IBMは2009年、173か国38万6000人の社員のうち、40%が遠隔勤務をしていると公表していた。遠隔勤務制度の導入により、IBMは各地のオフィスビルを計20億ドル(約2250億円)近くで売却できた。賢いビジネス戦略としてもてはやされた在宅勤務は、瞬く間に本格的なトレンドとなった。 素晴らしい話のように聞こえるだろう。だが、ではIBMはなぜ今年3月になって、数千人の遠隔勤務者をオフィス勤務へと戻したのだろうか? 一部の識者が言うように、利益の低下を受けた苦し紛れの措置だったのだろうか? いや、他に理由があるのかもしれない。ヤフーや、大手保険会社のエトナ(Aetna)、家電量販店のベスト・バイ(Best Buy)も在宅勤務をやめたことや、さらにはアップルやグーグルが在宅勤務の採用をそもそも見送っていることと同じ理由が、この背景にはあるのではないか。 例えば、協調性や連絡の重要性はますます
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