愛用している仕事道具や、仕事をする上で欠かせないものを教えてください・FREITAG（フライターグ）の財布、iPhoneケース、クラッチバッグ Photo: 柳原久子私は、FREITAG（フライターグ）が好きです。トラックの幌を再利用したブランドで、最初はその思想に惚れ込みました。1993年にスイスのチューリッヒでフライターグ兄弟が立ち上げたのですが、彼らは来日時「星のや」に泊まってくれたこともあり、話をしたら、ますます意気投合しました。 最近は、どんな財布やiPhoneケースでも、それなりに機能性が考えられていますよね。驚くほど粗悪な製品は少なくなったと思います。しかも、ネットで手軽に購入できます。 だからこそ、使っているモノの思想や背景をより重視するようにしています。それが、愛着にもつながりますよね。もちろん、製品としても使いやすい。ポイントは、利便性が高く、丈夫で長く使えるところだと

どうもちみをです。食材の歩留まりが悪いです。 先日部下がリンゴをくれたんですよ。 旅行に行ってきたからってお土産にくれたんですよ、いやあうれしいもんですね、「ありがとうおいしくいただくよー」なんつってね、「ソテーにでもしてみようかなー」なんつってね。 しなびました。 忘年会だらけで自炊とか家で食事するいとまが無いんですよ。 ついでに言うと冷蔵庫の中もこんな感じなんで死屍累々なんですよ。言い訳ばかりでごめんなさいリンゴさん。 そんな体たらくを打破する文明の利器 とかなんとかやっていると、突如こんなものをいただきました。 ▲食品乾燥機 なるほど文明、未知のテクノロジー。 これはありがたい、水分を奪うことで完全に命を奪ったつもりが逆に食品としての寿命は伸びる、という謎バイオロジーをぶん回すことができます。要はミイラづくりです。 【※スーパー注意】温度設定や加熱時間はお手持ちの食品乾燥機の説明書等

2019.01.08 キーボードを愛し、キーボードを自分で作り出す人々「天下一キーボードわいわい会 Vol.1」 Text by Yusuke Imamura キーボードを自作するムーブメントが、この1年ほどで急速に盛り上がってきた。自作キーボードのキットが多数発売され、「キーボードって自作できるんだ」と気付いた人々が一気に増えた感がある。昨年8月に開催されたMaker Faire Tokyo 2018でも自作キーボードのブースは盛況だった（関連記事：「Maker Faire Tokyo 2018の見どころ #1｜自作キーボードの世界を堪能する」）。Maker Faire Tokyo 2018の会場で初めて販売された自作キーボード「Mint60」のキットは、2日分準備した販売数が初日開場直後の行列だけでなくなってしまったという。 2018年11月3日には、六本木にて自作キーボードのイベント

2018年7月7日、株式会社フリークアウト にて「プロダクトオーナー祭り 2018 Summer ～プロダクトマネジメントが世界をツナぐ～」が開催されました。IT関連企業に所属するソフトウェア開発のプロダクトマネージャーやプロダクトオーナーを中心に、それぞれが携わるプロダクトの価値や、マネージャーとしての体験談など、幅広い観点からライトニングトークが繰り広げられました。本記事では、グローバル・ピープル・ソリューションズ株式会社の酒井崇男氏によるLT「Heavy Weight Product Management の仕組みが日本を救う」の模様をお送りします。 グローバル・ピープル・ソリューションズの酒井崇男氏によるLTがスタート 酒井崇男氏：皆さんはじめまして、酒井崇男と申します。みなさんがこれまでどういうかたちでPO（プロダクトオーナー）とかPM（プロダクトマネージャー）というポジションに

俺、コンサルタント。準委任だから品質には責任持ちません：「訴えてやる！」の前に読む IT訴訟 徹底解説（61）（1/3 ページ） コンサルティング会社が作った要件にヌケ漏れがあった。責任を取るのは、開発会社か、コンサルティング会社か、それともユーザー企業か？――IT訴訟事例を例にとり、システム開発にまつわるトラブルの予防と対策法を解説する人気連載。今回のテーマは「コンサルティングの義務」だ。 連載目次 謹んで新年のお祝いを申し上げます。 いよいよ平成最後の年となるが、この30年間、オンプレの汎用機システムがクラウドやスマホアプリに変わり、ウオーターフォールがアジャイルになっても、IT紛争の類型に限っては相変わらず要件定義やプロジェクト管理の問題が取り上げられる。それでも、本連載などを参考に、毎年少しずつでもIT導入に関わるプロセスを改善させ、その成功率を少しでも高めていただきたい。そんなこ

東京地方裁判所 平成22年9月21日判決から 学習塾を営むユーザー企業が、教室管理システムの要件定義をコンサルティング会社に依頼した。コンサルティング会社は要望ヒアリングや現行システムの調査などを行って要件定義書をまとめ、ユーザー企業は、それを基にシステム開発を別の開発ベンダーに発注した。 ところが出来上がったシステムには、現行システムに存在した機能が欠落していた。原因はコンサルティング会社の作成した要件定義において、業務フローレベルから、当該機能が抜けていたことにあり、ユーザー企業は、債務不履行を理由にコンサルティング契約を解除した。 コンサルティング会社は、システムは完成している（※）として、費用の支払いを求める訴訟を起こしたが、ユーザー企業側も既払金の返還と損害賠償を求めて反訴を提起した。 ※本訴訟は、コンサルティングに関してだけでなく、コンサルティング会社が行った基幹業務システム開