ネットマーケティングの“常識”はウソばかり：日経ビジネスオンライン
「売れるネット通販」がやっていることに仮説なし！ はっきり言おう。 今のネットマーケティングの常識は間違いだらけである。 多くのネット通販は、広告代理店や制作会社やシステム会社の言われるがままに、オシャレな広告原稿（バナー）を作り、キレイな本サイト（ECサイト）を作り、ショッピングカートのシステムを導入さえすれば、売り上げが上がると思っている。 しかし、統計的に日本の約9割のネット通販事業が実は赤字だと言われている。数年前に夢見てはやりのネット通販事業に手を出してみたものの、フタを開けてみると「貧乏ネット通販」になっていた会社ばかりだ。もっというと、王道のネットマーケティングの“常識”でやっている会社ほど失敗している。 その一方で、ネット通販で50億円、100億円と稼いで大儲けしている「売れるネット通販」も世の中にたくさんある。私のクライアントたちはまさにそうだ。 では、なぜ“売れるネット
メーカーCRMサイト続々登場の舞台裏 日経デジタルマーケティング
CRM（顧客関係管理）サイトを開設するメーカーが、最近増えていることにお気づきだろうか。よく知られた「CLUB Panasonic」や「コカ・コーラ パーク」ほど大規模な会員組織でなくとも、実利を手にできる。自社の製品、それ単体の良さだけで売れる時代は過ぎ去った。その良さに、顧客との関係性を重ね合わせることで、新たな価値が生まれ始めている。 最近の例では7月に味の素が「AJINOMOTO PARK」を開設し、サントリーホールディングスは6月に「サントリータウン」をスマートフォンに対応させて本格オープン。4月には、資生堂が「watashi+（ワタシプラス）」を開設――。 これらに共通するのは、大手メーカーによるCRM（顧客関係管理）サイトであることだ。このサイトは、企業が様々なコンテンツやサービスを提供するメディア的な自社サイトを運営し、顧客を中心に会員を集めて、メールなどを通じてコミュニケ
同じ土俵に乗ったネット通販とリアル店舗：日経ビジネスオンライン
小売業のあり方が変わるかもしれない、そんなサービスが今秋、スタートした。 「グーグルローカルショッピング」である。グーグル日本法人が9月16日から開始したサービスだ。 グーグルでは2010年からネットショップを対象に、商品を網羅的に検索、表示する「グーグルショッピング」というサービスを開始していた。「グーグルショッピング」の検索ボックスに、探したい商品のキーワードなどを入力すれば、オンライン上で販売している商品の名前や店舗名、画像、価格などが一覧表示できるサービスだ。 「グーグルローカルショッピング」は、それをリアル店舗に応用したもの。検索ボックスに探したい商品を入力すれば、ネットショップのみならず、リアル店舗の商品の価格や在庫情報なども調べられる。 パソコンとスマートフォンによる利用を想定しており、スマートフォンで検索した場合は、GPS（全地球測位システム）による位置情報を使って、ユーザ
「グルーポン」系サービス、企業はどう使いこなせばいい？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「平日の稼働率が低いのをどうにかしたい」「新規顧客の獲得を効率よく行いたい」――。 このような悩みを持つ店舗型サービス経営者にとって、これから紹介する優秀な集客代行サービスモデルを一度試してみる意義は非常に大きい。 既にマスメディアでも取り上げられる機会が多くなっているが、飲食店やエステ・サロンなどで利用できるチケットをインターネット上で40～90％割引で販売する、クーポン共同購入サービスの利用が現在急速に拡大している。 2年前に米国でこのビジネスモデルを立ち上げ、見事に成熟をさせたベンチャー企業であるGroupon（グルーポン）の企業名から、「グルーポン系サービス」とも呼ばれている（グルーポンは、グループ［Group］とクーポン［Coupo
企業・オブ・ザ・イヤー2009：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン
広告のプラットフォームとしてFacebookを分析する：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
ここでさらにポイントとして挙げておきたいことは、ユーザーとWebサイトの「エンゲージメント」を測る1つの指標であるユーザーの月間の平均滞在時間です。「Mediapost.com」の10月11日の発表によれば、MySpaceは平均滞在時間では25分56秒とトップを保っていますが、対前年比では12％減となっており、エンゲージメントにおいて低下傾向を示しています。一方、Facebookは対前年比23％増の23分間で第3位となり、エンゲージメントにおける成長が目立ちます（数字の出典は同じくヒットワイズ）。 米国PVの4分の1を占めるFacebook Facebookの強さに関しては、最近は「Google」との比較によって、その急成長が語られています。マーケティングアナリストのペリー・ドレイク氏がサイトのPV（ページビュー）やユニークユーザー数を推測できるツール「Compete.com」のデータを基
グリー躍進、本当の理由（前編）：日経ビジネスオンライン
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
「個人の感想であり、商品の効能を確約するものではありません」は、法律で禁止されます FTC規約改訂の衝撃：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「クチコミ広告に規制」というヘッドラインで、アメリカの連邦取引委員会（Federal Trade Commission）が今年12月1日から実行する規約改訂が、日本のメディアで伝えられています。81ページに及ぶ様々な事例を想定した新規約全文を読むと、その影響はインターネット以上にテレビ・新聞・雑誌といった伝統的メディア、広告会社、PRエージェンシー、芸能プロダクション、さらにはスポーツ選手、ジャーナリストといった団体や個人に多大な影響を与えるものであることがわかります（内容は、こちらからご覧になれます）。 地獄の釜の蓋を開ける？ 具体的に言いましょう。FTCの文書の原題は「Guides Concerning the Use of Endors
カンバセーショナルマーケティングの近未来：NBonline(日経ビジネス オンライン)
インターネットの普及や技術の進化により、企業と利用者の関係は大きく変化しようとしています。検索技術やモバイル、動画など、めざましい技術の進化に目をうばわれがちな一方で、着実に存在感を増しているのが利用者の会話やクチコミです。インターネットを通じたマーケティングで本当に重要なのは、利用者の会話に耳を傾け、会話に参加し、一緒に考えていくことではないでしょうか？ このコラムでは、「カンバセーショナルマーケティング」というキーワードで、利用者の会話に注目したマーケティングのあり方や可能性について考えていきたいと思います。 徳力基彦 アジャイルメディア・ネットワーク 取締役 ブロガー NTTにて法人営業やIR活動に従事した後、IT系コンサルティングファームを経て、2002年にアリエル・ネットワークに入社。ソフトウェアの企画や、ブログを活用したマーケティング活動に従事。2006年からは、ブログネ
地道な活動が火を付けた「ハイボール」の大流行：日経ビジネスオンライン
最近、ウイスキーに人気が集まっている。どちらかといえば若者には縁遠い存在だったウイスキーだが、ウイスキーをソーダで割る「ハイボール」がネット上で話題になったり、ハイボールを提供する飲食店が急激に増えたりしている。テレビCMや駅広告でも女優の小雪がハイボールを大々的に宣伝している。ついには、ウイスキーが11年ぶりに増産となるほどのヒットにつながった。ハイボール、ひいてはウイスキー人気再燃の秘訣は何だったのか、そこにネット施策はどのように効果があったのか。サントリー広報部の越野多門氏と広報部Eコミュニケーショングループ課長代理の石原洋子氏にその取り組みを聞いた。なお、アジャイルメディア・ネットワークは、サントリーのブロガーイベント開催などの支援をした。 ■最近テレビや新聞、広告などでハイボールの話題をよく目にしますが。 越野：2009年に入ってテレビや新聞などで取材の依頼をいただく機会が急激に
企業サイトのSEOではロングテールな検索キーワードの漏れに注意：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
前回のコラムでは、企業が考えている「製品名やサービス名」と、利用者が検索する「製品名やサービス名」について、ギャップがあるケースがあるという話を紹介しました。 今回、合わせて紹介しておきたいのは、そういったギャップが発生しているキーワードや複数語を組み合わせた場合のSEO（検索エンジン最適化）対策です。 通常、企業側は提示している正式な製品名によって検索してもらえるものとイメージしてしまいがちです。前回のコラムでご紹介したような液晶テレビの「アクオス」のケースであれば、「アクオス」もしくは「AQUOS」で検索されるのが当然一番多くなるはずで、企業サイトのSEOもそれを基準に対応するのが基本でしょう。 ただ、実際には、製品名の検索クエリーというのは、ブランド名や製品名単体だけでなく、複数の組み合わせになるケースも多々あります。 例えば、アクオスのキーワードを、「Google Adwords」
なぜ、ベンチャーに元気がなくなったのか？：日経ビジネスオンライン
筆者の社会人第一歩は、システムエンジニアだった。しかし日本IBM時代、当事「お荷物」とまで言われた中小型部門の立上げ、新規事業、社長室での経営組織など、ほとんどエンジニアではない業務を担当し、その後はベンチャーとして事業立上げと開発の連続だった。 1990年に日本オラクル、95年に日本グプタの立ち上げ、再生、IPO準備。2000年セールスフォースドットコム設立（日米同時立上げ）、サンブリッジ設立、ベンチャーキャピタリストとしての経験…、と歩んできた。 先日ある人にこの経験をお話すると、「飽きっぽい人ですね」と言われてしまった。会社も規模が大きくなると、管理社会になる。そこからは大企業と同じオペレーションになってしまうので、外に出てイチから始めたくなる習性なのかもしれない。 3年前、NPO法人JapanVentureResearchを設立、日本初のベンチャー企業の資本政策データベース化に取り
メディアやブログ記事の価値を検索連動型広告の費用に換算する：日経ビジネスオンライン
前回のコラムでは、企業によるブログ構築や、自社サイトのメディア化においても、検索連動型広告にかけるコストを基準に広告効果を算定することが可能、という話を紹介しました。 実は、同様のアプローチは企業が直接ブログを運営する場合だけでなく、PR活動やクチコミマーケティングでメディアやブログに記事を取り上げてもらう施策の場合にも活用できます。 例えば、記者発表会や、ブロガーイベントなどを実施した際、通常は記事が書かれたこと自体を広告換算などの手法によって指数化すると思います。ただこの算定方法は、あくまでその記事の掲載期間に何人の読者が読むか、という短期的な期間だけをとらえた広告効果。インターネットの一つの特質である、露出した記事がアーカイブとして中長期に効果を持つという価値を無視しています。 そこで、前回のコラムと同様、ニュースサイトやブログの記事が生み出す検索経由のアクセスの効果を考えてみましょ
マーケター諸君、今がチャンスだ：日経ビジネスオンライン
未曾有の世界経済危機だというのに、この人は溌剌としている。 危機は痛みだけではなくチャンスをも作り出す――。 その発想と行動こそがマーケティングの真骨頂と信じるからだ。 悲嘆に明け暮れているだけでは座して衰退を待つようなもの。 事業の隅々を見渡して、変えるべきは変え、守るべきは守り抜け。 数年後、違いは歴然と表れるだろう。 マーケティングのプロたちの目には、金融危機で大騒ぎになっている今の世の中がどのように映っているでしょうか。 少し前なら考えられなかったビッグチャンスがあちらにもこちらにもゴロゴロと転がっている──。そんな情景が見えていれば、マーケティングの達人と言っていいでしょう。 もちろん状況は厳しい。ですが、皆がマイナス思考に陥っている時にこそ違う視点から市場を見つめ、大胆に行動することこそがマーケティングの真骨頂なのです。 不況時の基本動作4カ条
無名のWebサービスが1年で30万人の会員獲得に成功した秘訣：NBonline(日経ビジネス オンライン)
前回までのコラムでは、クチコミマーケティングで参考にすべき事例として、「iPhone」と「Wii」を紹介しました。 ただ、どちらの商品も既にヒット商品を抱えていたアップルと任天堂の商品ですから、成功して当然という印象を持たれる方も多いでしょう。また、両者とも潤沢な広告予算を持っている会社ですから、その手法自体が参考にならないという方もいらっしゃるかもしれません。 そこで今回は目線を変えて、全くの無名に近い状態から、一気に利用者を増やすことに成功したWebサービスの例をご紹介したいと思います。 紹介したいのは「pixiv」というWebサイトのケースです。 個人運営で開始したサービスが、1年で月間3億PVを超えるサイトに pixivというのは、個人が自分で書いたイラストを投稿したり、投稿されたイラストを評価したり、コメントしたりできるイラストのコミュニティサイトです。イメージとしては、動画投稿
【第8回】中途採用で入社し、最初にやるべきことは？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
