したことで世界中から話題を集めていた。同氏の授業は、16万人が受講する人気の
「なぜ若者は搾取されて3年で辞めるのか？」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスオンライン連載中に賛否両論を巻き起こし、「日経らしからぬ（一応申し上げますと、弊社は日本経済新聞社とは別の会社です）」と、お褒めとお叱りを頂いた「U35男子マーケティング図鑑」が、大幅な加筆と再構成を加え、よりパワーアップして書籍になって帰ってきました。その名も『平成男子図鑑 ～リスペクト男子としらふ男子 』。 本書の出版を記念して、著者の深澤真紀氏がぜひ会ってみたいと企画したのは、若者を扱った話題の新書『若者はなぜ3年で辞めるのか？ ～年功序列が奪う日本の未来』『搾取される若者たち ～バイク便ライダーは見た！』の筆者、城繁幸氏、阿部真大氏との鼎談だった！ どうやら、書籍には書ききれなかった、U35（アンダー35）の男子世代への思いを、彼らとぶつけ合いたいらしい。お2人から快諾を頂き、話が始まるやいなや、バブル世代への怒りでいきなり噛み合った3人の大暴走が始まった。異論・反論、
東大が始めた“リーダー養成機関”「EMP」とは（前編）：日経ビジネスオンライン
※東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム（東大EMP）とは 40歳代の企業人や行政官の幹部候補生などを対象に、東京大学が持つさまざまな分野における最先端の知識を活用し、深い教養や智慧と実践的で柔軟な実行力を併せ持つ、高い総合能力を備えた人材を育成するプログラム。 受講期間は6カ月、費用は600万円、定員25人。毎週金曜日と土曜日の終日行われる。プログラムは「教養・智慧」「マネジメント知識」「コミュニケーション技能」で構成されている。ほかのスクールと大きく異なるのが、このプログラムの約70～80％を「教養・智慧」が占めることだ。 2008年10月に第1期開講。2010年4月には第4期が開講される（第4期の説明会は11月10日）。 山田 興一（やまだ・こういち）氏 東京大学 総長室顧問、前理事 1962年横浜国立大学工学部卒業後、住友化学工業入社。82年東京大学工学博士。住友化学主席
東大が始めた“リーダー養成機関”「EMP」とは（後編）：日経ビジネスオンライン
※東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム（東大EMP）とは 40歳代の企業人や行政官の幹部候補生などを対象に、東京大学が持つさまざまな分野における最先端の知識を活用し、深い教養や智慧と実践的で柔軟な実行力を併せ持つ、高い総合能力を備えた人材を育成するプログラム。 受講期間は6カ月、費用は600万円、定員25人。毎週金曜日と土曜日の終日行われる。プログラムは「教養・智慧」「マネジメント知識」「コミュニケーション技能」で構成されている。ほかのスクールと大きく異なるのが、このプログラムの約70～80％を「教養・智慧」が占めることだ。 2008年10月に第1期開講。2010年4月には第4期が開講される（第4期の説明会は11月10日）。 山田 興一（やまだ・こういち）氏 東京大学 総長室顧問、前理事 1962年横浜国立大学工学部卒業後、住友化学工業入社。82年東京大学工学博士。住友化学主席
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