電通のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN(デンツウ・デザイア・デザイン)」は3月22日、2021年から実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」を更新・発表した。
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電通のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN(デンツウ・デザイア・デザイン)」は3月22日、2021年から実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」を更新・発表した。
宣伝会議は2024年3月11日(月)~15日(金)の期間、「AdverTimes.Days(アドタイ・デイズ)2024(春)」を開催した。「アドタイ・デイズ」は、広告・マーケティングの実務者、多様な視点、構想、実績を持った講演者と共に、業界がその時々に直面する課題を提示し、解決の方向性を導き出していくことを目的とする、「講演者と参加者の共創を目指すハイブリッド型のイベント」。 「アドタイ・デイズ2024(春)」では、テーマを「Humanity 「人」と「思考」と「感性」-AI浸透時代のマーケティングとクリエイティブを考える-」と設定。テクノロジーの力でマーケティングが進化した時代、マーケター、プランナー、クリエイターに求められるクリエイティブとは?実務の世界のトップランナーとの議論を通じて、コミュニケーションビジネスにおけるクリエイティビティを再定義した。本記事では、「アドタイ・デイズ20
自前の情報発信拠点として多くの企業・団体が注目するオウンドメディア。戦略の立て方や効果測定の方法、制作のコツを探ります。今回は西松屋のオウンドメディア「MIMI STAGE」の制作の裏側に迫りました。 ※本記事は、広報会議2024年4月号の転載記事です。 DATA URL:https://www.24028.jp/mimistage/ 開設:2018年4月 コンセプト:「すべてのご家庭に、お子さまとの豊かな暮らしを」 所管部門(うち人数):販促・ブランド戦略部(2名) 制作体制:記事の制作・更新については外注 更新頻度:最大10本(月) 総記事数:約320本 PV数:約45万PV/月 CMS:WordPress 効果測定:外部からの流入割合、読了率など ベビー・子どものくらし用品の専門店を全国に展開する西松屋チェーンは、2018年4月から子育て情報メディア「MIMI STAGE」を運営。「
SIMC(シンク)は、広告・マーケティング界の未来の姿を構想し、明日からの実務に活きるノウハウを提供する、株式会社宣伝会議主催のオンラインイベント「SIMC」。6月に開催されたいま注目のテーマを網羅したプログラムに、最前線で活躍する多数のマーケターが登壇した本イベントから注目セッションをレポートします。 サードパーティCookieデータの利用規制は、これまでネット広告を活用して事業を成長させてきた多くの事業体に影響を与えています。いかにして、Cookieレス時代に対応したデジタルマーケティング戦略を構築できるか。多くの企業が次なるテーマに取り組んでいます。 デジタル、データの利活用を推進し、マーケティングDXを推進してきた「LIFULL HOME‘Sが実践するCookieレス時代のマーケティングの取り組みについて、同社マーケティング部の遠藤智史氏が解説します。 サードパーティCookie規
「効果測定」に頭を悩ませることが多い広報活動。その成果をどのように整理していけばよいのだろうか。本稿では、日本アドバタイザーズ協会が発表したKPI設定のフレームワークをもとに、鈴木恭平氏(パナソニック コネクト)が解説。「広報の効果測定は広報のためではなく、企業の成果のためになすべきこと」と鈴木氏は指摘する。 ※本稿は 『広報会議』2023年10月号「成果を最大化させる仕事の進め方」より抜粋しています。 プレスリリースひとつ、記者発表会ひとつ、意義を感じながらも心の片隅で「どう効果測定し、説明するか」を意識しない日はありません。一般的には記事件数や、広告換算値、あるいは想定インプレッションといった数字を使って広報活動の成果を報告していると思います。そしてその成果の示し方に広報担当者自身が疑問を抱くこともあるのではないでしょうか。 広告換算値はインパクトの分かりやすさから重宝され、広報に詳し
SIMC(シンク)は、広告・マーケティング界の未来の姿を構想し、明日からの実務に活きるノウハウを提供する、株式会社宣伝会議主催のオンラインイベント「SIMC」。6月に開催された今、注目のテーマを網羅したプログラムに、最前線で活躍する多数のマーケターが登壇した本イベントから注目セッションをレポートします。 2022年、味の素・執行役常務就任。2023年4月にマーケティングデザインセンターを設立するなど、「味の素社のマーケティングプロセス」の組織改革を推進し、お客様に100年先も愛されるブランド創りを目指してきた岡本達也氏。「これからの顧客志向」を掲げ、チャレンジする同社のマーケティング戦略について、取り組みを紹介します。 企業を取り巻く環境に課題 「今、何をすべきか」が問われている。 本日は「AJINOMOTOが描くこれからの顧客志向マーケティング」と題して、話をさせていただきます。 私は味
3社の社長が同時出演する国内初のテレビCM 8月10日(ハットの日)に向けた記念企画として、「イエローハット」「ピザハット」「リンガーハット」の3社がコラボした動画「ハット首脳会談」が公開された。 動画には、イエローハットの堀江康生社長、日本ピザハットの中村昭一社長、リンガーハットの佐々野諸延社長の3人の社長が登場。重々しい雰囲気の会議室の中で、自社の社名の「ハット」の意味を説明していく。 イエローハット「うちのハットは、帽子です。」 ピザハット「うちは、小屋です。」 リンガーハット「うちも、小屋です。」 1社だけ意味が違ったイエローハットの堀江社長が神妙な表情を浮かべるも、最終的に3社で手を握り合い、ハット同盟が成立するというストーリーだ。
2021年、新しい理念体系を発表したぐるなび。飲食店情報サイト「ぐるなび」を開設してから25年たった今、リブランディングを実施した背景とは?その設計・推進に、全社を巻き込むポイントとともに解説する。 1996年に飲食店情報サイト「ぐるなび」をインターネット上に開設したぐるなび。現在は飲食店経営サポート企業として、飲食店の販促支援にとどまらず、飲食店支援領域を中心に食に関連する様々な事業を展開している。「ぐるなび」開設から25年目となる2021年5月には新理念体系を策定。同社の総合政策室ブランディンググループのブランドマネージャーである廣瀬一子氏が、ブランド再構築における取り組みを語った。 25年目のリブランディング 同社がリブランディングに踏み切った背景には、競合やSNSの台頭、ネット予約への対応の遅れなどによるサイト競争力の低下や、2017年をピークとした業績の低迷があった。新たな価値を
今回のポイント ① ユーザーの声を聞くプラットフォームとしても有効 ② 内容だけでなく発信する体制・枠組みづくりが重要 ③ リスク対策とアクセスデータの活用は不可欠 日常生活でふと気になるものを見つけたとき、真っ先に行うことは何でしょうか?多くの方は、その場でウェブやソーシャルメディアの検索を用いて、より深く調べるという行動をとるかもしれません。 スマートデバイスとウェブ、ソーシャルメディアが普及した現代では気になる事物について、その場で瞬時に調べてより深い情報を得るという情報行動が普通のことになっています。そしてこれは気になる企業についても同じことが言えます。 企業広報戦略研究所が2021年6月に実施した調査では…
一般には公開されにくい社内報の情報を集めたこの総集編。同誌2016年6月号~2020年8月号までに掲載された60社分を収録しています。各社の制作体制や方針、編集上のポイント、人気コーナー他、他部署を巻き込むための仕掛けづくりなどをまとめました。 「ちゃんと読まれる社内報をつくりたい」「社内報をリニューアルしたい」と考えている企業の方、もしくは取引先に社内向けツールなどを提案したいと考えている広告会社・制作会社の方などにおすすめです。 対象は月刊『広報会議』の定期購読者で、新規で購読契約された方、現在購読契約されている方は無料でダウンロード可能です(デジタル版の契約は対象外)。特典の申し込みは12月25日まで。詳細はこちらから。 収録企業例 ○JFEスチール:「誰もが誇れるJFE」がテーマ 社会における企業価値を訴求 ○スヴェンソンホールディングス:幅広い事業を各社に紹介 帰属意識とモラルを
逆襲していなかったテレビ、2019年の「日本の広告費」が発表に ほぼ一年ぶりに「アドタイ」で書きます。もはや連載だかなんだかわからなくなっていますが。 去年書いたのは「逆襲するテレビ」と題した記事。2018年の「日本の広告費」が発表され、インターネット広告費がついにテレビ広告費に追いついた。でもテレビ広告は世帯視聴率から個人視聴率に指標を変え、どんな人が番組を見ているかもデータで示して「逆襲」しますよ。そんな内容の記事でした。 さて先日、2019年の「日本の広告費」が発表されました。そこからテレビ広告費(地上波のみ)とインターネット広告費、そして新聞広告費の数字を抜き出して、1985年から去年までの推移を折れ線グラフにしたのが下の図です。 ネット広告費がテレビ広告費を追い抜いて、突き放してます。テレビ広告費はダダ下がりですね。テレビ広告費が1兆7345億円、ネット広告費が2兆1048億円で
※本記事は宣伝会議主催のイベント「コーポレートブランディングカンファレンス 2019」(7月2日)内で行われた講演をレポートしたものです。 「社内広報の仕事のやり方を変えたい」「経営層にインターナルコミュニケーションの重要性を訴えたい」「社員に読まれるコンテンツをつくりたい」──そんな広報担当者のお悩みに答えようと、ヤマハ発動機の山下和行氏は「経営と社員、社員と社員をつなぐ仕組みづくり」と題した講演を実施した。 読むよりも“観る”ツールへ 山下氏は中国・米国などでの海外勤務などを経て「ヤマハブランドを若手へ伝承する仕事がしたい」という思いが芽生え、2013年から本社でブランディングを担当。2015年には1964年創刊の社内報のリニューアルを任された。 加えて社内広報の抜本的な改革を命じられ、課題抽出のために若手社員へのグループインタビューや全社員対象のアンケート調査を実施したところ「特に2
KURKKU(東京・渋谷)は7月3日、都内でプレス発表会を開き、「農業」「食」「アート」の3つのコンテンツを軸とした体験型施設「KURKKU FIELDS」を千葉県木更津市にオープンすると発表した。開業日は10月5日。 (左から)環境省 総合環境政策統括官の中井徳太郎氏、KURKKU代表取締役の小林武史氏、木更津市 渡辺芳邦市長、住友林業執行役員の高橋郁郎氏。 同社は2010年、千葉県木更津市に農業生産法人「耕す」を設立し、約9万坪(30ヘクタール)の広大な農場で、有機野菜の栽培と平飼い養鶏を9年以上続けてきた。今回オープンする施設は、同農場を新たに整備したもの。施設ではレストランや物販のほか、農業体験のプログラムなども展開する。木更津市では「オーガニックなまちづくり」をコンセプトに自然と人が調和したまちづくりを推進しており、本施設のオープンにより循環型社会の先進事例を目指す。 また草間彌
●組織略称 ビジネスプロデュース=BP、アウト・オブ・ホーム・メディア=OOH、マーケティング・クリエーティブセンター=MCC ●職務略称 マネージング・ディレクター=MD、エグゼクティブ・プロジェクト・ディレクター=EPD、デピュティー・マネージング・ディレクター=DMD、ゼネラル・マネージャー=GM [執行役員] 執行役員兼関西ビジネスマネジメント局 MD兼関西コーポレート室長(関西第1BP局長)前田 真一 [監査室] 監査室監査企画部 GM(監査室監査企画部専任部長)西村 努 監査室内部監査部 GM(監査室内部監査部専任次長)麻生 康式 [持株会社移行準備オフィス] 持株会社移行準備オフィス企画推進部 GM(経営企画局戦略企画部専任部長)西口 敏正 [つなぐ推進室] つなぐ推進室 DMD兼プロジェクトマネジメント部 GM(労働環境改革推進室長)山口 裕二 つなぐ推進室グループ推進部
電通、電通デジタルは9月18日、東京・電通ホールにて「People Driven Marketing実践セミナー2018」を開催した。 電通、電通デジタルは2017年9月に人を基点に電通グループ内のマーケティング手法を結集・高度化した統合フレームワークである「People Driven Marketing(以下、PDM)」を開発していた。今回のセミナーでは主に昨年からの改善点が発表になった。 セミナーに登壇した、電通 第3統合ソリューション局長 PDM推進グループ長の田中耕平氏は「PDMは常にバージョンアップを続ける、OSのような位置づけ。今回のアップデートの目的は認知・ブランディングだけでも、またコンバージョンだけでもない。ビジネスのKGI達成に貢献するフルファネルでのマーケティング活動支援を強化することが目的」と話した。 具体的には「アナリティック」「ジャーニー設計力」「コンテンツ企画
前回の記事、『マーケターが陥りやすい「ターゲティングの罠」と「ロイヤリティの幻想」』の反響が大きかったので、今回はその続編として、森岡毅氏とバイロン・シャープ氏がともに強調するマーケティングで注力すべき指標としての「メンタルアベイラビリティ」(バイロン・シャープ氏の用語では「認知度」と「プレファレンス(選好性)」を合わせたもの)についてさらに解説したいと思います。 なぜなら「メンタルアベイラビリティ」には、マーケターが陥りやすい別の「罠」と「幻想」が潜んでいるからです。すなわちそれは以下のふたつです。 1. ブランドはターゲット層の心の中に唯一の強いポジション(意味)を持つべきである。 2. 広告は消費者に他社と明確に差別化されたブランドの態度変容を起こさせるものである。 これらは長らくマーケターにとっては間違いない真理でしたが、前回のコラムの延長による論理によれば、これらはすべて間違いと
各社、消費者の認知を獲得したり、態度変容を起こしたりするためにコンテンツ制作を強化しているが、そうした施策に対する評価はどうしているのか。 ニューバランスの鈴木氏は、「Webコンテンツ制作においては数値指標だけを重視しがちだが、きちんと視聴されて消費者とエンゲージできているかが大事。部員には、単純な数字だけを見ないように伝えている」と話した。 LIXILの長島氏は、「どの購買ファネルに向けたコンテンツかによって、KPIは変わる。認知に近い領域であれば、その後の検索行動や滞留時間を見ることもあるが、購買のタイミングであればシビアにCVしたか否かの数字で判断することもある。コンテンツの置き場所やターゲットによって変化することが大切」と説明する。 ここでライフネット生命保険が活用している、アウトブレインのパートナー企業であり、アトリビューションサービスを提供する「TrenDemon」との取り組み
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