ジロ・デ・イタリア2016、第2ステージのゴールラインで選手を待ち構えるマスコット（2016年5月7日撮影、資料写真）。(c)AFP/ANP/Vincent Jannink 【5月12日 AFP】2018年のジロ・デ・イタリア（Giro d'Italia 2018）が、日本で開幕するかもしれない。――複数の情報筋が、AFPに明かした。 自転車ロードレース最高峰の大会「グランツール（三大ツール）」の一つであるジロ・デ・イタリア。歴史ある大会ながら、2012年にはデンマーク、一昨年はアイルランド、今年はオランダで開幕ステージが行われるなど、長年にわたって文字通り国境を超えてきた。 日本でのジロ・デ・イタリア開幕が実現すれば、ツール・ド・フランス（Tour de France）、ブエルタ・ア・エスパーニャ（Vuelta a Espana）を含め、グランツールのスタート地点が初めて欧州を飛び出すこ

太陽を背にした「プラネット・ナイン」の想像図（2016年1月20日提供）。(c)AFP/CALTECH/ROBERT HURT 【1月21日 AFP】（更新）米カリフォルニア工科大学（Caltech）の研究チームは20日、太陽系の最外縁部に存在する未知の巨大惑星を発見した可能性があると発表した。 チームが発表した声明によると、「プラネット・ナイン（Planet Nine）」の通称で呼ばれているこの天体は、地球の約10倍、冥王星の約5000倍の質量を持ち、「太陽系外縁部の異様な、非常に細長い軌道」を巡っている。「この新惑星が太陽の周りの公転軌道を完全に1周するのには1万～2万年かかる」と推定されるという。 研究結果は、米天文学専門誌アストロノミカル・ジャーナル（Astronomical Journal）に掲載された。チームによると、この天体は数理モデルとコンピューターシミュレーションを通じて

ドイツ西部のミュールハイム・アン・デア・ルールで、自転車専用高速道路を走るサイクリストたち（2015年12月24日撮影）。(c)AFP/PATRIK STOLLARZ 【1月4日 AFP】ここは、サイクリストにとって夢のような場所だ。赤信号で止まることも、トラックと並走することもなく、渋滞や凹凸のない道路の上を、顔にあたる風を感じながらすいすいと走る──。ようこそ、ドイツ初の自転車用アウトバーン（高速道路）へ。 この道路は、都会の交通渋滞や大気汚染問題への解決策として、また、朝9時から夕方5時まで働く人たちが安全に自転車で通勤できる手段として歓迎されている。 環境に優しい未来の都市交通を目指し、ドイツは自転車専用の高速道路を整備。今回開通した最初の5キロ区間を皮切りに、完成すれば、全長100キロ以上になる予定だ。 デュイスブルク （Duisburg）やボーフム（Bochum）、ハム（Ham

ミミズ。仏西部ラヌエの農場で（2013年5月2日撮影、資料写真）。(c)AFP/FRANK PERRY 【8月5日 AFP】ミミズは、他の草食動物には毒性を示す葉も喜んで食べる──なぜミミズだけが大丈夫なのかは、これまでずっと謎だったが、4日に発表された研究結果によると、ミミズの消化管内では、空腹の草食生物を追い払うための植物の毒を無効化する化合物が生成されているのだという。 英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ（Nature Communications）に掲載された論文には「ミミズは、一種の特異な表面活性代謝物を消化管内に保有している。この物質を『ドリロデフェンシン（drilodefensin）』と命名した」と記されている。 ミミズにまつわるこの長年の謎は、消化管液の分子顕微鏡分析によって解明された。 植物は、ポリフェノールとして知られる化学物質を生成する。ポリフェノールは、植物に

インドネシア・ジャカルタの市場で販売されるコメ（2011年2月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/ROMEO GACAD 【7月23日 AFP】従来よりでんぷんを多く含むコメを収穫できる上、栽培過程で放出されるメタンの量が少ないイネ品種の開発に成功したとの研究結果が22日、発表された。より多くの人々の食糧を賄い、地球温暖化を抑制するという2つの目標の達成に向けた一歩となる成果だという。 数十億の人々の主食であるコメの生産は、強力な気候変動ガスであるメタンの重大な人為的発生源でもある。水田から放出されるメタンの量は、年間2500万～1億トンに上る。 温室効果ガス全体に占めるメタンの割合は約16％で、二酸化炭素（CO2）に次ぐ2番目。CO2に比べると大気中での寿命は短いが、地表から発せられる熱をはるかに多く捉える。 スウェーデン農業科学大学（Swedish University of Agri

米ノースダコタ（North Dakota）州で撮影されたバッタ（2010年9月30日撮影、資料写真）。(c)AFP/Karen BLEIER 【6月15日 AFP】恐怖におののきながら死んだバッタの死骸は、安らかに死んだバッタの死骸とは異なる影響を土壌に与える――。このような内容の論文が15日発行の米科学誌サイエンス（Science）に発表された。 論文の主執筆者でイスラエルのエルサレム・ヘブライ大学（Hebrew University of Jerusalem）の研究者Dror Hawlena氏は同誌のウェブサイトに掲載された音声インタビューの中で、この研究結果は「確かに少しとっぴな話に聞こえる」と語った。 Hawlena氏は米エール大学（Yale University）の研究者らと共に、クモにおびえさせられたバッタの死骸を使った実験を行った。 実験ではまず、バッタだけを入れた籠とバッタ

糖尿病患者にインスリン注射を打つ医療従事者。印ニューデリーで（2011年11月8日撮影、資料写真）。(c)AFP/SAJJAD HUSSAIN 【6月24日 AFP】糖尿病患者に適量のインスリンを自動的に投与できるパッチ状の治療器具が、実験動物を用いた前臨床試験に合格したとの研究報告が22日、発表された。 人間での臨床試験で効果が証明されれば、インスリンを注入するために注射針の使用を強いられる糖尿病患者に、より痛みの少ない代替手段を提供できる可能性がある。 米ノースカロライナ大学（University of North Carolina）とノースカロライナ州立大学（North Carolina State University）の研究チームは、開発したパッチについて「血糖値の上昇を検知し、必要に応じていつでも適量のインスリンを血流中に放出できる世界初のスマート・インスリンパッチ」と説明して

国際宇宙ステーション（ISS）のポンプ交換のため船外活動中の米国の宇宙飛行士（2013年12月24日撮影、資料写真）。(c)AFP/NASA/HANDOUT 【5月11日 AFP】火星や小惑星など宇宙のかなたでの有人探査は米航空宇宙局（NASA）の最優先ミッションの1つだ。だが、1日に発表された米大学のマウスを用いた実験結果から、放射線に長期間さらされることで脳が永続的なダメージを受ける可能性が示唆された。 米科学誌「サイエンス・アドバンシズ（Science Advances）」に論文が掲載されたこの実験研究は、カリフォルニア大学アーバイン校（University of California, Irvine、UCI）のチームが研究用のマウスを用いて行ったもの。長期間の宇宙飛行で飛行士がさらされる銀河宇宙線に似た高エネルギー荷電粒子にさらしたマウスに中枢神経系の損傷と認知機能障害がみられたと

米ロサンゼルス近郊で撮影された日食（2014年10月撮影、資料写真）。(c)AFP/Frederic J. BROWN 【3月18日 AFP】欧州では、20日に起きる日食によって太陽光発電が一時的にほぼ全て停止する見込みで、電力各社はこの「前例のない」試練への備えを進めている。 欧州送電系統運用者ネットワーク（European Network of Transmission System Operators for Electricity、ENTSO-E）はこのほど、「問題が起きるリスクを完全には排除できない」と発表。現在の太陽光発電量は、欧州で最後に日食が観測された1999年当時の発電量の100倍に達している。 ENTSO-Eは「日食は以前にも起きているが、光起発電設備の導入増加を受け、適切な対応策を取らなければ問題発生リスクが深刻化する恐れがある」「欧州電力システムの安定した運用に、日

豪航空ショーで公開された、豪研究チームが3Dプリンターで作製したジェットエンジン（2015年2月26日撮影、提供）。(c)AFP/SCIENCE IN PUBLIC/LYDIA HALE 【2月26日 AFP】オーストラリアのモナシュ（Monash University）大学の研究チームが26日、3Dプリンターを使って作製したジェットエンジン2基を発表した。大手エンジンメーカー向けに商用展開できる高品質なもので「世界初」だという。 2基のジェットエンジンは、豪ビクトリア（Victoria）州メルボルン（Melbourne）郊外アバロン（Avalon）で開催中のオーストラリア国際航空ショー（Australian International Airshow）で公開された。モナシュ大の研究者らによると、航空大手のエアバス（Airbus）やボーイング（Boeing）にエンジンを供給する仏航空宇宙大

シリア北部アインアルアラブ（Ain al-Arab、クルド名：コバニ、Kobane）でイスラム教スンニ派（Sunni）の過激派組織「イスラム国（Islamic State、IS）」との戦闘に参加し、死亡したクルド人女性部隊兵士の葬儀に参加する人たち。シリア国境に近いトルコ南東部スルチ（Suruc）で（2014年11月7日撮影、資料写真）。(c)AFP/ARIS MESSINIS 【11月10日 AFP】住民の多数をクルド人が占めるシリアのハサカ（Hasakeh）の自治体で、女性に男性と同等の権利を付与する法令が可決された。英国に拠点を置く非政府組織（NGO）「シリア人権監視団（Syrian Observatory for Human Rights）」によれば、イスラム過激派組織「イスラム国（Islamic State、IS）」が成立させた女性に差別的な法律に対抗する動きだという。 クルド人

アフガニスタンの首都カブール郊外のパグマン（Paghman）でトレーニングに励むサイクリングの同国女子代表チーム（2014年6月9日撮影）。(c)AFP/SHAH Marai 【6月30日 AFP】アフガニスタン人の女性の一団が、山あいの坂道を走り抜けていく。通りすがりの男たちからじろじろと見られ、下品な言葉を投げ掛けられることもあるが、気にしない。彼女たちは、一昔前のアフガニスタン女性には考えられなかったスポーツ「サイクリング」を思う存分、満喫している。 女性が自転車に乗っている姿は世界の大半では珍しくないかもしれないが、厳格なイスラムの道徳観により、サイクリングは女性に不向きだとみなされているアフガニスタンでは、奇異の目で迎えられる。 サイクリングのアフガニスタン女子代表チームに所属する10人は、こういった性差別を乗り越え、時には身の危険さえ感じながら、日々特訓に励んでいる。2020年

ドイツ北部フーズム（Husum）近郊で撮影されたヒツジ。背景は虹と風力発電用の風車（2010年7月26日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOHANNES EISELE 【3月24日 AFP】風力や太陽光といったクリーンエネルギーにかかるコストは、2010年代の終わりまでには、石油やガスにかかるコストと同程度になる。米国のスティーブン・チュー（Steven Chu）エネルギー長官は23日、ピュー慈善財団（The Pew Charitable Trusts）のイベントでこのような見通しを示した。 チュー長官は、「風力と太陽光は恐らく2020年までには、助成金がなくても、化石燃料と同等のコスト競争力を持つまでになると考えられる。したがって、再生可能なエネルギーおよび資源を開発する国や企業は、突然、世界市場を手にすることになるはずだ。そのような機会を逃すことはできない」と述べた。 オバマ（Bara

【3月15日 AFP】東北地方太平洋沖地震に続く福島の原子力発電所の危機によって、太陽発電や風力発電といったクリーンな再生可能エネルギーへの関心が高まるだろうが、一方で専門家は、二酸化炭素汚染の源として気候変動に弾みをつけている石炭や石油、ガスなどの従来型エネルギーに対する需要が強まる可能性も指摘している。 原子力は世界の電力供給全体の14％をまかなっているが、実際の利用は圧倒的に6か国に集中している。そして近い将来、それらの原発が姿を消す見込みはないと専門家らは言う。 エネルギー問題に詳しいパリ・ドフィーヌ大学（Universite Paris Dauphine）のエコノミスト、ジャン・マリー・シュバリエ（Jean-Marie Chevalier）氏は、既存の原子炉や建設中の原子力発電所に対する莫大な投資をかんがみれば、「日本の事故が原子力への死刑宣告にはならない」と強調する。 しかし、

エチオピア・ソド（Sodo）で、栽培するトウゴマを点検する農家の男性（2008年10月11日撮影）。(c)AFP/Aaron MASCHO 【11月10日 AFP】AFP記者を小さな畑に案内してくれたアシェナフィ・チョテ（Ashenafi Chote）さん（25）は、頭を振りながら、後悔を口にする。「わたしは間違っていた。（バイオ燃料開発企業の）申し出を受け入れるべきではなかった」 首都アディスアベバ（Addis Ababa）から南に350キロのウォライタ（Wolaytta）地方ソド（Sodo）は、たびたび干ばつと水不足に見舞われてきたが、アシェナフィさんの畑は過去10年間、家族4人分のおなかを満たすのに十分な食糧を供給してきた。余剰分は市場で売ることもできた。だが、数か月前にバイオ燃料用作物の栽培に切り替えて以来、貴重な収入源が枯渇してしまった。家族は今や、支援団体の援助物資に頼らざるを

ケニアのモンバサ（Mombasa）近郊のガジ（Gazi）にあるマングローブ林（2007年5月19日撮影）。(c)AFP/TONY KARUMBA 【7月3日 AFP】ケニア政府は1日、希少な野生動物が多数生息するタナ川デルタ（Tana River Delta）をバイオ燃料用サトウキビ畑に転用するプロジェクトを承認したと発表した。計画には環境保護団体などが異議を唱えていた。 このプロジェクトは、タナ川デルタでサトウキビを栽培し、1日あたり8000トンをひき、年間34メガワットの発電とエタノール2300万リットルの生産を目指すもの。240億シリング（約400億円）が投入される。 英国鳥類保護協会（Royal Society for the Protection of Birds）と自然保護団体ネイチャー・ケニア（Nature Kenya）は、栽培地が2万ヘクタール以上にも及ぶことから、「壊れや

ブラジルのリオデジャネイロ（Rio de Janeiro）にあるペトロブラス技術開発センター（Petrobras Development and Rersearch Centre）で、サトウキビから生産されたバイオ燃料のサンプルを掲げるルイス・イナシオ・ルラ・ダシルバ（Luiz Inacio Lula da Silva）大統領（2007年10月26日撮影）。(c)AFP/VANDERLEI ALMEIDA 【4月16日 AFP】「バイオ燃料の大量生産は、世界の食糧価格を破壊する『人道に対する罪』である」。国連（UN）の「食糧を守る権利」に関する特別報告官ジャン・ジグレール（Jean Ziegler）氏が14日、ドイツのラジオ番組で発言した。 ■食糧用耕地を乗っ取る燃料用穀物生産 独バイエルン放送（Bayerischer Runfunk）のラジオ番組に出演したジグレール氏は、「今日のバイオ燃