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111201usnewsに関するskokuboのブックマーク (76)

  • 活況を呈すモバイルアプリの市場 開発者はグーグルよりもアップルを好む | JBpress (ジェイビープレス)

    スマートフォンやタブレット端末にダウンロードし、サービスや端末の機能を拡張できる“アプリ”の市場が活況を呈しているようだ。 米グーグルは先週、同社のモバイル基ソフト(OS)「Android(アンドロイド)」向けアプリの配信/販売サービス「アンドロイドマーケット(Android Market)」における累計ダウンロード数が100億件を突破したと発表した。 アップルは3年で150億ダウンロード グーグルがアンドロイドマーケットを開始したのは2008年10月。ダウンロード数はその後も伸び続け、昨年7月には10億件となり、今年3月には30億件、7月には60億件を記録した。100億件を超えた今では、1カ月当たり10億件のペースで伸びているという。 一方、米アップルの「アイフォーン(iPhone)」や「アイパッド(iPad)」のOS「アイオーエス(iOS)」向けアプリ配信サービス「アップストア(Ap

    活況を呈すモバイルアプリの市場 開発者はグーグルよりもアップルを好む | JBpress (ジェイビープレス)
  • iOS向けGmailアプリ新版、カスタム署名や手書きメモ機能など追加

    Googleは現地時間2011年12月14日、米Appleのモバイルプラットフォーム「iOS」向け「Gmail」アプリケーションを更新した。変更点はユーザーインタフェースの改善、複数のバグ修正、カスタム署名や手書きメモといった新機能の追加。最新版(バージョン1.1)をAppleのモバイルアプリケーション配信/販売サービス「App Store」から無償でダウンロードできる。 メニューの歯車アイコン(画面)から、モバイルメッセージ用のカスタムな署名を追加したり、不在通知の期間やメッセージを設定したりできる。ラベルのネスト(階層化)もサポートした。端末のOSが「iOS 5」の場合はカスタムな通知音を利用可能。 また、メッセージを手書きして電子メールに添付する機能が加わった。複数のカラー、ブラシサイズ、線幅などを使い、テキストだけでは表現できない気持ちをカラフルに伝えられる。 iOS向けGmai

    iOS向けGmailアプリ新版、カスタム署名や手書きメモ機能など追加
  • Nokia、2012年1月にWindows Phone端末を米国市場に初投入

    フィンランドNokiaは現地時間2011年12月14日、Windows Phone搭載スマートフォン「Lumia 710」を米国で2012年1月11日に発売すると発表した。2011年10月に発表したLumiaシリーズの廉価モデルで、同社が米国市場に投入する初のWindows Phone端末となる。 通信キャリアは加入者ベースで米国第4位の米T-Mobile USA。キャッシュバック後の端末価格は、2年間の通信サービス契約を条件に49.99ドルとなる。米国にはまだスマートフォンを手にしたことのない利用者が1億5000万人いるとしている。 Lumiaシリーズは同社が2011年2月に米Microsoftと結んだ提携に基づく最初の製品(関連記事:Nokiaが初のWindows Phone搭載スマートフォン発表)。上位モデルのLumia 800はすでにドイツ市場に投入しており、英国、フランス、イタリ

    Nokia、2012年1月にWindows Phone端末を米国市場に初投入
  • Microsoftの「Office 365」、欧米におけるデータ保護を強化

    Microsoftは現地時間2011年12月15日、企業向けWebアプリケーションサービス「Microsoft Office 365」のデータ保護を強化すると発表した。「Office 365は、欧州のEUデータ保護指令と米国HIPAAに準拠する最初で唯一の大手クラウドオフィスサービスになる」と同社は述べている。また、欧州向けOffice 365提供の際に、情報プライバシーおよびセキュリティに関する欧州連合(EU)のモデル契約に署名する。 EUは2010年2月に、EUおよび欧州経済地域(EEA)以外の国への個人情報移送に関するモデル契約条項をリリースした。データ処理事業者とのサービス契約に同条項が含まれていれば、たとえデータがEU/EEA以外の国のクラウドコンピューティングセンターに格納されいていても、顧客はEUの個人データ保護措置の適切な手続きをとったと見なされる。 Microsoft

    Microsoftの「Office 365」、欧米におけるデータ保護を強化
  • 「米国で最も働きやすい企業50社」、FacebookとGoogleが上位---米調査

    米国の求人・キャリア情報サイトGlassdoorは現地時間2011年12月14日、2011年の「米国で最も働きやすい企業50社」を発表した。上位5社は、Bain & Company、McKinsey & Company、Facebook、MITRE、Googleとなった。 Facebookは2010年の1位から3位に後退し、Googleは30位から5位に浮上した。このほかのIT企業を見ると、Appleが2010年の30位から10位に上昇している。10位以降のIT企業には、Rackspace(12位)、Salesforce.com(13位)、Citrix Systems(20位)、Qualcomm(21位)、SAP America(22位)、NetApp(30位)、Intel(32位)、Groupon(40位)、Intuit(42位)、Nvidia(49位)などが入っている。 Glassdo

    「米国で最も働きやすい企業50社」、FacebookとGoogleが上位---米調査
  • Google+のビデオチャット機能「Hangouts」、モバイルからの参加に対応

    Googleは現地時間2011年12月15日、同社の独自SNSGoogle+」で提供しているビデオチャット機能「Hangouts」の強化を発表した。コメント投稿からHangoutsを起動できるようにしたほか、モバイルからのビデオチャット参加が可能になった。 Google+のコメントの下に表示された「Hangout」のリンクをクリックすると、コメント投稿者とすぐにビデオチャットを開始できる。すでに他のユーザーがビデオチャットを行っていれば「Join hangout」のリンクをクリックしてチャットに参加できる。 また、モバイル版Google+のグループメッセージング機能「Messenger」との統合により、モバイルユーザーが手軽にビデオチャットに参加できるようになった。同機能は数日以内に「Android」向けGoogle+アプリケーションを更新して利用可能となる。「iOS」向けにも近いうち

    Google+のビデオチャット機能「Hangouts」、モバイルからの参加に対応
  • IBM、メインフレーム市場の競争法違反問題で欧州委と和解

    欧州連合(EU)の欧州委員会(EC)は現地時間2011年12月14日、米IBMと和解し、メインフレームコンピュータ市場における反競争的行為を巡る調査を終了すると発表した。和解条件としてIBMは、商業的に公正かつ非差別的な条件の下で、一部部品や技術情報を独立系保守サービス事業者に提供する。 ECは2010年7月に、IBMに対する正式調査を開始した。米T3 Technologiesと仏TurboHerculesからメインフレームとOSの抱き合わせ販売に関してIBMを調査するよう要請を受けていたほか、競合の保守サービス事業者に対する反競争的行為の有無について調べる必要があると判断した(関連記事:欧州委、IBMを競争法違反の疑いで正式調査へ)。 今回ECは、IBMが提案した改善措置を法的拘束力のある公約として承認した。競争法の違反があったかどうかについては裁定しない。EC競争政策担当委員のJoaq

    IBM、メインフレーム市場の競争法違反問題で欧州委と和解
  • インテルが10~12月の売上高見通しを下方修正 原因はやはりHDDの供給不足 | JBpress (ジェイビープレス)

    半導体世界最大手の米インテルは、来年1月19日に発表予定の10~12月期決算について、業績見通しを下方修正した。 売上高を従来予想の142億~152億ドルから134億~140億ドルに引き下げた。いくらか幅はあるもののおよそ10億ドル減少する見通しだ。 タイの洪水被害により、パソコンなどに搭載されるハードディスク装置(HDD)の供給が滞っており、メーカー各社がマイクロプロセッサーの在庫調整を行った。これによりインテルへの発注量も減少した。 インテルは、HDDの供給不足が来年第1四半期(1~3月)も続くと見ている。これに先立ち、米国の市場調査会社IHSアイサプライが1~3月期における世界のパソコン出荷台数が当初予想から380万台減少すると予想していた。 世界のパソコンの8割にインテル製マイクロプロセッサーが搭載されているという状況で、同社も影響を免れることはできないようだ。 インテルはこれまで

    インテルが10~12月の売上高見通しを下方修正 原因はやはりHDDの供給不足 | JBpress (ジェイビープレス)
  • Microsoft、Windows Phone/iPhone向けの「SkyDrive」アプリを公開

    Microsoftは現地時間2011年12月13日、同社のオンラインストレージサービス「SkyDrive」にスマートフォンからアクセスするためのクライアントアプリケーションをリリースした。同社のモバイルプラットフォーム「Windows Phone」を搭載した端末と、米Appleのスマートフォン「iPhone」に対応する。 SkyDriveは、クラウドコンピューティング環境を利用して、ドキュメントや写真、動画などを最大25Gバイトまで保存し、共有できる無料のストレージサービス。最近アップデートを実施し、HTML5やCSS3への対応、ファイル管理の強化などを図った。 同社の最新モバイルOS「Windows Phone 7.5」(開発コード名は「Mango」)はSkyDriveと密に連携するため、「Pictures」ハブや「Office」ハブから手軽にSkyDriveへの写真およびドキュメント

    Microsoft、Windows Phone/iPhone向けの「SkyDrive」アプリを公開
  • Google、「Chrome 16」の安定版をリリース、複数ユーザー設定に対応

    Googleは現地時間2011年12月13日、同社のWebブラウザー「Chrome」の最新安定版(Chrome 16.0.912.63)をリリースしたと発表した。WindowsMac OS X、Linux対応版と「Internet Explorer(IE)」向けプラグイン「Chrome Frame」を専用サイトからダウンロード可能。セキュリティに関する複数の問題を修正したほか、複数ユーザーのカスタム設定が可能になった。 Chromeでは、Googleアカウントを使ってログイン(写真)すると、カスタム設定したブラウザー機能を複数のシステムで共有することができる。例えばノートパソコンでブックマークやテーマに変更を加えると、所有するすべてのデバイスまたはパソコンのChromeブラウザーに自動で反映される。最新安定版では、複数のユーザーのカスタム設定を保存できるようにした。 ブラウザー右上のレ

    Google、「Chrome 16」の安定版をリリース、複数ユーザー設定に対応
  • Google、地域店舗推奨アプリ開発のClever Senseを買収

    モバイル端末向けの地域情報アプリケーションを手がける新興企業、米Clever Senseは現地時間2011年12月13日、同社が米Googleに買収されたと発表した。同社はGoogleと同じく米カリフォルニア州マウンテンビューに社を置く企業で、iPhoneなどの「iOS」搭載端末や「Android」端末向けの無料アプリケーション「Alfred」を提供している。 Alfredはユーザーの好みに応じて地域の店舗情報をネット上から探し、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)「Facebook」などのユーザーの情報、行動データと連携し、地域の店を推奨する。Clever Senseでは、AI人工知能)ベースのプラットフォームを使っており、ユーザーの嗜好(しこう)を把握するほど賢くなるアプリと説明している。 GoogleはClever Sense買収の具体的な目的を明らかにしていないが、

    Google、地域店舗推奨アプリ開発のClever Senseを買収
  • Facebook、自殺防止の取り組みでカウンセラーとのチャット機能を設置

    米Facebookは現地時間2011年12月13日、自殺防止の取り組みに関してNational Suicide Prevention Lifeline(全米自殺防止ライフライン)との提携を発表した。自殺念慮を抱くFacebookユーザーがすぐにNational Suicide Prevention Lifelineのカウンセラーにアクセスできるようにする。 Facebook内にNational Suicide Prevention Lifelineの電話番号を掲載するほか、カウンセラーとプライベートチャットが行える機能を組み込む。また、Facebook上で自殺をほのめかすコンテンツを見つけたユーザーが報告できるツール(写真)も提供する。Facebookは報告を受けるとそのコンテンツを投稿したユーザーに対して、National Suicide Prevention Lifelineにアクセス

    Facebook、自殺防止の取り組みでカウンセラーとのチャット機能を設置
  • 米国家運輸安全委員会、運転中の携帯端末使用の全面禁止を提言

    米国家運輸安全委員会(NTSB)は現地時間2011年12月13日、運転中の携帯電話使用を全面的に禁じるべきだとする提言を発表した。 NTSBは、米国50州およびコロンビア特別区において、通話、テキスト入力、情報更新を含む携帯型電子機器の使用を、緊急時を除いてすべてのドライバーに対して禁止するよう呼びかけている。 NTSBが引用した米運輸省道路交通安全局(NHTSA)の報告によると、昨年、3000人以上が不注意による交通事故で死亡している。2010年8月には小型トラックが渋滞中の車の列に衝突し、そこに2台のスクールバスが追突して2人が死亡、38人が負傷する事故が起きたが、小型トラックの運転手は事故直前の11分間に11件のテキストメッセージをやりとりしていた。 米メディアの報道(Forbes)によると、米国では多くの州で、運転中の携帯電話使用を規制する法律が制定されているが、ハンズフリーの通話

    米国家運輸安全委員会、運転中の携帯端末使用の全面禁止を提言
  • モバイルアプリ開発の新規プロジェクト数、iOSは73%、Androidは27%、米社調査

    Appleの「iOS」向けアプリケーション(アプリ)開発の新規プロジェクト数は増加傾向にあるが、米Googleの「Android」向けアプリはほぼ横ばいで推移している――。こうした調査結果をモバイル向け解析ツールなどを手がける米Flurryが現地時間2011年12月13日に公表した。 それによると、2011年第1四半期におけるiOS向けアプリの全体に占める割合は63%だった。これが第2四半期には73%へと拡大し、第3四半期は75%、第4四半期も73%と7割以上を維持している。これに対しAndroid向けアプリの割合は37%、27%、25%、27%で推移し、年末には4分の1程度にまで低下した。 Flurryは「端末の数が増加を続け、アプリ市場も1年でほぼ2倍に拡大したが、Androidアプリのシェアは伸び悩んでいる」とし、その理由として、3月に発売した「iPad 2」と10月に発売した「i

    モバイルアプリ開発の新規プロジェクト数、iOSは73%、Androidは27%、米社調査
  • AT&Tの買収計画、司法省が奇策で対抗 裁判の延期や訴訟の取り下げを要請 | JBpress (ジェイビープレス)

    メディア報道によると、司法省反トラスト局のジョセフ・ウェイランド副司法次官補が米連邦地裁判事に対し、裁判の延期の意向を既に伝えており、判事はこれに関して12月15日に審問を行う予定。 AT&TによるTモバイルUSAの買収計画を巡っては、司法省が独占禁止法違反に当たるとして訴訟を提起している。 一方でFCCも聴聞会を開く意向を示すなど買収阻止に向けた動きを見せたため、AT&TとTモバイルUSA親会社のドイツテレコムは「司法省との訴訟に注力する」ことを理由に、FCCへの認可申請をいったん取り下げた。 司法省との訴訟に勝訴し、この買収が独禁法違反に抵触していないことのお墨付きをもらった後、改めてFCCに承認申請を再提出し、滞りなくFCCの認可を得る――。これがAT&T側の「戦術」と見られている。 しかし、司法省側は「そもそも我々が提訴したのは、AT&TがFCCに認可申請したことが前提になっている

    AT&Tの買収計画、司法省が奇策で対抗 裁判の延期や訴訟の取り下げを要請 | JBpress (ジェイビープレス)
  • Appleの「Mac App Store」、開設1年未満で1億ダウンロードを突破

    Appleは現地時間2011年12月12日、同社のパソコン向けアプリケーション配信/販売サービス「Mac App Store」がオープンから1年足らずで1億ダウンロードを突破したと発表した。 Mac App Storeは、「モバイル端末向けアプリケーション配信/販売サービス『App Store』と同様の仕組みと利便性をパソコンにも提供する」として2011年1月6日に開始した。当初は「教育」「ゲーム」「グラフィック&デザイン」「ライフスタイル」「オフィス生産性」「ユーティリティ」など各種カテゴリーの有料および無料アプリケーションを1000余りそろえた(関連記事:Appleが「Mac App Store」をオープン、有料/無料アプリが約1000)。現在は、数千種類のアプリケーションが提供されている。 一方、モバイル向けのApp Storeは、開設3周年となる今年7月に累計ダウンロード数が1

    Appleの「Mac App Store」、開設1年未満で1億ダウンロードを突破
  • AT&TのT-Mobile USA買収計画、米司法省と裁判の延期で合意

    米AT&Tによる米T-Mobile USAの買収計画に異を唱え、米司法省(DOJ)が訴訟を提起している問題で、AT&TとT-Mobile USAの親会社ドイツDeutsche Telekom、およびDOJは、裁判を延期することで合意した。すでに米連邦地裁に申し入れを行っており、判事も三者の要請を承認した。AT&TとDOJが現地時間2011年12月12日に明らかにした。 これにより12月15日に予定されていた審問は1月18日に延期される。またAT&T側は1月12日に、このまま現在の買収計画を進めるか、代替計画を進めるかを決めて報告書を提出しなければならない。米連邦通信委員会(FCC)への認可申請についても日程を含めた計画内容を説明しなければならない。AT&Tはこれについて、「Deutsche Telekomと協力し、顧客、株主、従業員にとって最良の解決策を見つけたい」とコメントしている。 A

    AT&TのT-Mobile USA買収計画、米司法省と裁判の延期で合意
  • Intelが2011年Q4業績予想を下方修正、タイ洪水によるHDDの供給不足で

    米Intelは現地時間2011年12月12日、同年第4四半期(10~12月期)の業績予想を下方修正した。従来147億ドル(プラス/マイナス5億ドル)としていた売上高予想を、137億ドル(プラス/マイナス3億ドル)に引き下げた。タイの洪水被害でハードディスク駆動装置(HDD)に供給不足が生じているためとしている。 Intelは、第4四半期のパソコン出荷台数が前期から増加すると見ている。しかし、世界におけるパソコンのサプライチェーン(部品の調達・供給網)が在庫を減らしており、マイクロプロセッサーの購入量も縮小している。IntelはHDDの供給不足が2012年第1四半期まで続き、その後、6月までに回復するとともに、マイクロプロセッサーの在庫も再構築されていくと見ている。 米メディア(Wall Street Journal)によると大手HDDメーカーが、顧客のパソコンメーカーに最新の生産・出荷状況

    Intelが2011年Q4業績予想を下方修正、タイ洪水によるHDDの供給不足で
  • Amazon.com、2011年のベストセラー首位は故Steve Jobs氏の伝記

    Amazon.comは現地時間2011年12月12日、同社ECサイトにおける今年の書籍販売ランキングを発表した。印刷媒体(ハードカバ-)と電子媒体(Kindle向けコンテンツ)を合わせた総合首位は米Apple共同設立者の故Steve Jobs氏の公認伝記「Steve Jobs(スティーブ・ジョブズ)」だった。 Jobs氏は2011年10月5日に亡くなり、10月24日に同書が発売された。同書は40回以上におよぶ人へのインタビューや、家族、友人、仲間、ライバルなど数百人へのインタビューをもとに、Walter Isaacson氏がJobs氏の人生を書きとめた作品。 2位は人気コメディ女優Tina Fey氏の自伝書「Bossypants」、3位は誘拐事件の被害者女性Jaycee Dugardさんの回想「A Stolen Life」となった。特徴的な傾向として、Amazon.comの自己出版サー

    Amazon.com、2011年のベストセラー首位は故Steve Jobs氏の伝記
  • Microsoft、「iPad」に対応したメモ書きソフト「OneNote 1.3 for iOS」をリリース

    Microsoftは現地時間2011年12月12日、米Appleのモバイルプラットフォーム「iOS」に対応したメモ書きソフトウエアの新版「OneNote 1.3 for iOS」をリリースした。今年1月より「iPhone」向けを提供していたが、新版ではiPadの大型ディスプレイへの最適化を図った。対応言語と対象地域も拡大し、Appleのモバイルアプリケーション配信/販売サービス「App Store」でダウンロード提供している。 OneNote 1.3 for iOSは、タブ型ユーザーインタフェースを採用し、表のレンダリングを可能にした。「Unfiled Notes」セクションでのノート作成が手軽に行えるようになったほか、Wi-Fi経由でノートを同期するオプションを追加し、有償版へのアップグレード機能を統合した。 OneNoteMicrosoftのオンラインストレージ「Windows L

    Microsoft、「iPad」に対応したメモ書きソフト「OneNote 1.3 for iOS」をリリース